補助元帳会計オプション
補助元帳会計オプションにより、特定の補助元帳のトランザクションについて元帳レベルで特定の会計処理を実行する方法を定義します。これらのオプションは、プライマリ元帳とセカンダリ元帳のみの設定です。
補助元帳会計オプションの管理
このタスクには、「設定および保守」作業領域からアクセスします。プライマリ元帳またはセカンダリ元帳のコンテキストでページが表示されます。登録されているすべての補助元帳アプリケーションが表示されます。元帳の初期設定の後で追加の会計イベント区分を作成した場合は、補助元帳会計オプションの更新プロセスを実行してこれらのイベント区分を組み込みます。
「補助元帳会計オプションの管理」タスクには、次を編集する機能があります。
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会計オプション
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システム・オプション
会計オプションの編集
このページには、元帳の補助元帳会計オプションが表示されます。オプションをレビューおよび更新できます。このページのビューは、補助元帳アプリケーション・タイプと元帳タイプ(プライマリまたはセカンダリ)によって異なります。
ビューは次のとおりです。
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デフォルトおよび元帳オプション・ビューには、次を対象とした会計プログラムのデフォルトとイベント区分オプションが表示されます。
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補助元帳アプリケーションのプライマリ元帳。
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補助元帳アプリケーションのセカンダリ元帳。
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「元帳オプション」ビューには、補助元帳アプリケーションのイベント区分オプションと、セカンダリ元帳が表示されます。
一般オプション
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補助元帳会計使用可能
このオプションは、「元帳オプション」ビューのセカンダリ元帳にのみ表示されます。元帳の補助元帳アプリケーションを使用可能または使用不可にします。セカンダリ元帳の補助元帳会計が使用不可になっている場合、アプリケーションの補助元帳会計によって仕訳は生成されません。
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総勘定元帳仕訳要約
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このオプションでは、補助元帳仕訳を一般会計に転送する際に要約するかグループ化するかを決定します。「GL期間による要約」および「GL記帳日による要約」オプションでは、補助元帳仕訳明細摘要はGLに転送されません。「総勘定元帳期間別グループ」および「GL記帳日別グループ」オプションの場合にのみ、補助元帳仕訳明細摘要は総勘定元帳仕訳明細にコピーされます。
この表は、「総勘定元帳仕訳要約」のオプションとその説明を示しています。
オプション
説明
総勘定元帳期間別に要約
デフォルト・オプション。
次のものが同じである場合、すべての補助元帳仕訳明細が単一の一般会計仕訳に要約されることを示します。
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会計期間
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一般会計仕訳カテゴリ
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勘定科目
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入力通貨
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サイド
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残高タイプ
元帳で日時貸借一致が使用される場合は、使用不可になります。
一般会計の有効日は、デフォルトで会計期間の最終日に設定されます。
GL記帳日別に要約
次のものが同じである場合、すべての補助元帳仕訳明細が1つの一般会計仕訳に要約されることを示します。
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会計日
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一般会計仕訳カテゴリ
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勘定科目
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入力通貨
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サイド
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残高タイプ
一般会計の有効日は、補助元帳会計日と同じです。
総勘定元帳期間別グループ
同じ会計期間を持つすべての補助元帳仕訳がグループ化されることを示します。
各補助元帳仕訳明細は、元の明細と同じ詳細度で一般会計に転送されます。
このオプションは、Oracle補助元帳でのみ使用できます。
GL記帳日別グループ
同じ会計日を持つすべての補助元帳仕訳がグループ化されることを示します。
各補助元帳仕訳明細は、元の明細と同じ詳細度で一般会計に転送されます。
このオプションは、Oracle補助元帳でのみ使用できます。
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逆仕訳方法
「逆仕訳方法」オプションを使用して、補助元帳会計で逆仕訳補助元帳仕訳を生成する方法を決定します。オプションは次のとおりです。
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借方/貸方の切替(デフォルト): 借方を貸方に逆仕訳し、貸方を借方に逆仕訳します。
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符号の変更: 逆仕訳は元の仕訳と同じサイドを保持しますが、符号が変更されます。
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補助元帳からの転記使用可能
「補助元帳からの転記使用可能」オプションを使用して、GLへの補助元帳仕訳の転記を使用可能または使用不可にします。
このオプションはデフォルトで選択されており、補助元帳ユーザーが次のことを実行できます。
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UIまたはスプレッドシートから補助元帳修正仕訳を作成し、GLに転記します。
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会計トランザクションのインポート・プロセスから補助元帳仕訳を作成し、GLに転記します。
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会計の作成プロセスから補助元帳仕訳を作成し、GLに転記します。
このオプションを無効にすると、補助元帳ユーザーは次のことを実行できます。
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UIまたはスプレッドシートから補助元帳修正仕訳を作成しGLに転送しますが、GLに転記はしません。
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会計トランザクションのインポート・プロセスから補助元帳仕訳を作成しGLに転送しますが、GLに転記はしません。
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会計の作成プロセスから補助元帳仕訳を作成しGLに転送しますが、GLに転記はしません。
ノート: 「補助元帳からの転記使用可能」オプションを効果的に使用するには、ユーザーには「GL転記」権限が必要です。補助元帳ユーザーとGLユーザーにすでに2つの分離されたロールがある場合、ユーザーは自分のロールを引き続き実行できます。 -
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端数処理ルール
「端数処理ルール」オプションを使用して、端数処理に使用するオプションを決定します。補助元帳会計は最小計上可能ユニットまたは元帳通貨に端数処理されます。
ヒント: 「端数処理ルール」オプションの表に示されている例では、精度を2、最小計上ユニットを0.01としています。この表は、「端数処理ルール」のオプションとその説明を示しています。
オプション
説明
切上げ
金額の端数を切り上げます。たとえば、5.983 (USD)は5.99 (USD)に切り上げられます。
切捨て
金額の端数を切捨てます。たとえば、5.988 (USD)は5.98 (USD)に切り下げられます。
四捨五入
金額を四捨五入します。ただし、「切上げ」オプションと「切捨て」オプションの差が等しい場合、金額は切り上げられます。たとえば、5.985 (USD)は5.99 (USD)に切り上げられます。
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サード・パーティ・マージ会計オプション
レポート通貨元帳は、プライマリ元帳から「サード・パーティ・マージ会計オプション」を継承します。
この表は、「サード・パーティ・マージ会計オプション」とその説明を示しています。
オプション
説明
サード・パーティ管理勘定科目残高の転送
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管理勘定科目残高をマージ日付に、古いサード・パーティから新しいサード・パーティに転送します。
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マージ日付後に発生した既存の仕訳を逆仕訳し、再記帳します。
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部分マージの場合は、部分マージに含まれるトランザクションに対応する残高を転送します。
サード・パーティの置換
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古いサード・パーティおよびサイトを新しいサード・パーティおよびサイトに置換することによって、既存の仕訳を更新します。
なし
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会計処理結果はありません。
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「仕訳カテゴリ」オプション
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この表は、上書きできるイベント区分オプションを示しています。「仕訳カテゴリ」イベント区分のみを上書きできることに注意してください。
この表は、「仕訳カテゴリ」のオプションとその説明を示しています。
オプション
説明
仕訳カテゴリ
イベント区分の会計基準で定義されます。一般会計で定義された任意の有効な仕訳カテゴリを使用できます。
システム・オプションの編集
次の3つの領域を使用できます。
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会計の作成プロセス・オプション
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イベント区分オプション
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一般会計への転送プロセス・オプション
会計の作成プロセス・オプション
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会計の作成ワーカー数
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処理ユニット・サイズ
この表は、「会計の作成プロセス・オプション」のオプションとその説明を示しています。
列名
説明
処理ユニット・サイズ
一般会計の大量の転送フローのバッチ・サイズの概算。一般会計のインポートのバッチ・サイズでもあります。指定しない場合、対応する会計処理ユニット・サイズが使用されます。
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大量の品目を1つのコミット・サイクルで処理するための処理ユニット・サイズを定義できます。処理ユニットは、「会計の作成」プロセスにより1つのコミット・サイクルで処理されるトランザクション数です。「会計の作成」では、デフォルトの処理ユニット・サイズがアプリケーション・レベルで処理されます。
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エラー限度で停止
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会計プログラムを取り消す前に失敗を許容する最大イベント数。
ノート: 実際のケースでは、「エラー限度で停止」に達した後も「会計の作成」プロセスでトランザクションの処理が続行され、エラーが限度を超える場合があります。これは、トランザクションがバッチで処理されるために起こります。アプリケーションでバッチの処理を開始すると、「エラー限度で停止」の制限に達した場合でも、バッチ内のすべてのトランザクションが引き続き処理されます。 -
イベント区分オプション
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イベント区分
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処理ユニット・サイズ
「補助元帳会計オプションの管理」ページで、各元帳または元帳セットの補助元帳を選択し、各イベント区分の「処理ユニット・サイズ」を指定できます。
一般会計への転送プロセス・オプション
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GL転送ワーカー数
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処理ユニット・サイズ
補助元帳から情報をインポートするには、補助元帳会計を使用します。補助元帳アプリケーションから転記する場合、データは一般会計インタフェース表と仕訳表に転送されます。
構成の一環として、「会計の作成」プロセスで作成プロセスを複数のワーカー(プロセッサ)に分割するかどうかを指定できます。作成プロセスを分割する利点は次のとおりです。
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プロセスを完了するために割り当てるリソースを増やすと、より効率的に会計を生成できます。
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複数のプロセッサを並行して実行し、より短時間で仕訳を作成できます。
1つの制限として、アプリケーションで使用されているハードウェアの能力があります。使用可能なプロセッサが多いほど、より多くのプロセッサを「会計の作成」プロセスに割り当てることができます。
使用するプロセッサの数は、予想される量および処理期間に基づいて決定されます。つまり、会計の作成に割り当てられる時間です。勤務時間中のアプリケーションの可用性を高めるため、多くの場合、会計は夜間バッチ・プロセスとして実行されます。
「会計の作成」プロセスとワーカーの全体的な完了ステータス間には依存関係が存在します。通常、すべてのワーカーが正常に完了するまで、親は「完了」ステータスに更新されません。
一般会計への補助元帳仕訳の転送を許可するプロセスでは、一般会計転送に特化した個別の処理ワーカーが使用されます。ワークロードをワーカーに配分するには、一般会計転送の軽量の親プロセスが使用されます。仕訳の転送をさらに高速化するために、一般会計の大量の転送フローに対して多数の並行処理ワーカーを使用するように指定できます。指定しない場合、対応する会計プロセッサが使用されます。