グループ資産の作成

「資産」ランディング・ページに移動します。

「資産の追加」パネル・タブをクリックします。

「資産の追加」ダイアログ・ボックスで、次の値を入力します:

フィールド	値
台帳	会計用資産台帳
資産タイプ	グループ
カテゴリ	グループ資産に適したカテゴリ
摘要	グループ資産の摘要
取得価額	このフィールドはグループ資産に対しては使用不可です。
ユニット	デフォルト値の1をそのまま使用するか、必要に応じて別の値を入力します。
減価償却費勘定	費用勘定
事業所	グループ資産の事業所

「次」をクリックします。

「資産の追加」ページで、事業供用日を入力します。グループ資産の場合、前期間の事業供用日を入力できるのは、資産が追加された期間内のみです。この日付は、グループ減価償却開始日を識別するために使用されます。

「摘要詳細」セクションで、必要な摘要詳細を入力します。グループ資産の場合、次のフィールドは無効になります:

親資産番号: グループ資産またはメンバー資産を親資産または子資産として割り当てることはできません。
「実地棚卸」チェック・ボックス: グループ資産では実地棚卸はサポートされていません。

「割当」セクションで、配分セットや従業員番号など、必要な割当を追加します。

ノート: 複数の配分明細があるグループ資産の場合、異なる貸借一致セグメント値を指定できるのは、「台帳の編集」ページで「会社間メンバーの許可」オプションを有効にした場合のみです。

「一般」タブの「財務詳細」セクションで、次の値を入力します:

フィールド	値
残存価額タイプ	次のいずれかの方法を使用して、グループ資産の残存価額を計算します: パーセント: 残存価額は、次の例に示すように、グループ資産取得価額のパーセントとして計算されます: グループ資産残存価額= グループ資産取得価額*グループ資産残存価額パーセントメンバー資産合計: グループ資産残存価額は、すべてのメンバー資産残存価額の合計です。
残存価額の金額	このフィールドは、残存価額タイプとして「メンバー資産合計」を選択した場合に自動的に入力されます。
残存価額%	グループ資産の残存価額パーセントを入力します。ノート: このフィールドは、「残存価額タイプ」として「パーセント」を選択した場合にのみ適用されます。
減価償却方法	必要に応じてデフォルト値を上書きし、減価償却方法および関連情報(耐用年数や耐用月数など)を入力します。グループ資産またはメンバー資産では生産高比例法は許可されません。ノート:「グループ資産ルール」タブの「超過償却費計上」フィールドを「許可および償却費計上」に設定した場合、定額、表ベース、算式ベースまたは定率の減価償却方法は選択できません。「超過償却費計上」フィールドを「許可」に設定した場合、定額および表ベースの減価償却方法は選択できません。
「償却費計上」チェック・ボックス	グループ資産を減価償却する場合は、このチェック・ボックスを有効にします。「償却費計上」チェック・ボックスが有効になっていない場合、グループ資産の減価償却は計算されません。
按分方法	このフィールドには、「カテゴリの作成」ページまたは「カテゴリの編集」ページで入力したデフォルト値が表示されます。必要に応じて、これは変更できます。
按分基準日	このフィールドには、グループ資産の減価償却開始日が表示されます。この日付はグループ資産の事業供用日と同じです。
償却費YTD	グループ資産の年償却累計を入力します。このフィールドを更新できるのは、グループ資産が追加された期間中のみで、少なくとも1つのメンバー資産がグループ資産に割り当てられている必要があります。

オプションで、「詳細ルール」タブで減価償却限度タイプを入力します。グループ資産には、次の3つの減価償却限度オプションがあります:

なし: グループ資産に減価償却限度が設定されません。
パーセント: 減価償却限度は、グループ資産取得価額のパーセントとして計算されます。このオプションを使用する場合: グループ資産減価償却限度= グループ資産取得価額*減価償却限度パーセント
メンバー資産合計: グループ資産減価償却限度は、メンバー資産の減価償却限度額の合計です。

「グループ資産ルール」タブで、グループ資産ルールを指定します。グループ資産ルールの定義の詳細は、「グループ資産ルールの指定」のトピックを参照してください。

「発行」をクリックします。