予測の有効化

営業担当が将来の売上を予測できるようにするには、予測を有効にする必要があります。予測を初めて実装する際は、月次発行による四半期予測がスケジュール設定されています。

予測期間は1年間です。これらの初期設定はいつでも変更できます。

次に、予測発行ウィンドウの生成に使用される「予測オプションの選択」ページの「予測期間パラメータ」リージョンでの初期設定を示します。

フィールド	説明	指定された値
予測期間	各予測には、予測期間内にクローズするように設定されたその商談のみが含まれます。	四半期
調整期間	この読取り専用フィールドには、会計カレンダの設定時に選択した期間のタイプが表示されます。通常(Vision Corporationでも)、これは月です。	このフィールドは編集できません。
予測頻度	予測期間ごとの発行ウィンドウの数。	`3`
初回予測期限	予測期間を基準とした、最初の発行ウィンドウを終了する日付。その日の終わりに予測のスナップショットが取得されます。	各四半期の最初の月の最終日に最初の予測発行ウィンドウを終了する場合は、「予測期間開始日の後」に`「31」`日と表示されます。
初回テリトリ凍結日	発行期間を開始する終了日までの日数。この凍結日の後のすべての営業テリトリの変更は無視され、以降の予測ウィンドウのみに適用されます。	各月の初めに予測発行ウィンドウを開始する場合、提供される数値は`「31」`になります。
同時予測数	同時予測では、2つ以上の予測期間を同時に更新できます。	このフィールドは`「1」`に設定され、予測の凍結日と期限間のギャップなしにスケジュール済予測が生成されます。初回予測の凍結日は、次のスケジュール済予測の期限に設定されます。
スケジュール済期間数	表示する予測期間の数。マネージャによる予測調整は、生成した発行ウィンドウのときの現在の期間に対してのみ実行できますが、予測の表示は以降の期間に対して実行できます。	予測期間の数は、1年間で`「4」`に設定されます。

これらの追加オプションも自動的に設定されています。

スケジュールされたクローズ日に従って、予測基準に一致する商談品目が予測に追加されます。提供される予測基準は、70パーセント以上の受注確度です。
「予測条件上書き使用可能」オプションを選択すると、営業担当およびそのマネージャは、受注確度とは無関係に予測に商談を含めたり除外したりすることができるようになります。予測を有効にしたときは、選択されていませんでした。スタート・ガイドのユース・ケースに従う場合は、このオプションを選択します。営業担当は、商談の編集中に「予測に含む」リストから選択できるようになります。
オーバーレイ予測使用可能オプションは選択解除されます。
「製品合計使用可能」オプションが選択されました。ユーザーは、テリトリ別ではなく製品別に予測を調整できます。このオプションを選択すると、「予測の編集」ウィンドウに「製品」タブが表示され、ここでユーザーが調整できます。
「製品」タブで編集できる販売カタログのレベルの数は、「製品階層の深さ」フィールドで「2」に設定されています。
パイプライン・メトリックおよびクローズ済売上メトリックは有効化されました。「予測」ランディング・ページには、予測を受注済売上およびオープン・パイプラインと比較する「予測概要」チャートが表示されます。また、期間ごとの予測を示す2つ目の棒グラフも表示されます。

予測の有効化

予測を有効にするには:

「設定と保守」作業領域で、次の項目に移動します。
- オファリング: 営業
- 機能領域: 予測
- タスク: 予測オプションの選択
「予測使用可能」を選択します。
「発行」をクリックします。
予測を生成するためのバックグラウンド・プロセスが実行され、予測を最新の状態に保つため、定期的に実行されるようスケジュールされます。

生成された予測を操作できます。また、「予測オプションの選択」に移動して、オプションおよび予測期間の日付を変更できます。