仕訳明細ルール
仕訳明細ルールは、会計イベント区分のコンテキスト内で定義されます。 仕訳明細ルールは、イベント区分が同一の補助元帳仕訳ルール・セットで使用できます。 仕訳明細ルールに条件を割り当てることもできます。
仕訳明細ルールの作成方法
仕訳明細ルールは仕訳ルール・セットに割り当てられます。
仕訳明細ルールを作成するには、次のようなオプションの値を選択します。
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サイド(「借方」、「貸方」、「損益」)
たとえば、買掛/未払金請求書を生成する場合、通常は負債勘定を貸方に計上する必要があります。 したがって、仕訳明細ルールでは「サイド」オプションを「貸方」に指定する必要があります。 一方、買掛/未払金請求書の支払は、負債勘定の借方に計上する必要があります。 この借方明細を作成するには、個別の仕訳明細ルールを定義する必要があります。
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照合明細のマージ: 各補助元帳仕訳内に補助元帳仕訳明細を要約します。 基準に一致する仕訳明細がマージされます。 次に、使用される照合基準のリストを示します。
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勘定科目組合せ
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会計区分
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Anchorの明細(PeopleSoft Accounting Hub Cloud向け)
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予算管理ステータス
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ビジネス・フロー区分
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換算日
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換算レート
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換算レート・タイプ
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通貨
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摘要
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予算引当タイプ
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損益
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損益参照
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照合明細のマージ
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複数期間会計区分
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突合せ参照
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置換済勘定科目
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端数処理区分
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サポート参照
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サイド切替え
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サード・パーティ
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サード・パーティ・サイト
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サード・パーティ・タイプ
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トランザクション端数処理参照
照合明細のマージがすべての場合、同じマージ基準のDR明細およびCR明細は正味金額とマージされます。 DRまたはCRのいずれかで1行のみになります。
照合明細のマージがいいえの場合、マージ基準の値が同じでも会計明細はマージされません。
照合明細のマージ=借方または貸方の場合、同じマージ基準を持つ借方明細および貸方明細は、サイドで個別にマージされます。 DR行はDRにマージされ、CR行はCRにマージされます。 借方明細と貸方明細の両方になる場合があります。
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会計区分
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仕訳明細を分類するための会計区分を選択します。
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たとえば、検証済の買掛/未払金請求書が計上されるときは、「品目費用」と「負債」仕訳明細が作成されます。 この場合、会計基準で使用される仕訳明細ルールには、それぞれ「品目費用」と「負債」会計区分が割り当てられます。
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借方/貸方の切替: 借方を貸方に逆仕訳し、貸方を借方に逆仕訳します。 たとえば、このオプションを選択して、仕訳に負の金額が入力された場合、その仕訳行が反対側に正の金額で作成されることを確認できます。
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条件: 特定の仕訳明細ルールが「会計の作成」プロセスで使用される時期を制御することによって、仕訳明細ルールの使用を制限します。
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会計属性: 仕訳明細ルールの作成時に、会計属性割当てが自動的に設定されます。 それらは、その仕訳明細ルールの会計イベント区分に対するデフォルトの会計属性割当てに基づきます。 標準ソースから会計属性へのこのデフォルト・マッピングは上書きできます。 ソース上書きの値リストには、仕訳明細ルールに関連するイベント区分の会計属性に割り当てられたすべてのソースが含まれています。
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拡張オプション
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「補助元帳損益」オプション: プライマリ元帳の金額計算にのみ適用されます。 損益金額は、レポート通貨または非評価方法のセカンダリ元帳に換算されません。 このオプションが選択されると、補助元帳で計算された損益金額が仕訳明細に保持されます。
損益金額は、元帳通貨への換算に基づいて、換算レートの変動による消込済金額の差異として計算されます。 外国為替差損益金額が発生するのは、請求書とその支払のように、2つの関連するトランザクションが元帳通貨以外の通貨で入力され、2つのトランザクションが会計処理された時点の換算レートに変動がある場合です。
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「端数処理区分」オプション: トランザクション端数処理とともに仕訳明細をグループ化し、トランザクション端数処理を計算します。 1つのトランザクションに複数の関連する消込先トランザクションがある場合(たとえば、売掛/未収金請求書に複数の関連する入金がある場合)は、補助元帳トランザクション端数処理の差異が発生する可能性があります。
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「仕訳明細のリンク」オプション: 同じアプリケーション内および複数のアプリケーション間の両方で関連するトランザクションの会計間に、リンクを設定するように仕訳明細ルールを設定するかどうかを決定します。 次の表に選択肢を示します。
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この表は、「仕訳明細のリンク」オプションとその説明を示しています。
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「仕訳明細のリンク」オプション: |
説明 |
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なし |
リンクは設定されません。 |
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対応する明細からコピー |
現在の仕訳明細の相殺明細からセグメントを使用して、仕訳明細の勘定科目を作成します。 たとえば、ビジネス・プロセスで、費用が発生するコスト・センターが請求書負債と現金支出も負担するように要求する場合です。 |
仕訳明細ルールの条件の定義
仕訳明細ルールを使用して補助元帳仕訳明細を作成するかどうかを指定する条件を設定できます。 条件がtrueの場合は、明細ルールを使用して補助元帳仕訳明細が作成されます。 ソースを使用して、これらの条件を作成します。
たとえば、請求書に対する税金がある場合のみ、税金を記録するための仕訳明細を作成する条件を設定できます。 ここに示した明細タイプと勘定科目区分はソースの例です。
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次のような買掛/未払金請求書税金の仕訳明細ルールの条件を設定できます。
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Where Line Type = Tax
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この条件がtrueの場合は、買掛/未払金請求書明細に対する税金があります。 仕訳明細が作成され、税金の会計上の影響が記録されます。
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同様に、請求書税金の仕訳明細ルールの条件を設定できます。
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Where Account Class = Tax
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ここで、「税金」勘定科目区分がある場合は、仕訳明細を使用して税金の会計上の影響が記録されます。
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別の例では、請求書に運送費がある場合に、その運送費の仕訳明細を作成する条件があります。
仕訳明細ルールの条件によって、仕訳明細ルールおよび関連する勘定科目ルールと摘要ルールを使用して補助元帳仕訳明細を作成するかどうかが決定されます。 仕訳ルール・セットに割り当てられているすべての仕訳明細ルールの条件が満たされていない場合、補助元帳仕訳は作成されずにトランザクションが処理され、イベント・ステータスが「処理済」に設定されます。