単一の合弁企業に対する複数の間接費方法

それぞれのインスタンスの有効日が重複しないかぎり、1つの合弁企業に対して同じ名前を持つ間接費方法のインスタンスを複数作成できます。これにより、異なる期間の間接費計算に異なる利害関係者または異なる固定金額、パーセントおよびレートを使用するように指定できます。合弁企業の間接費を計算するプロセスを設定するときに、間接費の計算に使用する間接費方法の日付範囲と一致する有効日を入力します。

また、合弁企業の様々なカテゴリの原価または運用メジャーに基づいて間接費を計算する必要がある場合にも、複数の間接費方法を設定できます。これにより、原価または運用メジャーのタイプごとに異なるパーセントまたはレートを間接費計算に使用できます。たとえば、合弁企業パートナが原材料費と保守費用に基づいて間接費を負担し、原価のタイプごとに異なるパーセントを間接費計算に使用することが合弁事業契約で規定されているとします。このシナリオでは、合弁企業に対して2つの間接費方法を作成します。一方には、原材料費に基づいて間接費を計算するためのパーセントを指定し、もう一方には、保守費用に基づいて間接費を計算するためのパーセントを指定します。