減価償却の計算方法

「減価償却の計算」プロセスを実行して、ある期間について台帳内のすべての資産の減価償却を計算します。資産に対して減価償却が正しく計算されなかった場合、ログ・ファイルを確認して減価償却が失敗した理由を判断します。

減価償却を実行する場合、次のいずれかを実行できます:

• 減価償却の実行後に、当期間を自動的にクローズすることができます。すべての資産が正常に減価償却されると、この期間はクローズし、次の期間がオープンします。

• 減価償却の実行後もその期間をオープンしたままにできます。

ノート:

減価償却を実行する前に、期間のすべてのトランザクションが入力されていることを確認してください。プログラムによって期間がクローズされると、その期間は再オープンできません。

減価償却の計算に影響を与える設定

減価償却の計算は、次の影響を受けます。

設定	説明
按分基準日	Oracle Assetsは、次を実行します: 耐用期間の最初の会計年度中に計上された減価償却額が、按分基準日に従って按分されます。 たとえば、半年の按分方法を使用すると、その方法を使用するすべての資産の按分基準日は、単純に会計年度の中間点となります。したがって、同じ会計年度中に取得した資産の減価償却額(年間償却額の2分の1)は、1年目と同額になります。 資産の耐用期間の初年度に計上される償却額は、レポート当局の減価償却規定によって決まります。例: 耐用期間の最初の会計年度中に資産を保有する月数に従って減価償却費を按分するように政府から要求される場合があります。この場合の按分方法のレート期間は12期間となり、その年度の1か月分ずつ按分されます。 また、耐用期間の1年目に資産を保有する日数に従って減価償却費を按分するように要求するレポート当局もあります。この場合、会計年度の減価償却額が、資産を追加した日付によって異なることを意味しています。したがって、この按分方法の按分期間は365期間となり、その年度の1日分ずつ按分されます。
計算基準単位	Assetsでは、償却対象額または償却対象の純帳簿価額を基準として減価償却額が計算されます。 資産取得価額: 償却対象額を償却率で乗算して会計年度の減価償却額が計算されます。 資産の純帳簿価額: 会計年度の開始日または最後に実行した修正額の償却の後の償却対象の純帳簿価額を償却率で乗算して、会計年度の減価償却額が計算されます。
按分期間	按分基準日を使用して按分用カレンダから按分期間が選択されます。 耐用年数ベースの減価償却方法: 按分期間と資産の取得後の期間によって、償却率表から選択される償却率が決まります。「減価償却の計算」プロセスでは、資産を保有していた会計年度数として、事業供用日からの資産の取得後の期間が計算されます。 2つの資産の事業供用日が異なっていても、減価償却方法と耐用期間が同じであれば、同じ償却率表が使用されますが、表の異なる列と行から別の償却率が選択される場合があります。 定率法: 固定レートが使用され、償却率表は使用されません。
減価償却率	耐用年数ベースの減価償却方法: どの償却率表を使用するかは減価償却方法と耐用期間によって決定されます。次に、按分期間と耐用年数を使用して、償却率表のどの償却率を使用するかが決定されます。資産の事業供用日が会計年度に含まれていると、その耐用期間の会計年度数は資産カレンダよりも長くなることに注意してください。 定率減価償却方法: 普通償却率、割増後償却率、ボーナス・レートなどの固定レートを使用して減価償却率が決定されます。

減価償却の計算方法

計算済減価償却方法と表ベース減価償却方法では、減価償却率を会計年度開始時の償却対象額または純帳簿価額で乗算して年間減価償却額が計算されます。

定率法では、減価償却率を償却対象額または純帳簿価額で乗算し、その結果を年度中の資産保有期間で乗算して、年間減価償却額が計算されます。

年間減価償却額の計算後に、償却カレンダ、償却費を配分するために選択したオプション、および資産の事業供用を開始したときの減価償却を使用して、会計年度の減価償却額のうち減価償却を実行した期間への配賦が決定されます。

次の減価償却額の配賦方法を選択できます。

• 各会計期間に均等に配賦: 年間減価償却額が会計年度中の減価償却期間数で除算され、1期間当たりの減価償却額が計算されます。

• 各期間の日数に従って配賦: 年間減価償却額が会計年度中の資産の償却日数で除算され、その結果が該当する会計期間の日数で乗算されます。

各減価償却費勘定に割り当てた資産ユニットの割合に従って、定期的な減価償却額が、資産を割り当てた資産割当に配賦されます。