修正

修正を実行して、単一資産または複数資産に対する財務情報および減価償却情報を修正または更新します。

修正は、次のとおりです。

トランザクション・タイプ	説明
財務詳細の変更	資産取得価額、残存額情報、減価償却情報などの情報を変更する修正を実行します。
ソース明細の振替	資産計上資産の間、建設仮勘定(CIP)資産の間、資産計上資産とCIP資産の間、およびCIP資産と資産計上資産の間でソース明細を振り替えます。
ソース明細の追加	資産にソース明細を追加します。 CIP資産に追加できるのは、手動で作成したソース明細のみです。
ソース明細の変更	手動で作成したソース明細のすべての情報を変更します。 Oracle Payables、Oracle Projectsなどのソース・システムから作成されたソース明細の場合は、情報を変更できません。
カテゴリの変更	資産カテゴリと付加フレックスフィールド情報を変更します。
減価償却の中止	指定した資産に対する減価償却の計算を停止します。
減価償却の再開	以前に減価償却が中止された資産の減価償却を再開します。
未計画減価償却の入力	現在のオープン期間の負または正の未計画減価償却を入力します。
資産の削除	当期間に追加された資産を削除します。
グループ資産の変更	単独資産のグループ資産のメンバーとしての割当、あるグループ資産から別のグループ資産へのメンバー資産の振替、またはメンバー資産の単独資産としての作成を行います。
償却累計額の振替	あるグループ資産から別のグループ資産に償却累計額を移動します。

取得価額修正には、償却対象額に影響を与える修正が含まれます。これには次の変更が含まれます。

取得価額
残存価額
減価償却
減価償却費
投資税額控除上限
ボーナス・ルール

既存の資産に一括追加を追加して、手動または自動で取得価額修正を実行します。

減価償却を実行した後に財務情報を変更する場合は、次のいずれかを選択する必要があります。

費用
償却

費用処理済修正

費用処理済修正の場合、Oracle Assetsは新規情報を使用して減価償却を再計算し、当期間中の修正金額全体を費用処理します。費用処理済修正によって、仕訳の修正は1回のみとなります。

修正額償却

デフォルトの償却開始日(通常はシステム日付)を前期間の日付に変更することで、修正額償却に遡及開始日を設定できます。償却開始日以降の欠落している修正金額は、当期間中に計上されます。

資産の修正を償却する場合は、その資産の将来の修正をその資産台帳で経費処理することはできません。

修正方法
- 減価償却方法を変更した場合、償却累計額を再計算しませんが、資産が稼働している残りの期間に対して新しい情報を使用します。
- 表および計算済による方法の場合、取得価額から償却累計額を差し引いた額が資産の残り耐用期間にわたって減価償却されます。
- 逓減法の場合、変更を加えた時点での回収可能な正味簿価に基づいて減価償却費を計算します。
- かわりに、取得価額に定率を掛ける減価償却方法を使用する場合は、新規情報を使用して減価償却の計算が開始されます。
- 耐用年数基準または生産高比例法による償却方法の場合、資産の残りの耐用期間または生産高に応じて修正金額を分配します。
- 定率法の場合、Assetsは新規情報を使用して資産の減価償却を開始します。
  
  かわりに、取得価額に定率を掛ける減価償却方法を使用する場合は、新規情報を使用して減価償却の計算が開始されます。
ボーナス修正
- 取得価額ベースの減価償却計算基準を使用する資産の場合は、ボーナス・レートが取得価額に適用されます。
- 純帳簿価額の減価償却計算方法の基準を使用する資産の場合は、取得価額から償却累計額合計(償却累計額とボーナス償却累計額)を差し引いた金額にボーナス・レートが適用されます。