間接費計算への定期修正の適用の例

次の表に、定期修正ファクタにおける複数の修正の例を示します。修正ファクタ値は、プラスまたはマイナスの値にすることも、修正が不要な時間枠に対して0にすることもできます。

開始日	修正ファクタ値
2021年11月	7%
2021年12月	6%
2022年1月	0%
2022年2月	8%
2022年3月	2%
2022年4月	-3%

定期修正ファクタは、最初に原価の5%に基づいて間接費を計算するように設定された間接費方法に割り当てられました。各月末に、間接費を計算するプロセスを実行する前に、合弁企業会計担当は、その月の修正値に従って間接費方法のパーセントを修正するプロセスを実行します。間接費方法のパーセントが毎月どのように更新されるかを示します。

開始日	基準間接費パーセント	修正値	修正計算	間接費方法の修正済パーセント
2021年11月	5.0000%	7%	(0.05 * (1+0.007)) = 0.05035	5.0350%
2021年12月	5.0350%	6%	(0.05035 * (1+0.006)) = 0.0506521	5.06521%
2022年1月	5.06521%	0%	修正なし	前と同じ
2022年2月	5.06521%	8%	(0.0506521 * (1+0.008)) = 0.05106045	5.106045%
2022年3月	5.106045%	2%	(0.05106045 * (1+0.002) = 0.05116257	5.116257%
2022年4月	5.116257%	-3%	(0.05116257 * (1-0.003) = 0.05100908	5.100908%

たとえば、2月や3月など、会計担当が間接費請求の処理を忘れるシナリオが発生する場合があります。4月には、会計担当は間接費修正プロセスを1回実行し、2月から4月の日付範囲を入力して、各月の間接費方法のパーセントを適宜修正できます。間接費を計算するプロセスが最終的に4月に実行されると、各月の間接費請求は、各月の修正済パーセントを使用して計算されます。ただし、未修正の間接費パーセントで2月と3月の間接費請求がすでに計算されている場合、これらの間接費請求は再計算されません。