誤分類勘定科目の修正

「勘定科目セグメント」ラベルが割り当てられたセグメントの値を作成する場合は、「資産」、「負債」、「費用」、「収益」、「資本」などの勘定科目タイプを選択する必要があります。

それ以降、そのセグメント値を使用して作成された勘定科目組合せは、割り当てられた勘定科目タイプを継承します。

たとえば、セグメント値1000に「資産」勘定科目タイプを割り当ててから、勘定科目組合せ01-000-1000-000-000を作成するとします。この勘定科目組合せは資産として分類されます。

対応する勘定科目セグメント値の継承された勘定科目タイプが正しく設定されていない場合、勘定科目の誤分類が発生します。勘定科目セグメント値に間違った勘定科目タイプを割り当てると、会計仕訳が間違って記録され、財務諸表が正確でなくなります。また、間違って分類された勘定科目は、年度末に不適切に処理される可能性があり、実績残高が留保利益に対してゼロになったり、翌年度に累積されることがあります。

注意: 勘定科目組合せを作成する前に、正しい勘定科目タイプが勘定科目セグメント値に割り当てられていることを確認してください。誤分類された勘定科目の修正は、標準的な操作ではありません。

「誤分類勘定科目の修正」プロセスを使用して、勘定科目組合せの勘定科目タイプを修正できます。このプロセスを実行することは、誤分類された勘定科目を修正するための1つの処理にすぎません。誤分類された勘定科目を修正するための全体的な手順は、次のことによって異なります。

  • 行われる勘定科目タイプの修正

  • 影響を受ける勘定科目組合せに活動が転記されていたかどうか

  • 複数の会計年度にわたる修正の影響

  • 残高が換算されたかどうか

勘定科目タイプの修正

勘定科目タイプは、損益計算書勘定と貸借対照表勘定にグループ化できます。損益計算書勘定は、「収益」および「費用」勘定科目タイプで構成され、貸借対照表勘定は、「資産」、「負債」および「資本」勘定科目タイプで構成されます。会計年度末に、損益計算書勘定は留保利益に対してゼロになり、貸借対照表勘定は次年度に累積されます。

損益計算書グループ内または貸借対照表グループ内での勘定科目タイプの修正は、会計年度をまたいだ留保利益計算または期首残高には影響しません。次の表に、修正プロセスの一環として手動仕訳なしで実行できる勘定科目タイプの修正を示します。

正しくない勘定科目タイプ

正しい勘定科目タイプ

収益

経費

経費

収益

資産

負債または資本

負債

資産または資本

資本

資産または負債

損益計算書グループから貸借対照表グループ、または貸借対照表グループから損益計算書グループに対して行われる勘定科目タイプの修正は、その修正が会計年度をまたいでいる場合、留保利益計算および期首残高に影響することがあります。次の表に、修正プロセスの一環として手動の仕訳修正が必要になる場合がある勘定科目タイプの修正を示します。

正しくない勘定科目タイプ

正しい勘定科目タイプ

収益

資産、負債または資本

経費

資産、負債または資本

資産

収益または費用

負債

収益または費用

資本

収益または費用

手順

誤分類された勘定科目を修正するには、次の推奨ステップに従います。

  1. 「値の管理」ページで、値セット値の勘定科目タイプを修正します。

  2. 「誤分類勘定科目の修正」プロセスを発行する前に、次のことを行うことをお薦めします。

    • 組替モードでプロセスを実行する場合は、仕訳が転記されていないことを確認します。

    • 勘定体系の「動的組合せの作成可能」オプションを使用不可にします。

  3. 「スケジュール済プロセス」ページで、次のパラメータを指定して「誤分類勘定科目の修正」プロセスを実行します。

    • 値セット: 勘定科目セグメントの値セットを選択します。

    • 値セット値: 勘定科目組合せが勘定科目タイプを継承する元の値を選択します。

    • モード: 「プレビュー」モードを選択します。

  4. レポート出力をレビューします。

    レポートには、影響を受ける勘定科目組合せの実績残高が、元帳、通貨および会計年度別に示されます。これらの残高は、貸借対照表グループから損益計算書グループに対して、または損益計算書グループから貸借対照表グループに対して修正が行われた場合はゼロに設定される必要があります。この情報は、会計年度をまたいで修正が行われる場合に必要な仕訳の作成に役立ちます。レポートには、換算済残高のある期間も示されます。ゼロに設定する必要がある残高がレポートに示されていない場合は、ステップ9に進みます。

  5. ゼロに設定する必要がある残高を持つ各プライマリ元帳の前会計年度の最終期間をオープンします。

  6. レポートの情報を使用して各仕訳を作成し、誤分類された勘定科目残高をゼロにして、仕訳を転記します。相殺額には、仮勘定などの一時勘定を使用します。

    ノート: 仕訳では、入力されたすべての通貨で残高をゼロにする必要があります。
  7. 「誤分類勘定科目の修正」プロセスを「プレビュー」モードで再実行します。

    ゼロに設定する必要がある残高がないかどうかを確認します。ある場合は、すべての残高がゼロになるまでステップ5および6を繰り返します。セカンダリ元帳およびレポート通貨の残高のみが示されている場合は、仕訳を作成し、それらの元帳に直接転記する必要があります。

  8. 「誤分類勘定科目の修正」プロセスを「勘定科目タイプの組替え」モードで実行します。

    このプロセスでは、誤分類が複数の会計年度に影響する場合、影響を受ける勘定科目組合せの実績残高がゼロであることを最初に確認します。これを確認することで、勘定科目タイプの組替えによって、留保利益および期首残高の計算でのエラーを防止できます。続けて、選択したセグメント値の勘定科目タイプと一致するように、誤分類された勘定科目組合せの勘定科目タイプが修正されます。

  9. レポート出力で、各勘定体系の組替済勘定科目組合せのリストを確認します。

  10. 「勘定体系ディメンション・メンバーおよび階層を残高キューブに公開」プロセスを実行して、「勘定科目」ディメンションを更新します。

    1. 「勘定科目」ディメンションの値セットを選択します。

    2. 「詳細値のみの公開」パラメータを「はい」に設定します。

  11. 最早会計年度から、各元帳で残高をゼロにするために作成した仕訳を逆仕訳して転記します。逆仕訳は、逆仕訳される仕訳と同じ期間にある必要があります。

    ノート: 仕訳で推奨される逆仕訳方法は、「符号の変更」です。
  12. 誤分類された勘定科目の修正が行われ、換算通貨に残高がある場合、次のことを行う必要があります。

    1. 「換算済残高の削除」プロセスを実行し、プロセスが完了したら残高キューブを再作成します。

    2. 誤分類が処理された後に、換算プロセスを再実行します。