オープン登録のプログラムおよびプラン構成の準備

オープン登録のプログラムおよびプラン構成を準備する際に、このトピックで説明するタスクが完了していることを確認します。

  1. 給与カレンダの期間と、プログラムおよびプランの年期を検証します。

  2. 導出要因と適格プロファイルをチェックします。

  3. 終了が近い既存のプランとオプションを非アクティブ化します。

  4. オプションとプランを作成し、既存のプランとプログラムに追加します。

  5. デフォルト登録ルールをチェックします。

  6. 無制限処理使用可能をチェックします。

給与カレンダの期間とプログラムおよびプランの年期の検証

給与管理者と連携して、次のことをチェックします。

  • 自分の福利厚生プランの給与期間が、新しいプラン年全体を通じて延長されていること

  • 次のプラン年が、標準の52または26給与期間か、それとも非標準の53または27給与期間か(期間タイプが隔週または週次の場合)

「設定および保守」作業領域で、新しいプラン年に年期間が存在することを確認します。「年期の管理」タスクを使用して、必要に応じて年期を作成します。「プラン構成」作業領域で、次の操作を行います。

  • 「基本詳細」ページを使用して、すべてのアクティブなプログラムとプランに正しい年期が含まれていることを確認します。

  • 給与期間を使用して連絡済レートを計算する場合は、次期プラン年の給与期間に基づいて、正しい連絡済レート周期が選択されていることをチェックします。

    連絡済レート周期

    説明

    給与期間毎

    給与定義から導出された給与終了日の数を使用します。

    例: 週次給与はカレンダ年で53終了日になることがあります。

    給与期間当たりの見積

    給与定義で選択された期間タイプ値に対応する標準の期間数を使用します(カレンダ年の給与終了日の数にかかわらず)。

    例: 連絡済レートの計算では、非標準の53週次期間を使用した年についても、固定の52週次期間数が使用されます。

    エレメント周期ルールでの給与期間毎

    標準レートに関連付けられた給与エレメントの周期ルールを使用して、カレンダ年の控除項目を決定します。

    例: 福利厚生控除項目のいずれかが、各月の最初の隔週給与でのみ発生します。

    この連絡済レート周期を使用する場合は、給与に渡される値として「給与期間当たりの金額」を選択してください。

導出要因と適格プロファイルのチェック

既存の適格構成をチェックして編集し、足りない適格構成を必要に応じて追加します。「プラン構成」作業領域の「タスク」パネル・ドロワーにある「適格の管理」のタスクを使用します。

例:

  • 配偶者と子供の生命を対象とした福利厚生サービスを作成したので、新しい年齢導出要因が必要である。

  • 新しい要件のために、勤続期間導出要因を編集する必要がある。

  • 手動の加入上書きが多数必要な福利厚生オブジェクトに関連付けられた適格プロファイルを評価して、加入者をより効果的に追加・除外する方法を決定する。

    分析に基づいて適格プロファイルを調整することで、手動上書きを減らしたり、終了させることができます。

  • サービス区域が変わるので、それに応じて既存の郵便番号とサービス区域を変更する必要がある。

終了が近い既存のプランとオプションの非アクティブ化

新規プラン年で提供しないプランやオプションを非アクティブ化して、既存の加入者登録を停止し、新規登録を防止します。プランを非アクティブ化する前に、すべての加入者をプランから登録解除してください。

プランを非アクティブ化するには、「プラン構成」作業領域で次のステップを実行します。

  1. 終了が近いプランやオプションを含んでいるプログラムやプランを検索します。

    ヒント:

    次期プラン年の有効開始日を有効基準日として使用します。

    • 有効基準日は、編集ページ上部のセッション有効日になります。

    • セッション有効日は、変更を保存した後、更新するプランとオプションの新規有効開始日になります。

  2. 「基本詳細の編集」ページで、終了させるプランまたはオプションを選択します。

  3. プランまたはオプションを更新します(ステータスを非アクティブに設定し、変更を保存します)。

    プランやオプションがいつ非アクティブになるかを示す有効日が、ページ上部のセッション有効日(たとえば、2016年1月1日)に変更されたことを確認してください。

  4. 「登録」ページで、終了させるプランまたはオプションを選択します。

  5. 「一般」タブの「登録」セクションを更新します(登録ルールを「現行 - 消失のみ; 新規 - なし」に設定し、変更を保存します)。

    更新したプランまたはオプションについて、次の点をチェックしてください。

    • 「登録」フィールドにチェックマークが付いている

    • 有効開始日がページのセッション有効日に変更されている(2016年1月1日など)

オープン・イベントをこれらの設定で処理すると、新規有効開始日に既存のプランまたはオプションがすべて登録解除され、新規加入者はそれらに登録できなくなります。

オプションとプランを作成し、既存のプランとプログラムに追加する

「プラン構成」作業領域で、次期プラン年のオプションやプランを作成します。

オブジェクト

設定

オプションとプラン

  • 作成ページ上部のセッション有効日を、少なくとも数年前のプラン年の初日に設定します(たとえば、2000年1月1日)。

  • オプションまたはプランのステータスを「待ち状態」に設定します。

プラン

  • 現在のプラン年と次期プラン年を含んだ年期を追加します。

    例: 次期プラン年が2016年1月1日に開始される場合は、(最低でも)2015年1月1日から2015年12月31日までの年期と、2016月1月1日から2016年12月31日までの年期を追加します。

関連するプランとプログラムに新規オブジェクトを追加します。

親オブジェクト

新規オプションまたはプランを追加するためのステップ

  • 新規オプションの追加先となるプラン

  • 新規プランの追加先となるプログラム

  1. 「基本詳細」ページ上部のセッション有効日を、現在のプラン年の初日に設定します(たとえば、2015年1月1日)。

  2. 新規のオプションまたはプランを追加します(ステータスを「待ち状態」に設定し、「保存」をクリックします)。

    有効開始日が現行プラン年の初日になります。

  3. プログラム編集ページ上部のセッション有効日を、次期プラン年の初日に設定します(たとえば、2016年1月1日)。

  4. 新たに追加したオプションまたはプランのステータスを「アクティブ」に更新し、「保存」をクリックします。

    • 新たに追加したオプションまたはプランのステータスが、「待ち状態」から「アクティブ」に変わります。

    • 有効開始日が次期プラン年の初日になります。

新規オプションの追加先のプログラムに含まれないプラン

  1. セッション有効日を現行プラン年で設定し、ステータスを設定して、(プランの作成時と同様に)年期を追加します。

  2. 前の行のステップ3と4に従って、新規のセッション有効日を次期プラン年で設定し、プランのステータスを「アクティブ」に更新します。

デフォルト登録設定のチェック

すべてのアクティブなプログラム、プラン、およびオプションを対象に、選択した登録方法とデフォルトの登録ルールが最新のプログラム設計とプラン設計に対して今でも有効であることを確認します。

  • 「プログラム登録の編集」または「プラン登録の編集」ページの「一般」タブと「ライフ・イベント」タブをチェックします。

デフォルト登録ルールが「新規 - デフォルト; 現行 - 同じ登録およびレート」の場合、処理は次のようになります。

  • 選択可能な福利厚生オブジェクトに対して新規である加入者には、デフォルトのプランまたはオプションが適用されます。

  • 現在登録済の加入者で、明示的な選択変更を行わない加入者については、同じ登録が維持されます。

    登録処理では、プラン構成に基づいてレートが再計算されます。登録時に補償範囲やレートを入力した場合、加入者の福利厚生とレート額はデフォルトで現在のままに維持されます。

ヒント:

設定したデフォルト選択を就業者に変更させないようにする場合は、自動登録方法を使用してください。

無制限処理使用可能のチェック

オープン登録中に無制限プランに登録できるようにするには、通常の無制限処理を無効にする必要があります。そうしないと、通常の無制限処理によって無制限オープン登録がバックアウトされます。

「プラン構成」作業領域の「セルフサービス構成の管理」タスクを使用して、無制限処理使用可能を「オープン登録中は不可」に設定します。

ノート:

無制限のプログラムやプランは、通常のもの(ライフ・イベント主導のプログラムやプラン)とはまったく異なるビジネス関係上で実行されます。そのため、無制限のライフ・イベントは通常のライフ・イベントを処理するのと同じ日に処理できます。