営業基本契約明細の作成
契約を作成するときに、将来の販売に対応するために販売契約明細を追加し、個々の見積またはオーダーの交渉条件を回避できます。 サプライヤと顧客の間で、顧客情報、価格設定条件およびボリューム取引約定(ある場合)を取得できます。
また、契約に販売契約明細を追加しながら、ある期間にわたって顧客固有の条件を将来作成することもできます。
契約の作成に使用されるのと同じ企業契約UIを使用して、営業基本契約明細を作成および管理します。 契約の作成時に入力する情報以外に、営業基本契約明細について次の追加情報を入力する必要があります:
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有効契約日: この契約が有効になる日付またはアクティブになる日付。
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品目: 属性の性質上、他の品目と比較して一意の部品、資材、製品またはサービス。
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価格設定および調整: 「営業基本契約の価格設定条件」の項を参照してください。
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取引約定金額: 販売契約で合意された合計金額。
販売契約は、契約明細品目の価格設定情報(定価)を取得するために、クラウド・サービスの価格表アプリケーションと統合されます。
営業基本契約の価格設定条件
営業基本契約明細の価格設定は、価格台帳に基づきます。 既存の標準価格台帳を明細品目の開始価格として使用できます。 たとえば、優先顧客価格表、Computer Accessories価格台帳などです。 その後、必要に応じて、特定の製品の価格、割引またはマークアップを指定できます。
ヘッダー価格台帳は、明細に選択した品目と単位(単位)がヘッダー価格台帳に存在する場合、明細の価格台帳として事前設定されます。 そうでない場合は、明細レベルで価格表のドロップダウン・リストから別の価格表を選択できます。 事前設定された価格台帳を上書きすることもできます。
特定の価格調整に対して価格台帳を指定できます。 複数の価格表が適用可能な場合は、デフォルト以外の価格表を選択します。 契約明細品目に対して次の価格設定調整を行うことができます:
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特定の製品の価格を上書きします。
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割引値または値入れ値を指定して、販売契約明細の作成時に製品の定価を調整として調整します。
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割引または値入れ率を指定して、販売契約明細の作成時に製品の定価を調整として調整します。