スケジュールの作成

収集した情報から、予備段階のスケジュールを作成する必要があります。次の節では、一般的な配備スケジュールを作成するための手順について説明します。

配備の設計

スケジュールのこの段階では、これまでに入手した概念、ビジネスニーズ、およびユーザー要件を適切なコンテキストに配置します。ここで、配備の全体像が明確になります。コンポーネントが記述され、技術要件が定義され、完成したアーキテクチャーが立案作成されます。この設計段階を開始する 2 つの方法は、ログイン時の画面案を作成すること、およびデータフローチャートを作成することです。

コンセプト証明

コンセプト証明を使用すると、設計をビジネス環境でテストできます。組織には、たいていの場合、期待される結果と一体になった設定済みの一連のテストケースである、テストケースデータベースが存在します。このテストデータベースには、コンセプト証明を適用できます。そして、すべてが順調に進めば、ドキュメント化された結果は新しい結果と等しくなります。コンセプト証明の目的は、「配備の設計」で提起されたすべての疑問に答えることにより、すべてのニーズを効果的に、最小限のリスクで満たせることを証明することです。

これは一般にすばやく実行されるため、限られたデータセットに基づいて設計を改良するための十分な時間を取ることができます。通常は、コンセプト証明とそれに続く設計改良を、数回繰り返す必要があります。最後に実行するコンセプト証明は、いくつかの内部アプリケーションが統合されたものになるはずです。企業の共有サービス統合は、一般に、初期採用者によるサインオン標準モデル、次に一般の参加者によるサインオン標準モデル、最後に残された者たちによるサインオン標準モデルに準拠したものになります。初期の採用者で成功すると、そのアプリケーションを一般の採用での参照用として使用しやすくなります。

初期採用

ミッションクリティカルなアプリケーションや収益を創出するためのアプリケーションは、最初のアプリケーションとして選択すべきではありません。よりリスクの少ない戦略は、重要なアプリケーションの中でもロールアウト時に問題が発生しても企業運営に大きな混乱をきたさないものを選択することです。たとえば、部門ポータルは、会計年度末の会計システムよりも、シングルサインオン (SSO) ロールアウト用の拠点として適しています。

また、プロセスの弱点を排除し、結果が立証され、成功が迅速に認識されるように、初期段階でアプリケーションロールアウトの数を制限してください。最良のロールアウトの戦略は、可視性を最大限に高めながら、組織上のリスクを最小限に抑えることです。このため、製品に関する適切な経験を持つ配備チームがクリティカルアプリケーションを担当するようにします。

一般の参加

配備プロジェクトは単一のアプリケーションで始まりますが、多目的システムを構築できるように、他の内部顧客の要件も同時に評価する必要があります。中心的な IT グループは、より大規模な組織を代表するサービスを提供するため、サテライトグループのさまざまな基準およびスケジュールを受け入れることができなければなりません。スケジュールは十分に大きなウィンドウに表示し、サテライトグループが変更およびアップグレードを自分たちのアプリケーションの配備および品質保証 (QA) サイクルに組み入れる時間を取れるようにする必要があります。

製品環境

コンセプト証明が終了したら、改良された設計を製品環境内にレプリケートできます。製品環境の目的は、通常の環境で設計の機能を実証し、正しく動作することを確認することです。この環境は、コンセプト証明で観察された動作、および配備設計で定義された動作と比較されます。このテストは、安定性を確認する目的でも行われます。

評価が行われ、レポートが生成されます。初期採用アプリケーションは、準備段階が完了しているため、製品環境でも稼働します。新規アプリケーションを、テスト段階から製品段階へ、徐々に移行させてゆきます。その他のアプリケーションは、初期採用と同じようにコンセプト証明サイクルで稼働させたあとで、徐々に製品環境に追加されていきます。

スケジュールはプロジェクトの複雑さに応じて変動するため、サンプルスケジュールは利用できません。ただし、このプロセスは通常、2 〜 3 か月の期間をかけて行われます。

配備ロードマップ

Access Manager 統合を確実に成功させるには、詳細な計画が必要不可欠です。このプロセスには、ハードウェア、現在配備されているアプリケーション、アイデンティティーデータ、およびアクセス階層に関する情報の収集が含まれます。Access Manager の配備は、次の各段階に細分化できます。

1. 次に示すようなビジネスの目的を特定する

   • 業務効率を改善する

   • データのセキュリティーを確保する

   • 組織内の範囲と関係を理解し、ビジネス目的のサポートに必要な行動の変化を分析することにより、確実に生産性を進展させる

2. ビジネス目的の達成に必要なテクノロジサービスおよびツールを列挙することによって、高度なテクノロジ分析を開発し、それをビジネスの目的に割り当てる

3. 次に示すようなテクノロジサービスの具体策を定義する

   • パーソナライズにより蓄積された従業員の履歴およびデータを保管する

   • アイデンティティー管理を使用して、パスワード同期およびアイデンティティー管理を実行する

   • ロールの戦略を開発して、企業のセキュリティ保護を実現する

4. 統計の精度、予測可能性、範囲、費用、影響、複雑性、行動、インフラストラクチャー、利点、サポート、依存関係などの項目に基づいて、各具体策に優先順位をつける