Receivablesでの元帳および法的エンティティの文書連番
プライマリ元帳を設定して、Receivablesの文書連番を元帳レベルまたは法的エンティティ・レベルで使用できます。
文書連番を法的エンティティ・レベルで有効にしている場合、同じ元帳に複数の法的エンティティが割り当てられていれば、各法的エンティティに属する売掛/未収金トランザクション、修正および入金に個別の文書連番を割り当てることができます。
法的エンティティ・レベルの文書連番を使用すると、地方自治体および政府当局の要件に準拠する一方で、同じプライマリ元帳に複数の法的エンティティを編成できます。
Receivablesでの文書連番について、次のガイドラインを確認します。
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Receivablesでの文書連番
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Receivables文書カテゴリ
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年代順文書連番
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年代順文書連番および手動トランザクション
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年代順文書連番および自動インボイス
Receivablesでの文書連番
Receivablesで文書連番を使用するには、プライマリ元帳のオプションの指定ページにある「連番」セクションで、次のタスクのいずれかまたは両方を実行します。
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「連番基準」オプションを「元帳」または「法的エンティティ」に設定します。
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オプションで、Receivablesの「文書連番の強制」オプションを有効にします。
ステップ1およびステップ2を実行した場合、元帳または元帳に割り当てられたすべての法的エンティティで常に文書連番が使用されます。売掛/未収金イベントで生成されるすべての文書カテゴリに、文書連番を割り当てる必要があります。
ステップ1を実行してもステップ2は実行しない場合、必要に応じて、ビジネス要件を満たすReceivables文書カテゴリに文書連番を割り当てることができます。たとえば、自動入金処理にのみ順次採番を使用し、トランザクションには使用しない、といったことが可能です。
Receivables文書カテゴリ
プライマリ元帳で、文書連番が法的エンティティ・レベルで使用可能になっている場合(「連番基準」オプションを「法的エンティティ」に設定)、Receivablesでは、元帳に割り当てられているすべての法的エンティティで、次の売掛/未収金イベントごとに文書カテゴリが作成されます。
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請求書トランザクション・タイプ
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クレジット・メモ・トランザクション・タイプ
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デビット・メモ・トランザクション・タイプ
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受取手形トランザクション・タイプ
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標準入金
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修正
文書カテゴリに文書連番を割り当てるには:
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「文書連番カテゴリの管理」ページにナビゲートします。
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目的の文書カテゴリを検索します。
「カテゴリ・コード」フィールドを使用して、請求書や入金などを入力することで検索を制限できます。
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検索結果をレビューし、目的の文書カテゴリを見つけます
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必要な場合は、要件に応じてカテゴリ名を更新します。
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変更を保存します。
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「売掛/未収金文書連番の管理」ページにナビゲートします。
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必要な文書連番名を検索するか、新しい文書連番を作成します。
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「検索結果」セクションで、要件に応じて文書連番設定を更新または完了します。
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「割当」セクションで、この文書連番に割り当てる文書カテゴリを選択します。
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変更を保存します。
次の関連処理が実行されると、各売掛/未収金イベントに対して文書連番が生成されます。
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トランザクション: トランザクションの保存または完了時。該当するビジネス・ユニットの売掛/未収金システム・オプション「文書番号生成レベル」の設定によって異なります。
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修正: 修正が発行されたとき。
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領収書: 領収書が発行されたとき。
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受取手形: 受取手形が完了したとき。
Receivables文書連番には、次のルールが適用されます。
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文書連番日付は会計日です(トランザクション日や入金日ではありません)。
ノート: 受取手形で名宛人引受が必要な場合、Receivablesでは会計日ではなくトランザクション日を使用して文書番号が割り当てられます。これは、手形の引受時ではなく完了時に受取手形文書番号が生成されるためです。 -
文書連番を持つトランザクションの法的エンティティは変更できません。
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デフォルトでは、文書連番を持つトランザクションや入金は削除できません。売掛/未収金システム・オプション「支払削除の許可」が有効になっている場合、該当するビジネス・ユニットの入金および受取手形トランザクションのみを削除できます。
年代順文書連番
文書連番では、文書連番の日付として会計日が使用されます。トランザクションに対して信頼性のある文書連番を確保するために、文書番号の連番として年代順を強制できます。
売掛/未収金トランザクションに対して年代順文書連番を有効にするには、プライマリ元帳のオプションの指定ページの「連番」セクションで、次の3つのタスクを実行します。
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「連番基準」オプションを「元帳」または「法的エンティティ」に設定します。
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Receivablesで「文書連番の強制」オプションを有効にします。
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「文書日付に年代順を強制」オプションを有効にします。
年代順文書連番については、3つのステップをすべて実行する必要があります。「文書日付に年代順を強制」オプションを有効にすると、文書連番会計日とトランザクション会計日の間の相関が強制されます。これにより、Receivablesでは、同じ文書連番で最後に連番付けされた文書の会計日より前の会計日を持つトランザクションが作成されなくなります。
たとえば、2014年1月1日の会計日で請求書を作成するとします。この請求書には文書番号100が割り当てられます。作成する次の請求書には、請求書の会計日が2014年1月1日以降の場合は、文書番号101が割り当てられます。会計日が2014年1月1日より前の場合、Receivablesではトランザクションは作成されません。
年代順文書連番および手動トランザクション
文書連番を使用しており、プライマリ元帳オプション「文書日付に年代順を強制」が有効になっている場合は、トランザクション・タイプの設定で手動で作成されたトランザクションに対して年代順文書連番を強制できます。
手動で作成したトランザクションに年代順文書連番を強制するには:
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トランザクション・タイプの作成または編集ページにナビゲートします。
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「年代順文書連番で先日付なし」オプションを有効にします。
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要件に従って、トランザクション・タイプ設定を完了します。
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このトランザクション・タイプを該当するトランザクションに割り当てます。
手動で作成したトランザクションでこのトランザクション・タイプを使用した場合、トランザクション日と会計日の両方が将来の日付であると、Receivablesではトランザクションが作成されません。
年代順文書連番および自動インボイス
文書連番を使用しており、プライマリ元帳オプション「文書日付に年代順を強制」が有効になっている場合は、自動インボイスに対して売掛/未収金システム・オプション「不正な会計日」を設定する必要があります。このオプションを設定することで、会計日が文書連番内の順序外であった場合に、自動インボイスでトランザクションがどのように処理されるかが決まります。
「売掛/未収金システム・オプション」ページの「請求および収益」タブにある「自動インボイス」セクションで、「不正な会計日」フィールドを「拒否」または「修正」に設定します。
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拒否: トランザクション会計日が文書連番内で順序外の場合は、トランザクションを拒否してエラー表に転送します。
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修正: トランザクション会計日が文書連番内で順序外の場合は、文書連番会計日に一致するように会計日を修正します。