グループおよびメンバー資産を作成するためのガイドライン

グループおよびメンバー資産を作成する際には、次の点に注意してください。

資産計上資産とCIP資産は、同じ会計用資産台帳に属する場合、グループ資産のメンバーになることができます。
グループ資産を作成する前に、ビジネス要件に基づいてすべてのグループ資産属性を慎重に評価してください。グループにメンバーを追加した後は、これらの属性は更新できません。
グループ資産の減価償却ルールを定義すると、そのグループ資産ルールは関連付けられたメンバー資産の減価償却ルールよりも優先されます。
メンバー資産に対して追加、修正、グループ資産組替などのトランザクションを実行する場合、これらのトランザクションはメンバー資産に対する償却修正として処理されます。グループ資産に対して費用処理済修正を実行することはできません。
メンバー資産を除・売却すると、グループ資産の取得価額が減るため、選択した除・売却オプションに基づいて償却累計額が減ります。
グループ資産の減価償却をいつ開始するかを決定するために、グループ資産の事業供用日が使用されます。グループ資産の減価償却が開始された後は、この日付を更新できません。
グループ資産とは異なる事業供用日を持つメンバー資産を追加できますが、そのメンバー資産の事業供用日がグループ資産の事業供用日よりも前であってはなりません。
事業供用日が前期間であるメンバー資産を追加すると、そのメンバー資産の追加はメンバー資産の事業供用日からのグループ資産への償却済取得価額修正として処理されます。
CIPメンバー資産をグループ資産に追加しても、CIPメンバー資産が資産計上されるまで、CIPメンバー資産取得価額はグループ資産に追加されません。「台帳の作成」ページで「グループ資産の建設仮勘定減価償却の許可」オプションを有効にしている場合、このルールは適用されません。「カテゴリの編集」ページで「減価償却方法」オプションを「グループ方法」に設定することにより、CIPメンバー資産取得価額をグループ資産に追加できます。
メンバー資産に対する未計画減価償却は、「カテゴリの作成」または「カテゴリの編集」ページで追跡方法を指定している場合にのみ実行できます。
アプリケーションではメンバー資産レベルで取得価額が格納および追跡され、グループ資産レベルで取得価額が要約されます。
アプリケーションではグループ資産の償却累計額のみが追跡されます。
メンバー資産の追加後、一般会計への転記オプションを有効にして「会計の作成」プロセスを実行すると、個々のメンバー資産のメンバー資産取得価額が一般会計に転記されます。グループ資産要約レポートおよびグループ資産詳細レポートには、グループ・レベルでのメンバー資産の償却累計額が表示されます。