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財務オーケストレーションのない非原価受入の受入会計の除外

原価未計算としてマークされたソース組織と搬送先組織の両方を含む組織間転送は、期末原価例外から除外できます。 これらの在庫移動は、在庫トラッキングにのみ使用され、期間クローズ・アクティビティ中に欠落した原価の例外としてマークされません。

通信、モバイル、ワイヤレスサービスなどの特定の業界では、通常、顧客に提供されるモデムやルーターなどの機器は資産アイテムとして扱われます。 これらの品目は流通ネットワーク全体で手持在庫として追跡されますが、その原価は月次レンタル料金によって償却され、在庫原価計算では直接計上されません。

財務オーケストレーションのない非原価品目受入の受入会計を除外することで、期末調整が簡素化され、原価会計に影響しない運用転送からのノイズが排除されます。特に、大量のサービス・プロバイダやネットワーク事業者にメリットがあります。

1. 「設定および保守」作業領域で、「受入会計プロファイル・オプションの管理」タスクを検索して選択します。

2. 「受入会計プロファイル・オプションの管理」ページで、CMR_EXCLUDE_COSTING_DISABLED_TOSプロファイル・オプション・コードを検索して選択します。

3. 「プロファイル値」セクションで、「サイト」レベルを「はい」に設定します。 デフォルト値は、Noです。

   • Yes = 原価計算が使用不可になっている品目の期末例外から組織間受入を除外します。

   • No = 欠落している転送原価の期間終了例外で組織間受入をレポートします。

4. 「保存して閉じる」をクリックします プロファイル値の変更は、次回のサインイン時に有効になります。

除外するプロファイル・オプションを有効にすると、受入会計配分プロセッサ・ログで組織間転送受入の件数をレビューできます。 財務オーケストレーションなしで原価計算が使用不可になっている品目の転送のみが除外されます。 品目が後で原価計算に使用可能になった場合、原価計算および受入会計プロセッサの後続の再実行によって品目原価が処理および計上されます。