会計カレンダによる予測およびその他の営業機能への影響

会計カレンダでは、会計年度の開始と終了およびそのカレンダの期間を、各期間の正確な日付で定義します。営業アプリケーションでは、エンタープライズ期間と呼ばれる場合もあるこれらの定義済期間を様々な目的で使用します。

次に例を示します。

営業パイプライン分析など、エンタープライズ期間ごとの金額を示すレポート
テリトリ分析用の期間ごとのメトリック計算
期間ごとの予測金額調整機能
期間ごとの目標金額の配分

会計カレンダで設定される期間頻度は、使用可能な最短の期間です。ほとんどの営業組織では、月次(設定アシスタントのデフォルト設定)を選択します。月次の期間頻度を使用すると、組織が四半期予測を更新できる月次予測ウィンドウを生成できます。また、アクティビティおよびレポートを月別に分割し、四半期別および年度別に集計できます。期間頻度を年次に設定した場合は、その年のレポートおよびアクティビティを作成できますが、それを月別に分割することはできません。期間頻度を週次に設定すると、アクティビティの実行とレポートの生成を週別、四半期別および年度別に実行できますが、月別にはできません。これは、月ごとの週数が変動するためです。