平均残高処理の設定

機能設定マネージャで元帳を定義するときに「平均残高の使用可能」オプションを選択すると、平均残高処理を使用可能にできます。

「設定および保守」作業領域で、「元帳オプションの指定」タスクを使用します。

平均残高処理を有効にすると、デフォルトで貸借対照表勘定に対してのみ有効になります。損益計算書勘定も含める場合は、「損益計算書勘定を含める」オプションを明示的に有効にする必要があります。

ノート: 損益計算書は、新規作成された元帳に対してのみ使用可能にできます。すでに作成されている平均残高処理元帳で損益計算書勘定を使用可能にすることはできません。

会計設定が完了すると、元帳の平均残高と日末残高の計算に使用される残高の格納が自動的に開始されます。

ノート: 実装時に、第1期間がオープンする前に標準元帳を平均残高元帳に変換したり、会計構成を発行する前に平均残高元帳を標準元帳に変換できます。

トランザクション・カレンダ

トランザクション・カレンダを使用して、会計カレンダのどの日が営業日または非営業日であるかを示します。「設定および保守」作業領域で、「トランザクション・カレンダの管理」タスクを使用します。

カレンダを最初に定義するときは、名前と、オプションで説明を指定します。アプリケーションでは、この情報を使用してカレンダが作成されます。カレンダには、アプリケーションに存在する日付範囲内のすべてのカレンダ日のエントリが含まれます。各エントリには次の項目が含まれます。

日付: 実際のカレンダ日付。
曜日: 曜日。
営業日: エントリが営業日として定義されているかどうかを示すインジケータ。営業日は、月曜日から金曜日までは「はい」、土曜日と日曜日は「いいえ」にデフォルト設定されます。この初期デフォルト値は必要に応じて変更できます。

トランザクション・カレンダを作成した後に、「営業日」インジケータを非営業日に変更することで休日を指定する必要があります。

次に、非営業日に関するノートをいくつか示します。

トランザクション・カレンダと会計カレンダは、互いに完全に独立しています。たとえば、1つの会計カレンダを親会社とそのすべての子会社で共有できます。ただし、各子会社は、異なる休日スケジュールに対応するために別々のトランザクション・カレンダを使用する場合があります。

機能設定マネージャで、会計カレンダ、元帳通貨、勘定体系、補助元帳会計処理基準などの元帳の属性を定義します。平均残高処理を使用可能にして元帳を定義できます。

平均残高処理が使用可能になっている一般的な元帳では、平均残高は標準残高から導出されるため、標準残高と平均残高がリンクされます。このリンケージを強制するために、平均残高を直接操作する仕訳は作成できないようになっています。

平均残高処理を使用可能にする場合は、元帳の定義時に次のような追加情報を指定する必要があります。

トランザクション・カレンダ: トランザクションが有効な営業日にのみ転記されるようにするために使用されるカレンダ。
純利益勘定: 留保利益の平均残高を計算するときに、すべての収益および費用勘定科目の取引残高を取得するためにアプリケーションで使用される勘定科目。平均残高処理に損益計算書勘定を含める場合は、純利益勘定を指定する必要はありません。

ノート: 損益計算書勘定を含めるオプションを有効にした場合、「純利益勘定」フィールドは表示されません。

平均残高処理に損益計算書勘定を含めない場合は、元帳で平均残高処理を使用可能にするときに純利益勘定を指定する必要があります。

留保利益には、任意の中間会計期間のための次の2つのコンポーネントが含まれます。

留保利益の平均残高は、他の勘定科目の平均残高と同じ方法で計算されます。ただし、アプリケーションでは収益および費用勘定科目の平均残高が保守されないため、この留保利益コンポーネントの処理のために特別な処理が行われます。

アプリケーションでは、特別な転記不可純利益勘定を使用して、すべての収益および費用勘定の取引残高を取得します。この勘定科目は、勘定科目タイプが資本の貸借対照表勘定科目として扱われます。特定の期間、四半期または年の平均残高に対する純利益の影響を計算するために使用されます。

ノート: 転記不可純利益勘定は、レポートおよびオンライン照会でも使用できます。

ノート: 転記不可純利益勘定科目とその他の貸借対照表勘定科目の主な違いは、新しい年をオープンしたときに転記不可残高はロール・フォワードされないことです。かわりに、年度の期末に収益および費用が留保利益に対してクローズされると、この勘定科目はゼロにリセットされます。