米国の住所検証の拡張
これらの機能により、HCMの就業者および事業所の住所検証が拡張されました。
- 先行入力および住所オートコンプリート機能を備えた住所検索が、RedwoodおよびレスポンシブHCMの住所メンテナンス・ページおよびフローで使用できるようになりました
- 住所行1までの住所検証は、次の場所で有効です:
- Redwoodおよびレスポンシブ手動住所入力フォーム
- HCMデータ・ローダーおよび就業者RESTサービスの就業者および事業所オブジェクト
- アプリケーションでHCM就業者および事業所住所を検証および更新するための住所検証プロセス・フロー
- すべての検証済住所レコードが地理空間(緯度、経度)座標に関連付けられるようになりました
- 値リスト(LOV)に表示される住所を定義する拡張マスター地理データ・セットは、Oracleが提供するようになります。
詳細は、ヘルプ・センターの「米国の住所を構成するにはどうすればよいですか。」を参照してください。
屋上精度への住所検証を強化しました。
有効化のステップ
ヘルプ・センターの「米国の住所を構成するにはどうすればよいですか。」を参照してください。
ヒントと考慮事項
- FedRAMP準拠バージョンの住所検索機能は使用できません。 Oracle Government Cloudサービスのお客様の場合、アドレス検索以外の機能を利用するには、「検索なしの住所検証」オプションを使用する必要があります。
- 住所検証機能を有効にする給与計算の顧客は、US Oracle Payroll Tax Engineに切り替える必要があります。 この機能では、Oracle Fusion Cloud HCM (ORA_HCM)によって提供される拡張地理データ・セットのインポートが必要であり、Vertex給与税金エンジンに準拠していない場合があります。
主なリソース
My Oracle Cloud Supportの米国向け拡張住所検証(KB176658)の技術概要を参照してください。