従業員の異動を行うと、報酬費用が計算される対象の部門(またはエンティティ)が変更されます。マネージャは、次のいずれかのプロセスを使用して従業員の異動を行います:
1ステップの異動 — ソース・エンティティとターゲット・エンティティの両方を所有する場合(つまり、ソース・エンティティとターゲット・エンティティへのアクセス権限がある場合)は、「異動」ルールを使用します。
2ステップの異動 — ソース・エンティティとターゲット・エンティティ両方へのアクセス権限がない場合は、「転出」ルールおよび「転入」ルールを使用します。2ステップの異動では、セキュリティが高くなります。たとえば、B部署エンティティへのアクセス権限がなければ、A部署のマネージャはB部署のメンバー・データを表示できません。受入れ側の部署で従業員が転入される同じ月に、その従業員を転出する必要があります。
従業員が転出された後、ソースでは転出月以降その従業員のデータの大部分がクリアされます。「適用可能な組合コード」、「従業員タイプ」、「支払タイプ」および「ステータス」はそのまま残りますが、「ステータス」は「転出」として表示されます。従業員がターゲットに異動されたとき、ステータスがそのターゲットで「アクティブ」になり、当該従業員の給与がターゲットで計算されます。
1ステップまたは2ステップの異動で、カスタム・ディメンション、エンティティおよびジョブ全体で従業員を異動できます。従業員を1つのソースから別のソースに異動するときに、ターゲット・ディメンションおよび異動月を選択します。1つ以上のターゲット・ディメンションがソースと異なっている必要があります。そうでない場合、異動は失敗します。「基本詳細」を使用してコア・ディメンションを選択します。「追加の詳細」をクリックしてカスタム・ディメンションを選択します。同じことがジョブのみのモデルの異動人数にも適用されます。
従業員の異動をプランニングする際は、新規採用に対して入力した日付ではなく、アプリケーションの会計カレンダに沿った新しい月を入力してください。従業員の異動は、新規採用に対して入力した日付ではなく、会計年および月に基づきます。
ソースの異動年に、FTEおよび人数など、従業員プロパティの大部分が異動月以降クリアされます。「適用可能な組合コード」、「従業員タイプ」、「支払タイプ」および「ステータス」はそのまま残りますが、「ステータス」は「転出」として表示されます。
従業員異動月が異動の年の功績月よりも後の場合、功績レートはソースからコピーされます。ターゲット・エンティティの後続の年については、ターゲット・レートに基づいて功績レートが計算されます。従業員がアクティブでない場合、推奨功績レートは移入されません。従業員異動月が功績月よりも前の場合、功績レートはターゲットからコピーされます。
「FTE仮定」および「人数仮定」勘定科目を使用して値が計算されますが、これはレポート目的には使用できません。仮定、異動、退職などに基づいて正確な値を反映するように、すべてのレポートの必要性にあわせて「合計FTE」および「合計人数」勘定科目階層を使用します。
2つのステップの従業員異動プロセスを使用するには:
ヒント:
プランの承認前に保留中の異動を確認することをお薦めします。