未計画減価償却

未計画減価償却は、主にドイツとオランダの特別な減価償却会計基準に準拠するために使用されます。

未計画減価償却を使用すると、取得価額に影響を与えずに資産の純帳簿価額や減価償却累計額を修正する必要がある場合など、通常とは異なる会計処理に対応できます。

未計画減価償却額は、資産の有効耐用期間中に当期間の会計用資産台帳または税務台帳の資産別に入力できます。未計画減価償却を入力すると、Oracle Assetsでは、次のものが即時更新されます:

減価償却方法を変更できるのは、未計画減価償却を入力した後です。

未計画減価償却費

未計画減価償却費を入力する場合:

入力する未計画減価償却費が、資産の現行の純帳簿価額を超えないようにします。

正味金額が資産の現行の純帳簿価額を超えないかぎり、1期間に複数の未計画減価償却額(正と負の両方)を入力できます。したがって、以前に入力した未計画減価償却額も含めて、以前の期間に計上した減価償却を取り消す未計画減価償却額を入力できます。
通常の減価償却に加えて、Assetsでは未計画減価償却額を使用して、未計画減価償却を入力した期間の減価償却が計算されます。

総勘定元帳に仕訳を作成すると、Assetsでは、未計画減価償却による費用が選択した勘定科目に転記されます。

通常の減価償却に加えて、Assetsでは未計画減価償却額を使用して、未計画減価償却を入力した期間の減価償却が計算されます。総勘定元帳に仕訳を作成すると、Assetsでは、未計画減価償却による費用が、資産の未計画減価償却を入力したときに選択した勘定科目に転記されます。

未計画減価償却の入力時には、次の制限事項に注意してください。

費用処理済修正: 以前に未計画減価償却を入力し、その金額を償却してきた資産に対して費用処理済修正は実行できません。ただし、未計画減価償却額の償却を選択するまでは、資産に対して費用処理済修正を実行できます。
貸借一致セグメント間で共有されている資産: 貸借一致セグメント間で共有されている資産の未計画減価償却は入力できません。つまり、未計画減価償却額を資産の特定の配分に配賦することはできません。未計画減価償却費は、入力した減価償却費勘定にのみ転記されます。
表ベースの減価償却方法: 表ベースの減価償却方法を使用する資産には、未計画減価償却を入力できません。表ベースの方法で減価償却する資産に対して未計画減価償却を入力する必要がある場合は、最初に、減価償却方法を他の方法に変更する必要があります。
前期間の除・売却: 未計画減価償却額がある資産に対して前期間の除・売却を実行することはできません。
一括変更: 未計画減価償却額がある資産に対して一括変更を実行することはできません。