原価計算補助元帳の在庫価額の総勘定元帳との調整

期間がクローズされた後、原価計算補助元帳の在庫価額を総勘定元帳と定期的に調整する必要があります。そうすることで、各月に立証して調整するデータを増分データと残高に限定できるため、ロード・バランシングに役立ちます。

「在庫評価のレビュー」ページと期間評価レポートは、期間アクティビティを期間原価計算済値および期間計上済金額と照合し、金額を認証します。総勘定元帳レポートを使用して、総勘定元帳の対応する値で期間計上済金額を検証する必要があります。

期間アクティビティが期間原価計算済値と一致しない場合は、品目評価ユニット・レベルですべてのマイナス在庫を解決し、評価内ユニット移動中振替を解決し、すべてのトランザクションが原価計算されていることを確認します。
「在庫評価のレビュー」UIの「品目別在庫価額」ページで、期間アクティビティが期間原価計算済の値と一致しない品目が正確にわかる場合はそれを特定し、訂正処理を実行します。
期間原価計算済値が期間計上済金額と一致しない場合は、すべてのトランザクションが計上されていることを確認してください。「品目別在庫価額」ページで、一致しない期間計上済金額の横にある警告アイコンをクリックすると、「トランザクション詳細」ダイアログ・ボックスが表示されます。このダイアログ・ボックスには、品目および評価ユニットのすべての未計上トランザクションと、様々な期間に原価計算および計上されるトランザクション(ある場合)が表示されます。
期間原価計算済値が期間計上済金額と一致するが、期間計上済金額が総勘定元帳の残高と一致しない場合は、次のことを確認してください。
- 補助元帳会計設定で、在庫評価勘定科目の使用が在庫品目に限定されていて、受入イベントと出庫イベントのみが在庫評価勘定科目に到達するよう構成されていること。
- 在庫評価勘定科目に文書および承認なしの手動仕訳が作成されていないこと。そのような手動仕訳は調整項目として処理する必要があります。
- 在庫評価勘定は原価計算補助元帳からの入力にのみ使用し、複雑な調整を回避していること。
- 勘定科目分析レポートなどの一般会計ツールを使用して、原価会計仕訳ソースから発生していないアクティビティにフラグを付け、訂正処理を実行します。