詳細/要約元帳

詳細/要約元帳は、総勘定元帳において記載されるデータおよび実行される分析の量を表すのに使用される標準的な用語です。詳細と要約は対極に位置し、ほとんどの実装はその間のどこかで行われます。

ここで考慮する必要があるバリエーションがいくつかあります。

企業収益性管理製品と組み合せて使用する総勘定元帳(業務ごとに標準化されたデータを持ちます)は、要約元帳です。ソリューションがプロジェクト・ベースで、Oracle Fusion Project Managementが実装されている場合は、このバリエーションを使用します。さらに詳細なレポートは、Projectsシステムから取得できます。要約元帳では、ビジネス・ユニット、ディビジョンおよび個々の部門は、勘定体系に表されません。
詳細元帳:
- すべての側面を表すセグメントがあります。
- ビジネスのあらゆる詳細を取得します。
- 頻繁に転記を実行します。
- セグメントごとに多数の値を定義します。
詳細元帳は、特定の管理レベルの管理データのリポジトリとしての機能を果たすように設計されます。たとえば、総勘定元帳は、業務を監督する管理データ(請求詳細なしの日次売上など)を提供するように設計されます。
プライマリ元帳とセカンダリ元帳があり、一方が詳細元帳で他方が要約元帳である場合、レポート要件を満たす2種類の表示が提供されます。

要約元帳

要約元帳の場合、内部管理、法定レポート、および資産所有権の追跡のために総勘定元帳を使用します。総勘定元帳に保存するデータの量は最小限にします。要約元帳には、次のような多くの特徴があります。

最低限の勘定体系
- コスト・センターの短いリスト
- 勘定科目の短いリスト
  - 原価勘定の短いリスト
  - 要約レベルの資産勘定および負債勘定
- 少数のオプション・セグメント
低頻度の転記スケジュール

要約元帳:

給与経費、賃料、固定資産税、水道光熱費など、法定レポート・レベルの勘定科目があります。
コスト・センターは、研究開発費または販売および一般管理費などの機能別経費レベルにあり、部門レベルや分析レベルにはありません。
ビジネス・ユニット、ディビジョンおよび製品詳細は省略されます。

要約元帳を頻繁に使用する業種の一例は小売業です。小売組織では、総勘定元帳で地域別の販売数を全般的に追跡します。小売店頭販売製品は、店舗別、製品別、サプライヤ別、値入れ別、およびその他の小売販売測定基準別に、売上および在庫が追跡されます。

詳細元帳

詳細元帳の場合、詳細な分析ツールとして総勘定元帳を使用し、総勘定元帳内で直接、分析機能を実行します。データは、多数のレポート・ラベルに分類され、補助元帳から頻繁に入力されます。

総勘定元帳に保存するデータの量は最大限にします。詳細元帳には、次のような多くの特徴があります。

勘定体系の最大利用
- 勘定科目の長いリスト
- コスト・センターの長いリスト
  - 原価計算勘定科目の長いリスト
  - 詳細な資産勘定および負債勘定
頻繁な転記スケジュール

詳細元帳では、売上原価および在庫残高に関する詳細を取得し、有形固定資産を詳細レベルで追跡します。コスト・センターは機能経費を表しますが、部門その他の経費分析レベルに積み上げられます。オプション・セグメントで製品コードおよび事業所コードを使用すると、取扱商品別のレポートを作成できます。個々のトランザクション・レベルで日次の転記を行うと、総勘定元帳に保存されるデータが最大になります。

詳細元帳を頻繁に使用する業種の一例は電子機器製造業者です。収益明細における詳細は、販売チャネル別にタグ付けされます製品は別々に構造化され、売上原価明細において詳細(資材原価の請求など)が提供されます。総勘定元帳は、収益と売上原価の両方を比較対照して差益分析を行うために使用されます。

その他の考慮事項

次のいずれかを行うためのビジネス要件がある場合は、詳細元帳の実装を検討します。

勘定体系の運営ディメンションまたはセグメント(部門やコスト・センターなど)のレベルにおいて、入力された通貨残高を追跡する
運営ディメンションまたはセグメントのレベルにおいて、財務割当を生成する
総勘定元帳の業務ディメンションまたはセグメントにおいて複数のレイヤーおよびバージョンがある階層を使用してレポートする

次に関する追加要件がある場合は、詳細元帳に加えて要約元帳の実装を検討します。

前述の要件への追加として、当局に対する最低限の開示。たとえば、欧州の一部の国では、財政当局が詳細な勘定科目レベルで元帳を調査します。
詳細元帳に影響を与えない、会計のみの調整、配賦および再評価。

詳細元帳をプライマリ元帳とセカンダリ元帳のいずれにするかを決定する際の重要な考慮事項は、レポートの必要性です。その他の考慮事項には、運営ディメンションまたはセグメントに対する値を導出する方法や、様々な元帳の消込に使用するリソースの量などがあります。業務ディメンションまたはセグメントの値がユーザーによって入力される場合は、詳細プライマリ元帳がより好ましい選択肢です。

一方、補助元帳会計基準において業務セグメントの値がトランザクションの属性から自動的に導出される場合は、詳細セカンダリ元帳を使用します。この決定は、次の量に影響を与えます。

総勘定元帳仕訳と補助元帳会計仕訳の両方に必要なストレージおよび保守
追加の転記を実行するために必要なシステム・リソース
要約すると、次に示す需要があります。
- 要約元帳を使用する場合、ストレージ、保守およびシステム・リソースにおける最低限の需要
- 詳細元帳を使用する場合、ストレージ、保守およびシステム・リソースにおけるさらに大きな需要
- 詳細元帳と要約元帳の両方を使用する場合、ストレージ、保守およびシステム・リソースにおける最大の需要
ノート: 一般的に、作成および保守される仕訳および残高のボリュームと、システム・リソースの需要との間にはトレードオフがあります。実際のパフォーマンスは、ハードウェアおよびネットワークの考慮事項、トランザクションのボリューム、およびデータ保持ポリシーを含む、幅広い要因に左右されます。

要約

組織において詳細元帳と要約元帳のいずれを使用するかを決定する際に考慮する必要がある要因を次に示します。

ダウンストリームEPMシステムおよびその機能
ビジネス・インテリジェンス・システムおよびその機能
補助元帳システムならびにその機能および特徴(異機種間機能を含む)
総勘定元帳レポート・システムおよびその機能
詳細/要約配賦および記録保持に必要な保守
勘定体系セグメントの値セットの更新に必要な保守
唯一の正しい情報源となる製品のプリファレンス
売上総利益分析などの収益性をレポートするレベル
業種およびビジネスの複雑さ