トランザクション管理

プロジェクトおよびタスクに対するトランザクションのタイプ(賦課可能または賦課不可)を指定するために、トランザクション管理を定義します。トランザクション管理を使用して、予定または計画している賦課のみを許可するようにプロジェクトおよびタスクを構成します。

また、請求可能であるプロジェクトに、どの項目が請求可能または請求不可であるかを定義することもできます。資産プロジェクトの場合は、どの項目が資産計上可能または資産計上不可であるかを定義できます。

トランザクション管理を作成するには、次のコンポーネントを構成します。

支出カテゴリ
支出タイプ
非労務リソース
個人
個人のジョブおよび組織
個人タイプ
賦課可能ステータス
請求可能ステータスまたは資産計上可能ステータス
開始日および終了日

必要なトランザクション管理の任意の組合せを作成できます。たとえば、特定の個人と支出タイプのトランザクション管理を作成したり、個人、支出タイプ、非労務リソースの組合せを作成できます。また、各トランザクション管理を適用する日付範囲を指定できます。トランザクション管理を入力しない場合は、任意の個人、支出カテゴリ、支出タイプおよび非労務リソースの支出項目をプロジェクトのすべての最下位タスクに割り当てることができます。

賦課可能ステータス

賦課を許可するかどうかを指定することにより、各トランザクション管理レコードの賦課をさらに制御できます。デフォルト値では賦課を許可します。

包含トランザクション管理を使用するときは通常、「賦課可能」を選択します。たとえば、プロジェクトに対する労務の賦課のみを個人に許可する場合は、「労務」支出カテゴリでトランザクション管理を定義し、プロジェクトまたはタスクに対する賦課を許可します。

除外トランザクション管理を使用するときは通常、「賦課可能」を選択しません。これは、除外トランザクション管理では賦課可能トランザクションに対する例外がリストされるためです。

システム個人タイプ

この管理を使用すると、従業員によって発生したトランザクションと派遣就業者(契約者)によって発生したトランザクションのいずれか、またはその両方を賦課可能にするかを指定できます。

次の表では、システム個人タイプ管理の検証ルールについて説明します。

トランザクション管理タイプ	システム個人タイプ	検証ルール
包含	値なし	従業員および派遣就業者によって発生したトランザクションは賦課できません。
包含	従業員	従業員によって発生したトランザクションのみ賦課可能です。
包含	派遣就業者	派遣就業者によって発生したトランザクションのみ賦課可能です。
除外	値なし	従業員および派遣就業者によって発生したトランザクションは賦課できません。
除外	従業員	従業員によって発生したトランザクションは賦課できません。
除外	派遣就業者	派遣就業者によって発生したトランザクションは賦課できません。

請求可能ステータスと資産計上可能ステータス

請求可能オプションまたは資産計上可能オプションを選択することによって、請求可能プロジェクトには請求可能トランザクションを、資産プロジェクトには資産計上可能トランザクションを定義できます。「いいえ」と「タスク・レベル」のいずれかのオプションを選択できます。賦課を請求不可または資産計上不可にする場合、「いいえ」を選択します。請求可能ステータスまたは資産計上可能ステータスにおいて、項目が賦課されるタスクからの値を使用するように設定する場合は、「タスク・レベル」を選択します。

「タスク詳細」セクションでタスクの請求可能ステータスまたは資産計上可能ステータスを定義します。

ノート:

個々のトランザクションの請求可能または資産計上可能ステータスは、タスクの請求可能または資産計上可能ステータスより優先されます。

開始日および終了日

各トランザクション管理レコードの開始日および終了日を入力することによって、その日付範囲についてトランザクションを賦課可能として定義できます。