複数の製造工場全体における原価積上の作業定義の選択
企業で使用する標準原価が複数の在庫組織にわたって共有されている場合に、製品の標準原価の計算にどの製造組織を使用するかを正確に選択できるようになりました。
生産監督者は作業定義を管理するときに、原価計算優先度を指定できます。 これは、要件に基づいて変更できるオプションの属性です。
「原価の積上」プロセスでその組織内の品目の原価を計算しない場合は、作業定義の原価計算優先度を0に設定できるようになりました。 さらに、製造工場では、品目の複数の作業定義の原価計算優先度を0に設定できます。 作業定義の原価計算優先度を0に設定すると、「原価の積上」プロセスでその作業定義が積上から除外されます。
たとえば、2つの異なる製造場所で製造される製品がある場合、次のようになります:
ZDQ組織の製造作業定義
ZC9組織の製造作業定義
この設定では、ZDQ組織の製造作業定義は、原価計算優先度 = 0で設定されています。 また、ZDQとZC9はどちらも同じ原価組織に属し、原価は原価組織レベルで保守されます。
この設定では、「原価の積上」プロセスを実行すると、原価計算優先度がゼロ以外の作業定義(ZC9組織の作業定義)を使用して、製品の原価が計算されます。
ZC9組織の作業定義を使用した製品原価
この機能により、企業の特定の要件に基づいて品目の原価を計算できるため、効率が向上します。
有効化のステップ
この機能を有効にするために何もする必要はありません。
ヒントと考慮事項
組織間で共有標準原価が設定されていると、原価プランニングで使用される計画生産(作業定義)と原価会計での実行の間に差異がある場合、「原価会計配分の作成」プロセスによってジョブ・クローズ差異がレポートされます。
主なリソース
- Oracle Fusion Cloud SCM: 製造およびサプライ・チェーン資材管理の実装ガイド(Oracle Help Centerからアクセスできます)。
- Oracle Fusion Cloud SCM: Supply Chain Cost Managementの使用ガイド(Oracle Help Centerからアクセスできます)。
アクセス要件
次の権限を含む構成済ジョブ・ロールが割り当てられているユーザーは、この機能にアクセスできます。
- 原価積上の実行(CST_PERFORM_COST_ROLLUP)