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Oracle® OLAP DMLリファレンス
11gリリース2 (11.2)
B61346-03
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DEPRDECL

DEPRDECLファンクションは、一連の資産の減価償却費を計算するファンクションです。DEPRDECLは、指定した資産の耐用年数に基づいて資産を定率法で減価償却します(「DEPRDECLで使用される計算方法」を参照)。期首価額と期末価額は、各期間に取得した資産に対して指定します。


ヒント:

DEPRDECLに使用されている減価償却の純粋な定率法は、最も一般的な形式の定率法とは異なります。より一般的な形式の定率法については、定率法と定額法を組み合せて使用しているDEPRDECLSWファンクションの項を参照してください。

戻り値

DECIMAL

戻り値は、start-expのすべてのディメンションによってディメンション化されます。

構文

DEPRDECL(start-exp end-exp n [STATUS] [decline-factor [ {FULL|HALF|portion-exp}[time-dimension] ] ])

パラメータ

start-exp

資産の期首価額が格納された数式。start-exp式は、時間ディメンションによってディメンション化する必要があります。start-expには、時間ディメンションの値ごとに、その期間に取得した資産の初期価額が格納されます。start-expには、時間ディメンションに加えて、非時間ディメンションもあります。

end-exp

資産の期末価額が格納された数式。end-exp式は、start-expと同じディメンションでディメンション化する必要があります。end-expには、時間ディメンションの値ごとに、その期間に取得した資産の最終(または残存)価額が格納されます。start-expのそれぞれの値には、これに対応するend-exp値が必要です。たとえば、1996年に取得した資産の残存価額が$200であった場合、1996年のend-expの値は$200になります。

n

資産の減価償却期間の期間数が格納されるINTEGER式。n式には、start-expの任意の非時間ディメンションを格納できますが、時間ディメンションは格納できません。

STATUS

DEPRDECLが減価償却費を計算する際に、現行のステータス・リスト(つまり現在ステータスにあり、現行のステータスの順序に並んでいるディメンション値のみ)を使用することを指定します。デフォルトでは、デフォルトのステータス・リストが使用されます。

decline-factor

減価償却費の計算に使用するために定率を指定する数式。decline-factor式には、start-expの任意の非時間ディメンションを格納できますが、時間ディメンションは格納できません。

係数が2の場合は、定率が2倍であることを示します。デフォルトは2です。

FULL

(デフォルト)ある期間の減価償却費全額を、資産の取得期間に計上することを指定します。一連の全資産に対する全額を計上します。

HALF

ある期間の減価償却費の半額を、資産の取得期間に計上することを指定します。一連の全資産に対する半額を計上します。取得した期間に計上される減価償却費の一部としてHALFを指定すると、各期間にHALF係数が適用されます。各期間の全減価償却の半分は次の期間にロールされ、後半の減価償却は期間n + 1に実施されます。HALFは、ある期間の下半期に資産を取得した場合などに使用します。

portion-exp

一定の資産については全額を計上し、それ以外の資産については半額を計上する場合は、start-expの任意の非時間ディメンションによってディメンション化されるportion-exp式を指定できます。portion-exp式は、FULLまたはHALFの値を指定したテキスト式にする必要があります。

time-dimension

start-expおよびend-expがディメンション化される時間ディメンションの名前。時間ディメンションが、DAY、WEEK、MONTH、QUARTER、YEAR型のいずれかである場合、time-dimension引数はオプションです。

使用上の注意

DEPRDECLで使用される計算方法

DEPRDECLでは、償却が全額は完了していない一連の全資産について、特定の期間の減価償却費が、その期間の減価償却費の合計として計算されます。ある資産の最初の減価償却期間とは、その資産を取得した期間を指します。

DEPRDECLでは、当期資産額にdecline-factorを乗算し、この値を資産の有効期間内の期間数で除算することによって、定率法による減価償却費が期間ごとに計算されます。ただし、特定の期間について計算した結果、当期資産額が期末価額を下回る場合、減価償却費は調整されます。この場合、減価償却費は当期資産額から期末価額を減算した値として計算されます。

低い期末価額

ある資産に対して指定した期末価額が、最後の期間の減価償却費を調整する必要がないほど低い場合、全期間にわたる減価償却費の合計は、通常、期首価額から指定の期末価額を減算した値より小さくなります。

高い期末価額

ある資産に対して指定した期末価額が比較的高い場合は、減価償却の有効期間として指定した期間よりも短い期間内に全額が償却される場合があります。この場合、減価償却の指定した有効期間全体にわたってこの減価償却費を適用するには、decline-factorを小さくします。

DEPRDECLとNA値

start-expの値がNAで、これに対応するend-expの値がNAでない場合は、エラーが発生します。同様に、end-expの値がNAで、これに対応するstart-expの値がNAでない場合もエラーが発生します。

start-expの値とこれに対応するend-expの値がどちらもNAの場合、DEPRDECLの動作はNASKIPオプションの影響を受けます。NASKIPの設定がYES(デフォルト)の場合、DEPRDECLでは、減価償却費の計算時に値が0とみなされます。NASKIPの設定がNOの場合は、DEPRDECLからの戻り値は、影響するすべての期間に対してNAになります。

例7-66 単一期間に取得した資産のDEPRDECLによる減価償却費の計算

この例では、DEPRDECLを使用して、単一の期間に取得した資産の減価償却費を計算する方法を示します。

次の文を実行すると、assetsおよびsalvageという2つの変数が作成されます。

DEFINE assets DECIMAL <year>
DEFINE salvage DECIMAL <year>

変数assetsおよびsalvageに対して、次の値を代入します。

YEAR             ASSETS    SALVAGE
-------------- ---------- ----------
Yr95             1,000.00     100.00
Yr96                 0.00       0.00
Yr97                 0.00       0.00
Yr98                 0.00       0.00
Yr99                 0.00       0.00
Yr00                 0.00       0.00

assets変数には、1995年に取得した資産の期首価額が格納されています。salvage変数には、1995年に取得した資産の期末価額が格納されています。

次の文を実行すると、資産価額と残存価額の他に、資産の減価償却費もレポートされます。DEPRDECLをコールして減価償却費を計算する場合は、資産の有効期間内の5期間(この場合は5年)、償却係数として2(2倍の定率)が指定されます。

REPORT assets salvage W 12 HEADING 'Depreciation' -
   DEPRDECL(assets salvage 5 2 FULL year)

この文によって生成される出力は、次のとおりです。

YEAR             ASSETS    SALVAGE   Depreciation 
-------------- ---------- ---------- ------------
Yr95             1,000.00     100.00       400.00
Yr96                 0.00       0.00       240.00
Yr97                 0.00       0.00       144.00
Yr98                 0.00       0.00        86.40
Yr99                 0.00       0.00        29.60
Yr00                 0.00       0.00         0.00 

この例では、1999年の減価償却費は、当期資産額が残存価額を下回らないように調整されています。当期資産額は、期首資産価額から減価償却累計額を減算することによって計算されます。たとえば、1998年では、減価償却累計額は$870.40($400.00+$240.00+$144.00+$86.40=$870.40)となります。したがって、1998年の当期資産額は、$129.60($1,000.00-$870.40=$129.60)となります。この例では、通常、当期資産額と2の乗算結果を5で除算することによって減価償却費を計算します。ここで、$129.60と2の乗算結果を5で除算すると、求められる減価償却費は$51.84となります。この減価償却費を1998年の当期資産額である$129.60から減算すると、1999年の当期資産額は$77.76となり、残存価額である$100を下回ります。当期資産額が残存価額を下回らないように、DEPRDECLファンクションでは、当期資産額($129.60)から残存価額($100.00)を減算して減価償却費($29.60)を計算します。

例7-67 複数の期間に取得した資産のDEPRDECLによる減価償却費の計算

DEPRDECLを使用すると、一連の資産の減価償却費も計算できます。

次のレポートに示す変数assetsおよびsalvageの1997年の値を変更するとします。

YEAR             ASSETS    SALVAGE
-------------- ---------- ----------
Yr95             1,000.00     100.00
Yr96                 0.00       0.00
Yr97               500.00      50.00
Yr98                 0.00       0.00
Yr99                 0.00       0.00
Yr00                 0.00       0.00
Yr01                 0.00       0.00
Yr02                 0.00       0.00

ここで、assetssalvageの1995年と1997年の値には、ゼロ以外の値が格納されています。

次の文を実行すると、資産額と残存価額がレポートされ、DEPRDECLを使用して各年の減価償却費が計算されます。ここでは、資産の有効期間として5年、償却係数として2(2倍の定率)が指定されています。

REPORT assets SALVAGE W 12 HEADING 'Depreciation'  - 
   DEPRDECL(assets salvage 5 2 FULL year)

この文によって生成される出力は、次のとおりです。(1997年に取得した資産があるため、この年の減価償却費は増加しています。)

YEAR             ASSETS    SALVAGE   Depreciation 
-------------- ---------- ---------- ------------
Yr95             1,000.00     100.00       400.00
Yr96                 0.00       0.00       240.00
Yr97               500.00      50.00       344.00
Yr98                 0.00       0.00       206.00
Yr99                 0.00       0.00       101.00
Yr00                 0.00       0.00        43.20
Yr01                 0.00       0.00        14.80
Yr02                 0.00       0.00         0.00