Personタイプ
Personタイプは、企業内の異なる個人グループを識別するために使用します。
たとえば、レポート作成のために、次のような個人を識別する必要があるとします。
- 「派遣就業者」Personタイプを持つ、企業内の契約就業者。
- 「従業員」Personタイプを持つ正社員従業員。
Personタイプに基づいて、次のことができます。
- 個人グループに関する情報の保守
- 情報へのアクセスの保護
システムPersonタイプ
これらは、アプリケーションで個人のグループを識別するために使用される事前定義済のPersonタイプです。 システムPersonタイプを変更、削除したり、追加で作成したりすることはできません。
HR管理外システムPersonタイプ
従業員ではないが、会社関連のアクティビティに参加できる非就業者を組織に追加する必要がある場合があります。 たとえば、バッギングやアプリケーション・システム統合のためにアプリケーションに追加された個人です。これらの個人について、最小限の個人情報のみを入力します。 このような非就業者は、システムPersonタイプ「HRによって管理されていません」を使用して追加できます。
「HR管理外」と分類された非就業者には、次のことを実行できません:
- 休暇欠勤の管理。
- 勤務時間、昇格・昇進、等級の追加などのアサイメント・トランザクションの管理。
- タレント管理レコード(パフォーマンス、目標、タレント・プロファイル、後任プランなど)の管理。
- ワークフォース報酬、個別報酬または給与の管理。
個人セキュリティ・プロファイル
このシステムPersonタイプで作成された個人を検索および表示する場合は、個人セキュリティ・プロファイルをレビューする必要があります。 これらのオプションのいずれかを選択できます。
- 個人セキュリティ・プロファイルは、Personタイプを参照せずに定義できます。 その場合は、プロファイルをレビューおよびテストして、基準にこのシステムPersonタイプの個人が含まれることを確認できます。
- HRシステムPersonタイプによって管理されていない新しい個人セキュリティ・プロファイルを作成できます。
- 同じセキュリティ・プロファイルで「従業員」、「派遣就業者」、「非就業者」または「処理待ち就業者」のPersonタイプを使用しないでください。 これは、個人セキュリティ・プロファイルの既知の制限です。
- このセキュリティ・プロファイルに関連付けられた新しいロールを作成し、このシステムPersonタイプを持つ個人にアクセスする必要があるユーザーに割り当てる必要があります。
- 新しい個人セキュリティ・プロファイルを作成し、カスタムSQLを使用できます。
- Oracle提供の「すべての個人の表示」個人セキュリティ・プロファイルを使用できます。
ユーザーPersonタイプ
各システムPersonタイプには、要件にあわせて構成できるユーザーPersonタイプが含まれます。 企業の要件にあわせて、ユーザーPersonタイプを変更、削除したり、追加で作成できます。 たとえば:
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企業がその従業員を、従業員ではなくアソシエイトと呼ぶ場合は、「従業員」ユーザーPersonタイプを「Associate」に変更します。
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「従業員」システムPersonタイプの下にユーザーPersonタイプを追加することもできます。 たとえば、従業員をさらに株式パートナ、非資本パートナおよびアソシエイトとして分類する場合があります。
ノート: Personタイプの雇用関係レコードを作成、削除または取り消すと、その就業者について個人タイプ使用レコードが削除され、再作成されます。 その結果、就業者の新しいPersonタイプ使用IDが生成されます。