更新20B

改訂履歴

本書は、既存の項の変更と、新規情報の追加に伴って、今後も引き続き更新されます。これまでの更新内容は次の表のとおりです。

日付	機能	ノート
2020年9月2日	この更新における購買に関するその他の変更	文書の更新。項の追加。
2020年6月22日	マスター契約と購買文書の関連付け	文書の更新。機能の説明が改訂されました。
2020年5月29日	インバウンド購買オーダー確認への複雑な変更要求の受入	文書の更新。更新20Bで提供される機能。
2020年4月1日	予算管理オープン購買オーダーに関する勘定科目、予算日およびプロジェクトの更新	文書の更新。この機能を使用するための追加のヒントが含められました。
2020年3月30日	ショッピング・フローでの追加のマスター品目情報の表示	文書の更新。ロール情報が修正されました。
2020年3月30日	この更新のその他の変更	文書の更新。削除/置換された機能に関する詳細が含められました。
2020年3月20日		初版作成。

概要

このガイドでは、今回の更新の新機能と機能向上を理解するうえで必要な情報の概要を示し、更新のために実行する必要があるタスクについて説明します。このガイドは本アップデートでの新規・改善機能の概要を理解するのに必要な情報およびアップデートに必要なタスクについて説明します。個々のセクションは機能の概略説明、その機能を実装に必要なステップ、ヒントおよび考慮点、他に必要なリソースが記述されています。

セキュリティと新機能

各機能のロール・セクションは、その機能を使用するのに必要なセキュリティ権限とジョブ・ロールを示します。機能の設定が必要な場合は、別途指定されていないかぎり、「アプリケーション実装コンサルタント」ジョブ・ロールで設定を行う必要があります。(機能にロール・セクションが含まれていない場合は、機能を使用するためにセキュリティの変更は不要です。)

自分のジョブ・ロールを作成した場合は、必要に応じてそれらのロールに新しい権限を追加するためにこの情報を使用できます。

フィードバックをお寄せください

本書の内容改善のため、ご意見やご提案をお待ちしております。フィードバックはoracle_fusion_applications_help_ww_grp@oracle.com宛にお送りください。

任意の新機能の導入(オプト・イン)

Oracle Cloudアプリケーションは、四半期ごとに新しい更新を提供します。 つまり、ビジネスの効率的かつ効果的な管理に役立つ新しい機能を3か月ごとに受け取ります。 一部の機能は使用可能な状態でされ、エンド・ユーザーが即時に使用できます。 その他の機能はすぐ使用できない状態で提供され、使用可能にするために処理を実行する必要があります。 無効化されている機能は、次のステップでエンド・ユーザーに対してアクティブ化できます。

「新機能」作業領域から「オプト・イン」ページにアクセス

1. 「ナビゲータ」をクリックし、「新機能」(「自分の企業」見出しの下)をクリックします
2. 「新機能」ページで、確認する新機能が含まれているオファリングを選択します
3. オプト・イン対象の機能の「オプト・インに進む」をクリックします
4. 「機能の編集」ページで、その機能の「使用可能」オプションを選択し、「完了」をクリックします

オプト・イン失効

オプト・インを経由してすぐ使用できない状態で提供された機能は、将来の更新で自動有効化される場合があります。 これは「オプト・イン失効」と呼ばれます。 クラウド・サービスで「オプト・イン失効」がある場合、この文書に関連タブが表示されます。 このタブをクリックすると、最初に機能が無効状態で提供されたのはいつか、そしてこの機能のオプト・インがいつ失効し、自動で使用可能となる見込みかが表示されます。 ここをクリックして、すべてのOracle Cloud Applicationsにわたる「オプト・イン失効」がある機能を確認することもできます。

機能のサマリー

相互製品調達の拡張機能

RESTサービスを使用した調達の統合および拡張

この更新のOracle Procurement Cloudでは、外部システムとの統合を有効化および簡略化するために、新規のREST APIと変更されたREST APIが提供されます。

この更新で導入された新規のREST APIは次のとおりです。

• サプライヤ・ネゴシエーション値リスト
• サプライヤ・イニシアチブ

次のREST APIが拡張されました。

• 購買依頼
  • 購買依頼ヘッダーおよび明細の付加フレックスフィールドでは、GET、POSTおよびPATCH処理がサポートされています

• 下書き購買オーダー
  • 費用配賦先タイプを持つ品目マスター品目ではPOSTがサポートされています

• サプライヤ
  • ビジネス分類では、POST、PATCHおよびDELETE処理がサポートされています
  • 製品およびサービスでは、POSTおよびDELETE処理がサポートされています
  • サプライヤ・サイトの付加フレックスフィールドおよびグローバル付加フレックスフィールドでは、POSTおよびPATCH処理がサポートされています
  • サプライヤ、サプライヤ・サイトおよびビジネス分類に対する添付では、POST、PATCHおよびDELETE処理がサポートされています

• サプライヤ資格質問
  • POST処理を使用して新規質問を作成します
  • REVISEカスタム処理を使用して、既存の質問の下書き改訂を作成します
  • PATCH処理を使用して質問を更新します

有効化のステップ

REST APIガイドのRESTサービス定義(「Oracle Help Center」→関心のあるアプリケーション・サービス領域 →「REST API」から使用可能)を参照してください。OracleのRESTサービスを初めて利用する場合は、「クイック・スタート」セクションから始めることができます。

主なリソース

• Oracle Procurement Cloud REST APIドキュメント(Oracle Help Centerからアクセスできます)。

購買

マスター契約と購買文書の関連付け

マスター契約を購買契約に関連付けます。マスター契約では、パーティ間の全体的な条件を設定します。

このスクリーン・キャプチャは、この機能を示しています。

マスター契約と購買契約の関連付け

有効化のステップ

この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。

オファリング: 調達

ヒントと考慮事項

• 新規購買契約をオンラインで作成するときに、新規購買契約をマスター契約に関連付けることができます。更新20Bでは、購買契約とマスター契約の間の関連付けのみを行うことができます。更新20Cまでは、購買オーダーをマスター契約に関連付けることはできません。

• インスタンスに20Bメンテナンス・パック5月版が含まれる場合、アクティブまたはオープンな契約をマスター契約に関連付けることも、マスター契約参照を変更することもできます。

• プライマリ・パーティ(サプライヤ)の購入目的を持つアクティブな企業契約と、プライマリ・パーティのすべての親を購買契約に関連付けることができます。

• マスター契約には、契約タイプによって決定された明細を含めることはできません。

• マスター契約関連がある契約を複製する場合、マスター契約は新しい契約にコピーされません。ただし、手動で値を入力することもできます。

• マスター契約をサプライヤと共有しているPDFまたは電子購買契約のいずれかに含めるには、対応するレイアウトとマッピングを変更する必要があります。
  • レイアウト変更の詳細は、Oracle Fusion Purchasingでの文書公開およびコミュニケーションのホワイト・ペーパーを参照してください。
  • マッピングの詳細は、Oracle Supply Chain Collaboration and Visibility Cloud、新機能17Cの下にリストされている「Oracle Collaboration Messaging Framework Cloud」のメッセージ・マップの構成の項を参照してください。

• マスター契約属性は現在、OTBIサブジェクト領域分析に使用できません。ただし、Oracle BI Publisherを使用してレポートを作成できます。

新規の承認済購買依頼の既存のオープン購買オーダーへの追加

新規の承認済購買依頼明細を既存のオープン購買オーダーに追加します。購買依頼用に個別の購買オーダーを作成するかわりに、販売または作業オーダー参照のない購買依頼明細を既存のオープン購買オーダーに追加できるようになりました。この機能が更新20Aで導入されたとき、予算管理の対象となる購買依頼明細は、購買依頼配分でプロジェクトが参照されていない場合にのみ、既存のオープン購買オーダーに追加できました。この更新では、その制限が撤廃されました。

有効化のステップ

この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。

オファリング: 調達

予算管理オープン購買オーダーに関する勘定科目、予算日およびプロジェクトの更新

予算管理の対象であっても、オープン購買オーダーの勘定科目、予算日およびプロジェクトを変更します。該当する場合、資金予約および予算引当会計に必要な資金チェックおよび修正は、更新された情報に基づいて自動的に処理されます。19Dでは、購買オーダー配分でプロジェクトが参照されていない場合のみ、勘定科目および予算日を変更できました。この更新では、その制限が撤廃されました。

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

ヒントと考慮事項

• この機能は、オンラインで作成された変更オーダーにのみ適用可能です。
• 手数料勘定、予算日およびプロジェクトへの更新は、受入または請求アクティビティがない場合にのみ許可されます。
• プロジェクトに請求された配分の勘定科目は、既存のプロファイル・オプションPJC_ALLOW_ACCOUNT_OVERRIDE (「プロジェクト関連配分時に許可する勘定科目の更新」)が有効化されている場合にのみ編集できます。このプロファイル・オプションは、「設定および保守」作業領域の「管理者プロファイル値の管理」ページにあります。

インバウンド購買オーダー確認への複雑な変更要求の受入

購買オーダー・ヘッダー・レベルおよび購買オーダー明細レベルでのオーダーの受入および拒否に加え、インバウンド購買オーダー確認文書では、サプライヤによって指定された変更が受け入れられるようになりました。これらの変更には次のものがあります。

• 価格
• 数量
• 約束出荷日
• 約束搬送日
• 一部バックオーダー

これらのタイプの変更を識別するための確認コードおよび値のリストはXSLファイルで定義され、XSLファイルでそれらを変更することでそれらのコードを表す独自の値リストを定義できます。

有効化のステップ

「購買オーダー」作業領域で、明細変更を処理するために購買オーダーの「要確認」オプションを「文書およびスケジュール」に設定する必要があります。

主なリソース

• Oracle Applications CloudのB2Bメッセージングの構成および管理ガイド(Oracle Help Center.からアクセスできます)

ロール情報

この機能を使用するには、次のロールが必要です。

• 職務ロール名およびコード
  • B2B管理者(ORA_CMK_B2B_ADMINISTRATOR)

この更新における購買に関するその他の変更

この項では、Oracle Purchasing Cloudの動作が変わる可能性がある、この更新におけるその他の変更について詳しく説明します。

「バイヤー割当ルールの管理」ページのパフォーマンスの向上

パフォーマンスの問題に対処するために、このページに次の2つの変更が加えられました。

• 「購買オーダー」および「購買契約」作業領域で「バイヤー割当ルールの管理」ページに最初に移動したときに、検索結果が自動では表示されません。割当を表示するには、手動で検索を実行する必要があります。
• 商品に基づいてルールを作成する際に、値リストにすべての商品が自動的に表示されるわけではありません。すべての商品を表示するには、手動で検索を実行する必要があります。

バグ参照: 31377906、30813903

セルフサービス調達

ショッピング・フローでの追加のマスター品目情報の表示

ショッピング・フローの追加のマスター品目情報を表示します。調達要求者または上級調達要求者は、基本品目情報および品目イメージを表示し、品目仕様、品目関係性、品目関連、品目構成および添付にドリルダウンして、要求する製品についてより詳細な情報に基づく意思決定を行うことができます。

購買依頼明細の入力ページで、品目を選択してタブ・アウトすると、品目コンテキスト処理が表示されます。

購買依頼明細の入力ページの品目コンテキスト・ダイアログ・ボックス

品目のコンテキスト処理をクリックすると、「品目」ページが開き、品目の基本情報が表示されます。ページのリンクをクリックすると、品目の詳細を表示できます。

製品詳細ページの品目コンテキスト・ダイアログ・ボックス

有効化のステップ

「品目基本情報の表示」データ・アクセスを有効にするには、次のステップを実行します。

1. 製品情報管理管理者としてログインします
2. 「設定および保守」に移動し、「検索」タスクをクリックします。
3. 「品目区分の管理」タスクを検索します。
4. 品目が作成される品目区分を検索します。
5. 「セキュリティ」タブに移動します。
6. 「個人」(一部の個人に固有)または「グループ」(すべての要求者に適用される調達要求者など、ロールに固有)の「プリンシパル」がある新規行を追加し、組織(品目が作成される組織)を選択します。
7. 前述の組合せに「品目基本情報の表示」処理を追加します。
8. 「保存してクローズ」ボタンをクリックします。

品目区分の「セキュリティ」タブでの「品目基本情報の表示」データ・アクセスの追加

ロール情報

• POR_MANAGE_REQUISITION_PRIV権限を持つすべてのユーザーは、品目コンテキスト処理にアクセスできます。

• デフォルトでは、調達要求者ロールおよび上級調達要求者ロールは、品目コンテキスト処理へのアクセスを可能とする次の権限を継承します。
  • 品目の表示 - 製品ダッシュボードにアクセスできます。
  • 品目関連組織の表示 - 品目組織割当を表示するためのアクセスを許可します。
  • 品目関係性の表示 - 品目関係性を表示するためのアクセスを許可します。

• データ・セキュリティ・ユーザーには、品目詳細にアクセスするための「品目基本情報の表示」データ・セキュリティがあります。

モバイル・アプリのシングル・サインオンの有効化

モバイル・アプリのシングル・サインオン認証方法を有効にします。モバイル・アプリ用に別個のログイン資格証明は必要なくなりました。モバイル・アプリのバージョン3.0にアップグレードする場合、「設定」画面でシングル・サインオンを有効にできます。設定を有効にしてアプリを開くと、企業のシングル・サインオン・ページが認証用に表示されます。

設定

有効化のステップ

「設定」画面のSSOの有効化ボタンを切り替えます。

モバイル・アプリでの搬送事業所の更新

カートの個々の明細の搬送先事業所を更新するか、またはショッピング・カートのすべての明細の搬送先事業所を1つの場所に更新することで、すべての品目を1つの事業所に搬送するように選択できます。

カートに品目を追加すると、購買依頼プリファレンスの搬送先事業所が各購買依頼明細のデフォルトの搬送事業所として使用されます。20Bより前は、モバイル・アプリケーション・ユーザーに対して、カートの搬送先セクションの搬送事業所情報が読取り専用モードで表示されることがありました。

最新のモバイル・アプリ・アップグレード(バージョン3.0)および20Bクラウドのアップグレードで、特定の明細の搬送先事業所を更新できるようになりました。「事業所」をタップすると、事業所検索画面が開き、そこで必要な搬送事業所を検索して選択できます。

また、「すべての品目を1つの事業所に搬送」処理を使用すると、カートのすべての明細の搬送事業所を同時に更新できます。

                                

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

ロール情報

モバイル・アプリにアクセスする手順は、次のとおりです。  

• 権限名およびコード:
  • Create Requisition via Mobile App (POR_CREATE_REQUISITION_VIA_MOBILE_APP_PRIV)

• 職務ロール名およびコード:
  • Requisition Self Service Mobile User Duty (ORA_POR_REQUISITION_SELF_SERVICE_MOBILE_USER_DUTY)

事業所にアクセスするには:

• 権限名およびコード:
  • Use REST Service - Locations List of Values (ORA_PER_REST_SERVICE_ACCESS_LOCATIONS_LOV)

• 職務ロール名およびコード:
  • Requisition Self Service Mobile User Duty (ORA_POR_REQUISITION_SELF_SERVICE_MOBILE_USER_DUTY_HCM)

搬送先事業所を変更するには:

• 権限名およびコード:
  • Create Requisition with Changes to Deliver-to Location (POR_CREATE_REQUISITION_CHANGE_DELIVER_TO_LOCATION_PRIV)

• 抽象ロール名およびコード:
  • Procurement Requester (ORA_POR_PROCUREMENT_REQUESTER_ABSTRACT)

診断レポートを使用した購買依頼承認問題のトラブルシューティング

「購買依頼承認 ? 検証」というタイトルの新規診断レポートを使用して、購買依頼承認問題のトラブルシューティングを行います。購買依頼のレポートを実行して、生成された承認階層が承認ルールに準拠しているかどうかを検証できます。このレポートは、生成された承認階層に関連する問題のトラブルシューティングに役立ちます。

購買申請承認のトラブルシューティングのための手動プロセス(より多くのルールを使用するため複雑さが増します)は、次のステップで構成されます。

• すべての参加者に定義されているすべてのルールをチェックします
• 購買依頼の値に対してルール条件を評価し、適格なルールを見つけます
• 承認者階層を導出します

Oracle Diagnostics Frameworkを使用して作成された新しい診断テストを使用して、購買依頼承認の問題をトラブルシューティングできるようになりました。

診断テスト名: 購買依頼承認 - 検証

入力パラメータ: 購買依頼番号

生成されたレポートには次の情報が含まれます。

• すべての有効なルールが失敗と評価された有効な参加者のリスト
• ルールが定義されていない参加者のリスト
• 自動否認処理がある有効なルールのリスト
• 合格と評価された有効なルールのリスト
• 無効なルール条件がある有効なルールのリスト
• すべての承認ルールの詳細

データを調べて、失敗の原因をトラブルシューティングできます。たとえば、特定の承認者が特定の購買依頼の承認通知を受信していなかった場合です。

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

主なリソース

• 診断レポートの実行方法の詳細は、Fusion Applicationsで調達診断スクリプトを実行する方法を参照してください。 

ロール情報

• 「ビジネス・フロー・トラブルシューティング」ロールを持つユーザーは、診断テストを実行できます。

購買依頼明細の作業オーダー詳細の自動取得

「保守管理」作業領域から「購買依頼」作業領域に移動して作業オーダーの品目またはサービスを購入するときに、購買依頼明細の作業オーダー詳細を自動的に取得します。保守マネージャは、作業オーダーの新規品目またはサービスを購入するたびに、搬送先タイプ、作業オーダー番号、工程連番などの作業オーダー詳細を手動で選択する必要はありません。

この図では、購買依頼明細で作業オーダー詳細を自動的に取得するプロセス・フローの変更について説明します。

「購買依頼の作成」ダイアログ・ボックス

「保守管理」作業領域から「購買依頼」作業領域に移動する前にオープンする「購買依頼の作成」ダイアログ・ボックスで、デフォルトの作業オーダー値を設定できるようになりました。

「購買依頼の作成」ダイアログ・ボックス

「セルフサービス調達」→購買依頼プリファレンス

保守作業オーダーからナビゲートすると、購買依頼プリファレンスページに追加属性として「搬送先タイプ」、「作業オーダー番号」および「工程連番」が表示されます。これらの属性と搬送先事業所のデフォルト値は、コンテキスト保守作業オーダーから表示されます。これらはデフォルト値ですが、必要に応じて購買依頼プリファレンスを更新できます。

このスクリーンショットは、購買依頼プリファレンスページに追加される新しいフィールドを示しています。

    購買依頼プリファレンスの編集ページ

購買依頼

購買依頼を作成する際、作業オーダー詳細のデフォルト値は購買依頼プリファレンスから表示されます。

• カタログ品目の新規購買依頼を作成する際、作業オーダー詳細のデフォルト値は「購買依頼の編集」ページに表示されます。

 

    「購買依頼の編集」ページ

• カタログ外品目の新しい購買依頼を作成する際、または購買依頼明細の入力処理を使用するときに、作業オーダー詳細のデフォルト値が「購買依頼の作成」ページに表示されます。

購買依頼明細の入力ページ

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

ヒントと考慮事項

作業オーダー固有のプリファレンスは、保守作業オーダーの購買依頼を作成する場合にのみ使用可能かつ適用可能です。

主なリソース

• 保守作業オーダーの資材の手動調達の詳細は、作業オーダーの資材の手動調達を参照してください。

ロール情報

• ジョブ・ロール名およびコード: 
  • Maintenance Manager (ORA_MNT_MAINTENANCE_MANAGER)

サプライヤ・モデル

サプライヤ住所用スマート・データ・サービス

サプライヤ住所は、サプライヤの関係を維持および管理する核となります。住所データ入力のエラーによって、調達フローの速度が下がり、規制リスクが高くなります。こうしたエラーの結果として、購買オーダー、請求書、税金計算、および規制書類の訂正に手動で介入することになります。キュレートされたグローバル住所リポジトリとスマート・データ自動提示機能を活用することで、サプライヤ住所はサプライヤ登録およびプロファイル管理時に自動的に移入され、トランザクション処理が円滑になります。

次のスクリーン・キャプチャは、この機能を示しています。

1. 「検索」ボックスに住所データを入力します。

2. テキストを入力すると、アドレス候補が表示されます。

3. 選択すると、アドレスが自動的に移入されます。

有効化のステップ

この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。

オファリング: 調達

サプライヤ住所用スマート・データ・サービス機能を使用するには、次のサブスクリプション、オプト・インおよび設定構成が必要です。

1. サブスクリプション・サービスが必要: Address Verification Cloud Service
2. オプト・インUI、オファリング: 調達を使用します。機能には、次のいずれかまたは両方の選択が必要です。
   1. 内部ユーザー: サプライヤおよび内部サプライヤ登録の管理の機能を有効にします。
   2. 外部ユーザー: サプライヤ・ポータルおよびセルフサービス・サプライヤ登録の機能を有効にします。
3. 「設定および保守」作業領域のパネル・ドロワーで、「サプライヤ構成の定義」タスク・リストを検索し、次の設定タスクを実行します。
   1. Oracle Data as a Serviceとの統合を管理します。この設定では、住所検証のサブスクリプションに関連するアカウント情報を取得します。サブスクリプションと設定に関する詳細は、こちらで説明します。
   2. 住所クレンジング構成の管理この設定は、クラウドの住所属性と、住所検証サービスの住所属性のマッピングを構成するために使用され、すぐに使用できるマッピングも付属します。

ヒントと考慮事項

• 住所を検索する場合、正確な検索結果を得るために「住所行1」に入力することをお薦めします。探している住所候補が見つからない場合は、検索ボックスに市区町村や国などの文字を追加して検索結果を絞り込みます。

• 住所が返されない場合、住所を手動で入力してプロセスを完了します。

Oracle Integration Cloudを使用したアウトバウンド・サプライヤ・プロファイル統合の有効化

顧客は多くの場合、クラウド・サービスと他のシステムとの間でサプライヤ・データを共有する必要があります。たとえば、Procurement Cloudでサプライヤ情報を管理する場合、レガシー・システムにサプライヤ更新を送信したり、サード・パーティ・プロバイダとの統合を自動化してサプライヤ・データをエンリッチすることが必要になる場合があります。サプライヤ・データとダウンストリーム・システムを同期する包括的な統合プラットフォームなしでは、期待されるパフォーマンス要件の構築およびサポートにコストがかかる場合があります。

Oracle Integration Cloudサービスを使用して、クラウド・サプライヤ・マスターから他のシステムへのアウトバウンド統合を有効化できるようになりました。ビジネス・イベントをサブスクライブして、サプライヤの作成または更新時に他のシステムに自動的にサプライヤ・マスター更新を送信します。このサービスは、外部システムとの単純で効率性と信頼性の高い統合をサポートします。また、機械学習を使用して、ベスト・プラクティス・ガイダンス、事前作成済アダプタのライブラリ、プロセスの自動化の例を示します。

生成される2つのビジネス・イベントは次のとおりです。

1. サプライヤ作成イベント
2. サプライヤ更新イベント

これらのイベントでは、出力ペイロードにSupplierNumberおよびSupplierID属性が含まれます。Oracle Integration Cloudサービスまたは他のアプリケーションは、イベント属性を使用してサプライヤREST APIを起動して、Procurement Cloudから必要なサプライヤ情報を取得します。

有効化のステップ

この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。

オファリング: 調達

ヒントと考慮事項

Procurement Cloudへの初期サプライヤ・データの移行を完了する前にこの機能を有効にすることはお薦めしません。これにより、不要なサプライヤ・ビジネス・イベントが大量に生成されます。

ソーシング

ネゴシエーションを表示する前に条件を受理

ネゴシエーションの実施は節約の機会となりますが、関係を確立していない可能性のあるサプライヤに機密情報を公開することが必要になる場合があります。リスクを軽減するために、企業では、ネゴシエーション情報を表示する前に、指定のネゴシエーション条件にサプライヤが準拠することを求めています。ただし、ソーシングでは、応答を作成する前に、ネゴシエーション条件のサプライヤ受理の取得のみがサポートされています。

この機能を使用することで、ネゴシエーション詳細を表示する前に、サプライヤにネゴシエーション条件の受理を強制できるようになりました。

主な機能:

• 調達管理者は、調達BUレベルでネゴシエーション条件を定義します。ネゴシエーションを表示する前に、ネゴシエーション条件をサプライヤに表示することを選択できます。条件文書を添付として追加することもできます。

• カテゴリ・マネージャがネゴシエーションを公開すると、参加依頼済のすべてのサプライヤ担当者が、これらのネゴシエーション条件を通知Eメールで受け取ります。条件をレビューし、通知から受理または拒否することができます。

• サプライヤ担当者が条件を受理または拒否すると、カテゴリ・マネージャに通知されます。

• サプライヤ担当者は、条件を受理した後、ネゴシエーションPDF文書とともにネゴシエーション参加依頼Eメールを受け取ります。ネゴシエーション詳細をレビューして、参加する意思を確認することができるようになりました。

• サプライヤ担当者がサプライヤ・ポータルからオンラインでネゴシエーションを検索して、それにアクセスしようとすると、まずこれらの条件が表示されます。受理した後にのみ、ネゴシエーション詳細にアクセスしたり、応答を作成できます。

• サプライヤが条件の受理または拒否を行うと、サプライヤ・アクティビティ・ログに記録され、サプライヤ・アクティビティをモニターする際に追跡できます。

• カテゴリ・マネージャは、どのサプライヤが条件を受理または拒否したか、およびそのコメントを表示できます。

調達BUに対して定義されたネゴシエーション条件および添付文書として指定された条件

参加依頼済サプライヤ担当社に送信されるEメール通知とネゴシエーション条件

条件が受理されるまで、サプライヤはサプライヤ・ポータルでネゴシエーション情報にアクセス不可

サプライヤはオンラインで条件をレビューおよび受理し、条件の添付ファイルをダウンロード可能

カテゴリ・マネージャは、条件を受理または拒否したサプライヤを表示可能

有効化のステップ

この機能を有効にするには、次のステップに従ってください。

1. 「設定および保守」作業領域で、「オファリング: 調達」、「機能領域: 調達ファウンデーション」、「タスク: 調達ビジネス機能の構成」に移動します
2. ネゴシエーション条件を定義する調達BUを指定します。
3. 「ソーシング」で、条件の定義をクリックします。
4. 「参加者に表示」の「ネゴシエーションを表示する前」オプションを選択します。
5. 条件を定義し、オプションで添付を追加します。
6. 保存して閉じます。

条件受理確認通知をバイヤーに対して有効にするには、次のステップに従います。

1. 「設定および保守」作業領域で、「オファリング: 調達」、「機能領域: ソーシング」、「タスク: ソーシング通知の管理」に移動します
2. ネゴシエーション条件または参加確認済サブスクリプションを有効にします。
3. 保存して閉じます。

参加依頼済サプライヤの追加の担当者への表示のみの条件通知を有効にするには、次のステップに従います。

1. 「設定および保守」作業領域で、「オファリング: 調達」、「機能領域: ソーシング」、「タスク: ソーシング通知の管理」に移動します
2. ネゴシエーション条件または参加依頼のみ表示のサブスクリプションを有効にします。
3. 保存して閉じます。

ヒントと考慮事項

• 様々な言語でネゴシエーション条件を定義および保守できます。そのためには、最初にセッション言語を必要な言語に変更し、次にその言語の条件を定義します。条件は、サプライヤ担当者のデフォルト言語設定に基づく言語で表示されます。

• サプライヤ・アクティビティのモニター・ページでは、サプライヤ・アクティビティ・ログのサプライヤ条件受理に関する監査証跡全体も取得されます。

• カテゴリ・マネージャがサプライヤ担当者にかわって代理応答を送信すると、そのサプライヤ担当者の条件受理が取得されます。

• ネゴシエーションの場合、カテゴリ・マネージャは、ネゴシエーション・ページの処理を使用して、調達BUから関連付けられたネゴシエーション条件を表示できます。

ロール情報

この機能を使用するには、次の事前定義済ジョブ・ロールが必要です。

• ジョブ・ロール名およびコード:       
  • 調達アプリケーション管理者(PO_PROCUREMENT_APPLICATION_ADMIN_JOB)
  • カテゴリ・マネージャ(ORA_PON_CATEGORY_MANAGER)       
  • サプライヤ入札者(ORA_PON_SUPPLIER_BIDDER_ABSTRACT)

サプライヤ資格管理

サプライヤの複数のアクティブな査定の作成

同時に複数の資格モデルについてサプライヤを査定します。ターゲットの査定をサプライヤに対して同時に実施する資格モデルを作成できるようになりました。たとえば、総合的な優先サプライヤ査定と、より具体的な供給中断リスクの査定を作成し、同じサプライヤに対して両方をアクティブにできます。サプライヤを査定し、様々な結果を同時に追跡すると、複数の目標がある場合にサプライヤを効果的にモニターおよび分析できます。

次のスクリーン・キャプチャは、この機能を示しています。

有効化のステップ

この機能を有効にするために何もする必要はありません。

OTBIを使用したソーシングのサプライヤ適格性に関するレポートの作成

Oracle Transactional Business Intelligence (OTBI)レポートを作成して、供給ベースのソーシング適格性について分析し、より適切なインサイトを獲得します。サプライヤ適格性機能でレポート・データを使用できるようになり、査定結果に基づいてサプライヤがソーシング・ネゴシエーションに参加できるかどうかを制御できるようになりました。OTBIを使用してサプライヤの適格性アクティビティの履歴を分析し、パターンおよびトレンドを特定することもできます。ソーシング・レポートで次のサブジェクト領域が使用できるようになりました。

• サプライヤ資格 - サプライヤ適格性リアルタイム
• サプライヤ資格 - サプライヤ適格性履歴リアルタイム

「サプライヤ資格 - サプライヤ適格性リアルタイム」サブジェクト領域のフォルダ構造

調達ビジネス・ユニットでのサプライヤのソーシング適格性を表示するサンプル・レポート

「サプライヤ資格 - サプライヤ適格性履歴リアルタイム」サブジェクト領域のフォルダ構造

サプライヤのソーシング適格性履歴を表示するサンプル・レポート

有効化のステップ

「サプライヤ資格 - サプライヤ適格性履歴リアルタイム」サブジェクト領域を使用してレポートを生成するには、次のステップを実行する必要があります。

1. 「設定および保守」作業領域で、次の場所に移動します。

• オファリング: 調達
• 機能領域: アプリケーション拡張
• タスク: 監査ポリシーの管理

2. 「監査ポリシーの管理」ページで、監査レベルを「監査」に設定します。
3. 「保存してクローズ」をクリックします。

主なリソース

サプライヤ適格性の詳細は、更新20Aの次の機能を参照してください。

• ソーシングのサプライヤ適格性の査定
• ネゴシエーションに参加するサプライヤに対するソーシング適格性の強制

ロール情報

監査ポリシーを設定するには、次の権限またはシード済ジョブ・ロールが必要です。

• 権限名およびコード:
  • 監査ポリシーの管理(FND_MANAGE_AUDIT_POLICIES_PRIV)

• ジョブ・ロール名およびコード:
  • アプリケーション管理者(ORA_FND_APPLICATION_ADMINISTRATOR_JOB)

「サプライヤ資格 - サプライヤ適格性リアルタイム」サブジェクト領域へのアクセスには、次の権限またはシード済ジョブ・ロールが必要です。

• 権限名およびコード
  • Supplier Eligibility Transaction Analysis Duty (FBI_SUPPLIER_ELIGIBILITY_TRANSACTION_ANALYSIS_DUTY)

• ジョブ・ロール名およびコード
  • Supplier Qualification (ORA_POQ_SUPPLIER_QUALIFICATION_DISCRETIONARY)
  • Category Manager (ORA_PON_CATEGORY_MANAGER_JOB)

「サプライヤ資格 - サプライヤ適格性履歴リアルタイム」サブジェクト領域へのアクセスには、次の権限またはシード済ジョブ・ロールが必要です。

• 権限名およびコード
  • Supplier Eligibility History Transaction Analysis Duty (FBI_SUPPLIER_ELIGIBILITY_HIST_TRANSACTION_ANALYSIS_DUTY)

• ジョブ・ロール名およびコード
  • サプライヤ資格(ORA_POQ_SUPPLIER_QUALIFICATION_DISCRETIONARY)

調達契約

代替契約への契約条件のアップロード

アプリケーションUIまたはMicrosoft Word向けOracle Contractsアドインを使用して、ある契約からの契約条件文書を別の契約にアップロードできます。たとえば、ダウンロードした契約を様々なサプライヤに配布するとします。そこで、条件のネゴシエーションを行い、サプライヤを確定します。その後、このネゴシエーション済契約文書を、承認済サプライヤ用に作成された別の契約にアップロードできます。

別の契約へのアップロード

Microsoft Word向けOracle Contractsアドインから別の契約へのアップロードを使用する場合、アップロードを続行する前に契約を検索する必要があります。

変更済文書を別の契約にアップロードすると、変更のレビュー・ページで文書に加えられた変更がレポートされます。アップロードした後、「文書」タブでアップロードしたリビジョンを表示できます。

アップロードしたドキュメントを元のドキュメントと比較するには、まず契約をダウンロードして、比較する初期バージョンを作成する必要があります。

有効化のステップ

アプリケーションで契約のアップロード処理を使用して変更済文書をアップロードする場合、この機能を使用するために必要なステップはありません。

最新のMicrosoft Word向けOracle Contractsアドインをダウンロードし、別の契約へのアップロード処理を使用して、契約文書を検索し、アップロードします。

ヒントと考慮事項

アップロード後に変更をレビューする場合、ダウンロードされた文書内で非標準条件として作成されたセクションおよび条項の変更は、「更新済」ではなく「追加済」および「削除済」として追跡されます。条件ライブラリから更新されたセクションおよび条項への変更は、引き続き「更新済」として追跡されます。

主なリソース

Oracle Help Centerの次のガイドを参照してください。

• 企業契約の実装(「販売」領域で入手可能)
• 顧客契約の使用(「販売」領域で入手可能)
• 調達契約の使用(ERP→「販売」領域で入手可能)

条件での相互参照の使用

契約条件で相互参照を定義して、別の条項から文書内の他の条項を参照できます。これは通常、条項内の法律用語が同じ文書の別の条項で説明されている条件を参照する場合に適用されます。契約文書を更新すると(条項の移動や新しい条項の挿入など)、条項テキストで使用される相互参照が自動的に更新されます。

有効化のステップ

相互参照を条項テキストに追加するには:

1. 参照する条件ライブラリ条項の変更項目を作成します。相互参照で使用する変数は、Java文字列のソースと、システム・メソッド名Get句相互参照を使用して定義する必要があります。

変更項目の作成

2. 相互参照で指定する条件ライブラリ条項を作成または編集し、相互参照変更項目を条項に追加します。これにより、条項のアンカー・ポイントが指定されます。

相互参照の参照先条項

3. 標準の条件ライブラリ条項を参照する条項を更新し、相互参照変更項目を条項テキストに挿入します。変更項目は、契約条件内の参照される条項の採番位置を示すように解決されます。

相互参照のソース条項

ヒントと考慮事項

他のタイプの変更項目からの相互参照をサポートするために使用される変更項目を識別できるように、相互参照変更項目に名前を付けるときに接頭辞を追加することを検討できます。

相互参照が契約条件内の識別可能な場所を示すためには(「条項2.1を参照」など)、採番方式定義で連結を使用していることを確認する必要があります。連結を使用しない場合、相互参照変数はコンテキストなしで解決されます。たとえば、「2.1を参照」ではなく、「1を参照」のようになります。

主なリソース

Oracle Help Centerの次のガイドを参照してください。

• 企業契約の実装(「販売」領域で入手可能)
• 顧客契約の使用(「販売」領域で入手可能)
• 調達契約の使用(ERP→「販売」領域で入手可能)

契約条件への目次の追加

契約または条件テンプレートのプレビュー時に作成されるPDF文書に目次を追加できます。目次は、特定のセクションの迅速なスキャンおよび特定に役立ちます。特に、複数のページにわたって実行される大規模な契約書の場合に役立ちます。

PDFプレビューの目次

有効化のステップ

この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。

オファリング: 企業契約

この機能のオプト・インの設定に加えて、契約のプレビューに使用するレイアウト・テンプレートもチェックする必要があります。契約条件を印刷するためのレイアウト・テンプレートをカスタマイズした場合、次のオプションがあります。

• レイアウト・テンプレートの最新バージョンを取得し、カスタマイズを再適用します。
• カスタマイズしたレイアウト・テンプレートに目次を印刷するために必要な更新を適用します。

最適なオプションは、シード済のレイアウト・テンプレートへの変更が多いか少ないかによって異なります。

主なリソース

Oracle Help Centerの次のガイドを参照してください。

• 企業契約の実装(「販売」領域で入手可能)
• 顧客契約の使用(「販売」領域で入手可能)
• 調達契約の使用(ERP→「販売」領域で入手可能)

重要な処理と考慮事項

このセクションには、製品の動作方法を変える可能性がある、この更新での追加の変更について説明します。

置き換えられた機能または削除された機能

オラクル社は、既存のクラウド・サービスの機能を新しい機能に置き換えたり、既存の機能を削除することがあります。置換された機能は、削除するパスに配置されることがあります。新しいバージョンが使用可能になり次第、置き換えられた機能の新しいバージョンを使用することがベスト・プラクティスとなります。

このセクションでは、このクラウド・サービスで置換された機能、または削除される予定の機能を示します。

製品	削除される機能	削除予定	置換機能	置換時期	追加情報
購買	B2Bゲートウェイを使用したB2Bメッセージの送信	20C	Oracle B2B GatewayからOracle Cloudコラボレーション・メッセージング・フレームワークへの取引先構成の移行	19C	Customer Connectのお知らせ 更新20A時点で、B2Bゲートウェイ・オプションについて技術サポートは引き続き提供されますが、バグの修正や拡張機能は提供されません。