会計用資産台帳にグループ資産ルールを定義するためのガイドライン

ビジネス・ニーズに応じて、Oracle Assetsにグループ資産ルールを定義します。会計用資産台帳に定義する必要があるグループ資産ルールを次に示します:

ルール	摘要	有効にする場所	グループ減価償却に必須
償却済変更の許可	グループ資産またはメンバー資産に対するすべての追加および修正は償却修正であるため、グループ減価償却が有効な資産台帳に対しては、このオプションを有効にする必要があります。	「台帳の編集」ページの「ヘッダー」セクション。	必須
グループ減価償却の許可	グループ資産機能を有効にするには、このオプションを台帳で有効にする必要があります。このチェック・ボックスを選択にすると、ユーザー・インタフェースの「資産タイプ」の値リストに「グループ」がオプションとしてリストされます。	「台帳の編集」ページの「ルール」セクションの「詳細ルール」サブセクション。	必須
建設仮勘定メンバーの許可	このオプションを使用すると、建設仮勘定メンバーの資産をグループ資産に追加できます。「グループ資産の建設仮勘定減価償却の許可」チェック・ボックスも選択しないと、建設仮勘定資産を資産計上するまで、グループ資産の減価償却計算に建設仮勘定資産の取得価額が含まれないことに注意してください。このオプションを有効にして変更を保存すると、無効にできません。	「台帳の編集」ページの「ルール」セクションの「詳細ルール」サブセクション。	オプション
グループ資産の建設仮勘定減価償却の許可	このオプションを使用すると、グループ資産取得価額の一部として建設仮勘定資産を減価償却できます。ソース明細の取得価額をグループ資産の減価償却基準に含めるには、特定のソース明細の固定資産一括修正インポート・テンプレートのグループ内減価償却オプションを有効にする必要もあります。	「台帳の編集」ページの「ルール」セクションの「詳細ルール」サブセクション。	オプション
メンバー追跡の許可	このオプションを使用すると、メンバー資産レベルで追跡できます。グループ資産の場合、減価償却はグループ資産レベルで計算および追跡されますが、このオプションを有効にすれば、レポートおよび監査のために、メンバー資産レベルでも減価償却を追跡できます。	「台帳の編集」ページの「ルール」セクションの「詳細ルール」サブセクション。	オプション
会社間メンバーの許可	このオプションを使用すると、グループ資産の貸借一致セグメント値とは異なる貸借一致セグメントをメンバー資産に設定できます。 Oracle General Ledgerに転記された単一の仕訳バッチ内で貸借一致セグメントの貸借を一致させるために会社間仕訳が作成されます。このオプションを有効にしないと、グループ資産と同じ貸借一致セグメントがメンバー資産に必要なります。	「台帳の編集」ページの「ルール」セクションの「詳細ルール」サブセクション。	オプション