見積プロセスの強化: 営業担当者支援、電子シグネチャ管理、バイヤーとのやり取り

Oracle Commerce 25Cリリースでは、見積プロセスに対する次の主要な拡張機能が導入されています:

  1. 支援型営業へのシームレスな移行:
    バイヤーは、セルフサービス購入ジャーニーから営業担当者支援プロセスに簡単に移行できるため、必要に応じて柔軟性とサポートを確保できます。
  2. 修正の電子署名取下げ:
    バイヤーは、保留中の電子署名を取り下げて、条件の交渉、要件の更新、承認者の変更などの変更を行うことができます。
  3. 電子署名の再要求:
    電子署名要求が拒否されたか失効した場合、バイヤーは要求を再開始したり、見積の変更を要求できます。
  4. 承認者制限の強制:
    電子署名要求に対して選択できる法的承認者の最大数を強制して、コンプライアンスを維持し、承認プロセスを合理化します。
  5. 非同期提案文書生成:
    オーダー明細数が事前定義済のしきい値を超えると、パフォーマンスと応答性を維持するために提案文書生成の非同期処理に自動的に切り替わります。

主なメリットは次のとおりです:

  • バイヤーがセルフサービス・モードで開始し、プロセスを中断することなく購入支援に切り替える機能。これは、追加の安心や情報が必要な高価値の購入に特に役立ちます
  • 特に複雑な購買シナリオにおいて、よりスムーズで応答性の高いユーザー・エクスペリエンスを提供します。

有効化および構成ステップ

この機能を有効化するうえで必要な操作はありません。

ヒントと考慮事項

  • この機能を使用するには、Oracle CPQで標準コマース・プロセスを使用する必要があります。
  • この機能を使用する既存のお客様は、Oracle CPQ管理オンライン・ヘルプ >「統合」>「Oracle統合」>「Commerce Cloud」>「セルフサービス・ポータル: 管理」の項を参照してください。 「OCC拒否済更改の自動取消要求の有効化」の項に記載されているステップを実行してください。