更新24A
改訂履歴
本書は、既存の項の変更と、新規情報の追加に伴って、今後も引き続き更新されます。これまでの更新内容は次の表のとおりです。
日付 | モジュール | 機能 | ノート |
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2023年12月12日 | 共通調達 | 拡張ユーザー・インタフェースおよびアダプティブ検索を使用した承認作業領域 | 文書の更新。主なリソースへの新しいリンクの追加。 |
2023年12月1日 | 初版作成。 |
概要
お客様のアイデアをお聞かせください
ご意見をお待ちしています。クラウド・サービスの改善についてご提案がございましたら、ぜひお聞かせください。Oracle Customer Connectのアイデア・ラボをはじめ、いくつかの方法でお客様のアイデアを受け付けております。機能名の後にこのアイコンが表示されていれば、その機能はお客様のアイデアによるものです。
フィードバックをお寄せください
本書の内容改善のため、ご意見やご提案をお待ちしております。フィードバックは、oracle_fusion_applications_help_ww_grp@oracle.comまでお送りください。
免責事項
この文書に記載された情報には、オラクルの製品開発プランに関する説明文が含まれていることがあります。オラクルの製品開発プランと、今後の製品リリースの本質および時期に対し、様々な要因が大きく影響を及ぼします。したがって、この情報はあくまで情報として提供されるものであり、マテリアルやコード、機能を提供することのコミットメント(確約)ではないため、購買決定を行う際の判断材料になさらないでください。記載されている機能の開発、リリースおよび時期については、オラクルの単独の裁量により決定されます。
この情報は、オラクルおよびその子会社や関連会社との契約を構成するものではありません。特にこの情報についてオラクルは一切の責任を負いかねます。詳細は、法律上の注意点および使用条件を参照してください。
任意の新機能の導入(オプトイン)
Oracle Cloud Applicationsは、四半期ごとに新しい更新を提供します。つまり、ビジネスの効率的かつ効果的な管理に役立つ新しい機能を3か月ごとに受け取ります。一部の機能は使用可能な状態でされ、エンド・ユーザーが即時に使用できます。その他の機能はすぐ使用できない状態で提供され、使用可能にするために処理を実行する必要があります。無効化されている機能は、次の権限を使用して、次のステップでエンド・ユーザーに対してアクティブ化できます。
- アプリケーション・オファリングのレビュー(ASM_REVIEW_APPLICATIONS_OFFERINGS_PRIV)
- Oracle Fusion Applicationsオファリングの構成(ASM_CONFIGURE_OFFERING_PRIV)
新機能をオプト・インする方法を次に示します。
- 「ナビゲータ」→「自分の企業」→「新機能」をクリックします。
- 「機能概要」ページで、オファリングを選択してそれに固有の新機能をレビューします。または、デフォルトの選択であるすべての使用可能なオファリングをそのまま使用して、すべてのオファリングの新機能を確認できます。
- 「新機能」タブで、新機能をレビューし、「使用可能」列で機能のオプトイン・ステータスを確認します。機能がすでに有効化されている場合は、チェック・マークが表示されます。そうでない場合は、機能を有効にするためのアイコンが表示されます。
- 「使用可能」列にあるアイコンをクリックし、機能を有効にするステップを完了します。
「新機能」作業領域に表示されない機能をオプトインする場合があります。オプトインする方法を次に示します。
- 「ナビゲータ」→「自分の企業」→「オファリング」をクリックします。
- 「オファリング」ページで、オファリングを選択し、オプトイン機能をクリックします。
- オプトイン・ページで、オファリングまたは機能が含まれている機能領域の機能の編集(鉛筆)アイコンをクリックします。
- 機能の編集ページで、機能を有効化するためのステップを完了します。
オファリングの新機能をオプトインする方法の詳細および詳細な手順は、オファリングの構成を参照してください。
オプト・イン失効
オプト・インを経由してすぐ使用できない状態で提供された機能は、将来の更新で自動有効化される場合があります。これはオプト・イン失効と呼ばれます。クラウド・サービスにオプト・イン失効がある場合、このドキュメントに関連タブが表示されます。このタブをクリックすると、最初に機能が無効状態で提供されたのはいつか、そしてこの機能のオプト・インがいつ失効し、自動で使用可能となる見込みかが表示されます。ここをクリックして、すべてのOracle Cloudアプリケーションのオプト・インが失効した機能を確認することもできます。
機能概要
列の定義:
レポート = 新規または変更済の、オラクル社から提供されたすぐに実行可能なレポートです。
UIまたはプロセスベース: 小規模 = これらのUIまたはプロセスベースの機能は、通常、フィールド、検証またはプログラムの軽微な変更で構成されます。したがって、ユーザーに対する潜在的な影響は最小になります。
UIまたはプロセスベース: 大規模* = これらのUIまたはプロセスベースの機能の設計は、より複雑になります。したがって、ユーザーに及ぼす影響は大きくなります。
無効状態で提供される機能 = エンド・ユーザーがこれらの機能を使用できるようにするには、処理が必要です。これらの機能は提供時には使用不可になっているため、機能を使用可能にするかどうかおよび使用可能にする時期を選択してください。たとえば、a)新しいまたは拡張されたBIサブジェクト領域はまずレポートに組み込む必要があり、b)新しいWebサービスを利用するには統合が必要で、c)機能にアクセスできるようにするにはまずユーザー・ロールに割り当てる必要があります。
エンド・ユーザーがすぐに使用可能 レポートと小規模UIまたはプロセスベースの新機能が更新後にユーザーに与える影響は最小限です。したがって、顧客受入テストでは、大規模UIまたはプロセスベース*の新機能に焦点を当てる必要があります。 |
エンド・ユーザーが使用する前に顧客による処理が必要 これらの機能を使用するために、膨大な作業は不要です。利用することを選択する際には、テストと展開のタイミングを設定します。 |
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機能 |
レポート |
UIまたは |
UIまたは |
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サプライ・チェーン・オーケストレーション
サプライ・チェーン・オーケストレーション
サプライ・チェーン・オーケストレーションでの供給または需要の更新後の処理の改善
供給の一部のみが使用可能な場合でも、転送オーダーまたは購買オーダーでオープンのままの数量を手動で削減または取り消します。この調整の際に発生する可能性のあるエラーを削減します。出荷許容範囲内ではあるが要求した数量を下回っている転送オーダーがOracle Inventory Managementでクローズされた場合は、その時期をOracle Order Managementに知らせます。この機能は、バック・トゥ・バック・フローで使用します。
Oracle Supply Chain Orchestrationで1つの転送オーダーがクローズされても、供給オーダーにオープンのままの他の転送オーダーがある場合は、履行システムから取得する応答を管理します。単一の供給オーダーに複数の転送明細がある場合、この機能を社内資材転送とともに使用します。
需要や供給に変更が必要な場合のエラーやユーザーの操作を削減します。
有効化のステップ
この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。
オファリング: 製造およびサプライ・チェーン資材管理 オプションではなくなった開始バージョン: 更新24B
主なリソース
アクセス要件
この機能は、販売オーダーを作成および送信できるすべての権限で使用できます。
次の権限を含む構成済ジョブ・ロールが割り当てられているユーザーは、この機能にアクセスできます。
- オーダーの開始(FOM_CREATE_ORDER_PRIV)
- オーダーの発行(FOM_SUBMIT_ORDER_PRIV)
これらの権限を含み、供給オーケストレーション作業領域で供給オーダーを作成できる構成済ジョブ・ロールが割り当てられているユーザーは、この機能の他の部分にアクセスできます。
- 供給要求の作成(DOS_CREATE_SUPPLY_REQUEST)
- 供給明細詳細の表示(DOS_VIEW_SUPPLY_LINE_DETAILS)
バック・トゥ・バック・フローで出荷日を変更する際の後処理日数の追加
販売オーダーの予定出荷日を変更するときに、供給の要求搬送日に後処理日数を追加します。この機能を使用すると、バック・トゥ・バック・フローで出荷日を確実に満たせます。
仕組み:
- 販売オーダーの予定出荷日を更新してから、スケジューリングおよび履行のために販売オーダーを発行します。
- Oracle Global Order Promisingでは、予定出荷日が計算され、販売オーダーが更新されます。納期回答では、品目が倉庫に到着したときに出荷倉庫で必要になるため、後処理日数が予定出荷日に追加されます。
- Oracle Order Managementは、要求搬送日の更新をOracle Supply Chain Orchestrationに送信します。要求搬送日には後処理日数が含まれます。
- 納期回答では、予定出荷日から後処理日数が減算され、サプライ・チェーン・オーケストレーションに送信される推奨要求搬送日が計算されるため、サプライ・チェーン・オーケストレーションで供給を倉庫で使用できるようになります。その後、倉庫マネージャは、品目を顧客に出荷する前に後処理アクティビティを実行できます。たとえば、予定出荷日が11月30日で、後処理日数が5の場合、納期回答では要求搬送日として11月25日が推奨されます。
- サプライ・チェーン・オーケストレーションは、グローバル・オーダー納期回答の推奨から要求搬送日を選択し、Oracle Manufacturingなどのダウンストリーム・アプリケーションに更新を送信します。
有効化のステップ
この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。
オファリング: 製造およびサプライ・チェーン資材管理 オプションでなくなるバージョン: 更新24C
主なリソース
アクセス要件
次の権限を含む構成済ジョブ・ロールが割り当てられているユーザーは、この機能にアクセスできます。
- 供給オーダー・インタフェースの処理(DOS_PROCESS_SUPPLY_ORDER_INTERFACE_PRIV)
- 供給オーダーの表示(DOS_VIEW_SUPPLY_ORDERS_PRIV)
- 供給要求例外の管理(DOS_MANAGE_SUPPLY_REQUEST_EXCEPTIONS_PRIV)
- 供給オーダー例外およびステータスの表示(DOS_VIEW_SUPPLY_ORDER_EXCEPTIONS_AND_STATUS_PRIV)
これらの権限は、この更新の前から使用可能でした。
調達共通
共通調達
RESTリソースを使用した調達の統合および拡張
この更新のOracle Fusion Cloud ProcurementおよびOracle Fusion Cloud Self Service Procurementでは、外部システムと簡単に統合できるようにするための新規および変更済RESTリソースが提供されます。
この更新で導入された新規のRESTリソースは次のとおりです。
- コンテンツ・ゾーン
- 購買依頼ライフサイクル詳細
- 遵守チェックリスト
- 遵守チェックリスト・テンプレート
- 質問リスト応答
次のRESTリソースは以前に使用でき、更新されました。
-
購買依頼
-
購買依頼明細でPOSTまたはPATCH処理を実行して包括購買契約価格を上書きする場合は、「価格」、「通貨」または「金額」属性を使用します。
-
SUBMIT処理で資金不足の上書き要求がサポートされるようになりました。
-
購買依頼明細の「追加担当Eメール」属性を使用して、これらの担当者がサプライヤ・プロファイル・ディレクトリにまだ存在しない場合にEメールを指定して、購買依頼および購買オーダーのサプライヤ担当者を割り当てます。
-
-
ショッピング・カタログ・スマート・フォーム詳細
- 「製品タイプ」属性を使用して、スマート・フォーム明細の製造業者および製造業者部品番号をいつ非表示にするかを識別します。スマート・フォーム明細の製造業者詳細を提供するために使用できるのは、製品タイプ「商品」のみです。
これらの新しいRESTリソースおよび変更されたRESTサービスを使用して統合を簡略化し、他のアプリケーションや外部システムとの標準ベースの相互運用性をサポートできます。
有効化のステップ
REST APIガイドのRESTサービス定義を確認して利用してください(Oracle Help Center > 対象となるアプリケーション・サービス領域 > APIおよびスキーマからアクセスできます)。OracleのRESTサービスを初めて利用する場合は、クイック・スタートに関する項から開始してください。
主なリソース
- Oracle Fusion Cloud Procurement REST APIドキュメントを参照してください(Oracle Help Centerからアクセスできます)。
アクセス要件
Oracle Help Centerで入手可能なOracle Fusion Cloud Procurement REST APIドキュメントの権限の項を参照してください。
拡張ユーザー・インタフェースおよびアダプティブ検索を使用した承認作業領域
「ワークリスト: 承認および通知」作業領域のかわりに、「承認」作業領域を使用します。この作業領域では、拡張されたユーザー・インタフェースとアダプティブ検索機能が提供されます。タスクは、承認タイプ、タスク・タイプまたは送信者によってフィルタするか、キーワードで検索できます。
アプリケーションは機能に制限されており、ビジネス・プロセス管理(BPM)ワークリストにかわるものではありません。このため、サイト・レベルまたはユーザー・レベルで設定できます。
アプリケーションが設定されている場合は、「ナビゲータ」>「ツール」>「承認」をクリックして開きます。「ナビゲータ」>「ツール」>「ワークリスト」をクリックして「ワークリスト: 承認および通知」作業領域を開くのではありません。
「承認」作業領域には3つのビューがあります。
承認タスク
承認タスク・ページには、現在のユーザーに割り当てられたタスクのリストが表示されます。これには、承認タイプに応じたビジネス属性が含まれます。指定されたフィルタを使用して作業を整理し、キーワードを検索し、承認を承認または却下できます。
提供されるフィルタは次のとおりです。
- タスク・タイプ(承認、FYI、要求など)
- 承認タイプ(経費精算書など)
- 送信者または承認の送信者
タスクの他の属性でキーワードで検索することもできます。検索とフィルタの任意の組合せをブックマークして共有できます。
次の承認に移動する前に、それぞれが完了するのを待たずに、タスクに迅速に対処できます。サポートされる処理は次のとおりです。
- 承認
- 否認
- 棄却(FYI)
必要に応じて、ドロワー内の承認または否認処理についてコメントすることもできます。
クイック・ビュー
リスト内のタスクをクリックしてクイック・ビューを開き、承認に関する追加情報を表示し、承認または却下できます。矢印をクリックすると、リスト内の次のタスクに移動できます。
詳細情報を取得するか、クイック・ビューでまだ使用できない処理を実行するには、「詳細の表示」をクリックしてAnalytics PublisherまたはApplication Development Framework (ADF)通知を開きます。
「承認タスク」リンクをクリックして、リストに戻ります。
承認のステータスおよび履歴
「承認ステータスおよび履歴」をクリックして、送信済または承認者であった承認の現在のステータスおよび割当先を表示します。
指定されたフィルタを使用し、キーワードで検索して履歴承認情報を検索します。
「承認」作業領域は、パフォーマンスを優先して設計および構築されます。デスクトップ・ユーザーやタブレット・ユーザー、モバイル・ユーザーの両方のユーザー・エクスペリエンスが向上するため、承認タスクや通知にすばやく対応できます。
有効化のステップ
- 作業領域を有効にする前に、環境にパッチが適用されていることを確認します。
- 「スケジュール済プロセス」作業領域で、「ワークリストの検索索引の作成」スケジュール済プロセスを1回実行し、完了していることを確認します。
- 「設定と保守」作業領域で、「アプリケーション拡張」機能領域の「アプリケーション・コア管理者プロファイル値の管理」タスクに移動します。「承認要求UI使用可能」(ORA_FND_APPROVALS)プロファイル値は、「承認」作業領域をすべてのユーザーが使用できるようにするか、一部のユーザーのみが使用できるようにするかに応じて設定します。
ヒントおよび考慮事項
「承認」作業領域でBPMワークリストが置換されたり、「通知」アイコンの動作が変更されることはありません。グローバル・ヘッダーの通知リストから「すべて表示」をクリックし、「ワークリスト」をクリックしてBPMワークリストを開き、これらのツールをアプリケーションで使用します。アプリケーションを設定しても、BPMワークリストまたは通知アイコンには影響せず、データの整合性が保たれます。
「タスク・リスト」ビューは現在構成できません。承認タイプごとに2つの属性が含まれ、残りの属性がクイック・ビューに表示されます。
新しいアプリケーションとして、BPMワークリストのすべてのユースケースはまだサポートされていません。サイト・レベルまたはユーザー・レベルでアプリケーションを設定できます。一部のユーザーがこのアプリケーションの利点を活かしつつ、その他のユーザーはすべてのタスクに対して既存のワークリストを使用し続けるようにするには、ユーザー・レベルでプロファイル・オプションを設定することで、特定のユーザーに対してこの機能を有効にできます。
「承認」作業領域でまだ満たされていない使用方法の一部を次に示します。
- 通知または処理の観点から大幅に変更された承認
- コメントおよび添付の頻繁な使用による承認および情報依頼(RFI)
- チームのタスクを管理するマネージャ
- デジタル署名が必要な承認
- プロキシ・ユーザーのサポート
- 一部のワークフローのサポート
これらの用途については、アプリケーションの設定を待機します。次に例を示します。
- 連邦医薬品局によって規制される産業で電子レコードおよび電子署名(ERES)が必要な場合は、「承認」作業領域を使用可能にしないでください。
- プロジェクト管理、チャネル要求またはチャネル・プログラム承認を使用している場合は、次のリリースまで待つことをお薦めします。
現在、サポートされている処理のみが使用可能です。多数のカスタム処理がある場合は、後で実装を検討する必要があります。
すべての承認タイプに使用可能な属性があるわけではありません。重要なワークフローで機能するかどうかをテストします。
主なリソース
- 「承認」作業領域の設定(1月5日使用可能)
- 「承認」作業領域を使用した承認の管理(1月5日使用可能)
- 既存の設定データの更新
- プロファイル・オプション値の設定
セルフサービス調達
プロジェクト駆動のサプライ・チェーン
プロジェクト駆動のサプライ・チェーンは、Oracle Fusion Cloud SCMおよびOracle Fusion Cloud Project Managementのアプリケーションを横断したエンドツーエンドの統合ソリューションです。このソリューションは、製造および資産集約型企業の様々なビジネス・プロセスをサポートするように設計されています。
プロジェクト駆動のサプライ・チェーン・ソリューションを使用すると、プロジェクトごとに別個の組織を作成しなくても、プロジェクトのコンテキストでサプライ・チェーン・プロセスを管理できます。サプライ・チェーン・コストをプロジェクト支出として取得することもできます。
「プロジェクト駆動のサプライ・チェーン」という機能をオプト・インすると、この項で説明する機能を使用できます。
在庫または作業オーダー搬送先へのプロジェクト固有調達の予算管理
スポンサード・プロジェクトまたは非スポンサード・プロジェクトの在庫搬送先に資材を調達する際に、資金可用性のチェック、管理予算に対する資金の予約および予算引当(該当する場合)の計上を行います。この機能は、プロジェクト固有の製造または保守作業オーダーから作業オーダー搬送先に資材を直接調達する場合にも使用できます。
在庫または作業オーダーの搬送先およびバック・トゥ・バック購買依頼で作成されたプロジェクト固有の購買依頼は、これらのトランザクション・タイプに対して予算管理が使用可能になっている場合に、プロジェクトまたは勘定体系ベースの管理予算またはその両方に対する取引約定として残余予算を予約できます。予約済資金には、直接費(購買依頼原価)および関連する間接費の両方が含まれます。
プロジェクト詳細のある在庫搬送先の購買依頼
独立して作成された購買オーダーまたはそのような購買依頼から作成された購買オーダーに対して予算管理検証が実行されると、資金は義務として予約されます。また、購買依頼のコミットメント(該当する場合)は清算されます。購買オーダーの資金ステータスは、原価がプロジェクト・コスト計算にインポートされるまで、調達ライフサイクル全体で更新されます。
プロジェクト・コスト計算にインポートされた一部購買オーダー受入について「資金」ステータスが「一部清算済」と表示されている購買オーダー
このような購買オーダーの品目の在庫受入および原価計算は、受入会計または原価管理で予算管理されていません。購買オーダー関連の在庫原価をサプライ・チェーン原価管理からプロジェクト・コスト計算にインポートするときに、購買オーダー義務が清算され、在庫原価がプロジェクト支出として予約されています。これには、直接費(在庫)および関連する間接費が含まれます。プロジェクトに関連付けられた間接費スケジュールが購買オーダー作成とプロジェクトへの在庫原価のインポートの間の新規レートで更新されている場合、改訂済間接費レートを使用して資金が予約されます。プロジェクト・コスト計算では、当初予約された直接費および間接費も購買オーダーに対して決済されます。
予算管理分析レポートを使用して非スポンサード・プロジェクトの管理予算残高を表示し、「交付の管理」ページを使用してスポンサード・プロジェクトの管理予算残高を表示します。
購買依頼、購買オーダーおよびプロジェクト・コスト計算で発生する残余予算引当および決済を表示する予算管理分析レポート
在庫および作業オーダー搬送先があるプロジェクト固有の購買オーダーに関連付けられた買掛/未払金請求書は、予算管理検証には適用できません。請求書差異(ある場合)は、取得修正原価がサプライ・チェーン原価管理からインポートされたときに、プロジェクト・コスト計算の「コストのインポート」プロセスによって予算管理されます。買掛/未払金請求書では、プロジェクト固有の購買オーダーと照合された請求書のプロジェクト属性が請求書明細および配分レベルで表示されるようになりました。
関連するビジネス機能およびトランザクション・サブタイプに対して予算引当会計が有効になっている場合は、購買依頼と購買オーダー、受入会計、プロジェクト・コストの会計を作成するときに、引当直接費および間接費の会計と清算が実行されます。
在庫または作業オーダーの搬送先およびバック・トゥ・バック・オーダーに対するプロジェクト固有購買オーダーの返品、取消およびその他の調整は、予算管理されます。適用可能な予算引当も計上されます。
サプライ・チェーン原価管理アプリケーションからの購買オーダー原価のインポート時に予約されたプロジェクト・コスト計算補助元帳が、同じトランザクションの計上済予算引当と異なる可能性がある資金。これは、サプライ・チェーン原価管理アプリケーションで品目原価間接費が課せられ、元々の引当済購買オーダー原価に追加原価が生じる可能性があるためです。プロジェクト・コスト計算での残余予算引当は、サプライ・チェーン原価管理アプリケーションから受け取ったこれらの実績原価に基づきます。
この機能には、次のビジネス上の利点があります。
- 在庫または作業オーダー搬送先へのプロジェクト固有の調達に対する予算管理プロジェクトの効率的な資金管理およびモニタリング。
- 在庫または作業オーダー配賦先へのプロジェクト固有の調達について、プロジェクト予算を効果的に管理します。
- プロジェクト固有の購買オーダーと照合された買掛/未払金請求書のレビューが改善されました。
有効化のステップ
- 機能設定マネージャの「予算管理の管理」タスクにナビゲートします。関連する元帳およびビジネス・ユニットについて、「予算管理」および「予算引当会計」オプションを編集します。「予算管理および予算引当会計の編集」ページで、次の操作を行います。
- 元帳、元帳に割り当てられたビジネス・ユニット、およびプロジェクト会計ビジネス機能の予算管理を有効にします。
- 次の購買依頼発行ビジネス機能トランザクション・サブタイプに対して予算管理および予算引当会計を使用可能にします。
- 在庫搬送先のプロジェクト参照購買依頼の在庫に対するプロジェクト購買依頼。
- バック・トゥ・バック・オーダーの購買依頼バック・トゥ・バック
- プロジェクト直接購買オーダー: プロジェクト参照の製造または保守作業オーダーから作業オーダー搬送先に対して行われた直接調達。
ビジネス機能購買依頼発行の予算管理および予算引当会計の有効化
- 次の調達ビジネス機能トランザクション・サブタイプに対して予算管理および予算引当会計を使用可能にします。
- 在庫搬送先のプロジェクト参照購買オーダーの「在庫に対するプロジェクト購買オーダー」。
- バック・トゥ・バック・オーダーのプロジェクト・オーダー・バック・トゥ・バック
- プロジェクト作業オーダー購買オーダー: プロジェクト参照の製造または保守作業オーダーから作業オーダー搬送先に対して行われた直接調達。
ビジネス機能調達の予算管理および予算引当会計の有効化
- この機能により、プロジェクト・コスト計算の予算引当会計に2つの新しい仕訳明細ルールを使用することもできます。同じ明細間接費計算対応プロジェクトの「購買オーダーの同じ明細プロジェクト引当間接費清算」および個別の明細間接費計算対応プロジェクトの「購買オーダーの個別明細プロジェクト引当間接費清算」。これらは、すでに「在庫原価」および「間接費」シード済仕訳ルール・セットで使用可能です。
同一明細プロジェクトの引当間接費の清算用の新規プロジェクト・コスト計算仕訳ルール
個別明細プロジェクトの引当間接費の清算用の新規プロジェクト・コスト計算仕訳ルール
- 元帳にユーザー定義の補助元帳会計処理基準が割り当てられている場合は、これらの新しい仕訳明細ルールをルール・セットに追加し、補助元帳会計処理基準を再コンパイルして、プロジェクト固有の調達について在庫または作業オーダーの搬送先に予算引当を正常に計上します。
ヒントおよび考慮事項
予算管理:
- 在庫または作業オーダー搬送先およびバック・トゥ・バック・オーダーに対するプロジェクト固有の調達の予算管理および勘定科目予算引当をサポートするために導入された新しいトランザクション・サブタイプは、予算管理に対して使用可能な新規作成されたビジネス・ユニットおよび元帳に対してデフォルトで有効になります。新規ビジネス・ユニットおよび元帳は、リリース24A以降に作成されたビジネス・ユニットおよび元帳を参照します。新しいトランザクション・サブタイプは、予算管理に対して使用可能な既存のビジネス・ユニットおよび元帳に対して使用不可のままになります。プロジェクト固有の調達の予算管理および勘定科目予算引当を在庫または作業オーダーの搬送先およびバック・トゥ・バック・オーダーに対して行う場合は、手動で有効にする必要があります。
- 購買依頼と購買オーダーの両方を在庫または作業オーダー搬送先とバック・トゥ・バック・オーダーに使用する必要があるプロジェクト固有の調達の予算管理および勘定科目予算引当を正常に実行するには、購買依頼発行および調達ビジネス機能の両方に対して新しいトランザクション・サブタイプを有効にする必要があります。両方のビジネス機能に対して新しいサブタイプを有効にしないと、資金が予約または決済されなくなります。
購買依頼:
- 在庫または作業オーダー搬送先に対するプロジェクト固有の購買依頼、および購買依頼トランザクション・サブタイプの予算管理または予算引当会計を使用可能にする前に作成されたバック・トゥ・バック購買依頼は、予算管理および予算引当会計には適用されないままです。購買依頼発行ビジネス機能に対して新しいトランザクション・サブタイプを有効にすると、新しい購買依頼のみが予算管理および予算引当会計の対象となります。
購買オーダー:
- 在庫または作業オーダー搬送先に対するプロジェクト固有の購買オーダー、およびこれらのトランザクション・サブタイプに対して予算管理が使用可能になる前に作成されたバック・トゥ・バック購買オーダーは、履行サイクル全体を通して予算管理および予算引当会計から除外され続けます。これらのトランザクション・タイプの予算管理が既存の在庫または作業オーダー搬送先購買オーダーに対して使用可能になったら、次に示す変更によって予算管理および予算引当会計がトリガーされます。
- 勘定科目、プロジェクトまたは予算日の変更
- 新規バック・トゥ・バックまたはプロジェクト固有の明細、スケジュールまたは配分の追加
受入会計および原価管理:
- 予算管理と予算引当会計の編集ページの元帳オプション・リージョンの予算管理仕訳例外セクションに、原価会計と受入会計の仕訳ソースが表示されることを確認します。これらのソースが以前に含まれていない場合は追加します。
原価会計および受入会計の仕訳ソースおよびカテゴリ例外
- 直接費(購買オーダー)の予算引当清算は、次のトランザクション・タイプを使用して受入会計補助元帳によって行われます。
トランザクション・フロー |
トランザクション・タイプ |
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在庫への受入の搬送 |
在庫搬送先への搬送 |
作業オーダーへの受入の搬送 |
作業オーダー搬送先への搬送 |
搬送イベントの訂正 |
在庫への搬送の訂正 |
作業オーダーの搬送に対する訂正 |
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受入返品 |
在庫への受入返品 |
作業オーダーの受入返品 |
|
在庫購買オーダーの価格更新 |
原価調整 - 在庫配賦先の購買オーダー価格更新 |
作業オーダー購買オーダーの価格更新 |
原価調整 -作業オーダー配賦先の購買オーダー価格更新 |
- 購買オーダーへの価格更新による直接費の予算引当清算は、「原価調整 - 在庫配賦先の購買オーダー価格更新」および「原価調整 -作業オーダー配賦先の購買オーダー価格更新」トランザクション・タイプを使用して、受入会計の未請求受入数量に対してのみ行われます。
- プロジェクト固有の購買オーダーの請求書差異原価の資金を在庫および作業オーダー搬送先に正常に予約するには、原価管理から請求書差異を除外するプロファイル・オプション(使用可能な場合)を使用不可にします。
- 品目参照のない摘要ベースの購買オーダーおよび作業オーダー搬送先に対する摘要ベースの購買オーダーの場合、予算引当清算および予算チェックは、トランザクション・タイプ「搬送先費用」を使用して受入会計で直接実行されます。
プロジェクト:
- 新しいトランザクション・サブタイプを有効にする前に作成された在庫または作業オーダーの搬送先およびバック・トゥ・バック・オーダーに対するプロジェクト固有の購買オーダーが存在する場合があります。これには、在庫受入および返品を含めることもできます。これらのプロジェクト・コストが、新しいトランザクション・サブタイプを有効にした後にプロジェクト・コスト計算補助元帳にインポートされると、プロジェクト・コスト計算で予算管理の対象となります。プロジェクト・コスト計算では、購買オーダーの作成時に資金が当初予約されたかどうかに関係なく、このようなシナリオで残余予算引当が発生します。これらの予約を許可するように管理予算をレビューおよび調整することをお薦めします。
- この機能に対して有効にした場合、予算管理は、「プロジェクト・タイプ原価除外の管理」タスクでコスト収集からの除外が有効になっていないプロジェクト・タイプを持つプロジェクトに対してのみ成功します。
- 購買オーダー直接費の予算引当清算は、受入会計によって行われ、購買オーダーに関連付けられた間接費はプロジェクト・コスト計算によって行われます。各アプリケーションについて、関連する配分および会計の作成プロセスを遅延なく実行して、予算引当が迅速に計上されるようにすることをお薦めします。
買掛管理:
- この機能の前は、予算管理対応元帳の場合、請求書がプロジェクト固有の購買オーダーと在庫搬送先と照合されたときに、買掛管理は適用可能な管理予算の請求価格差異に対して資金を引き当てました。この機能により、買掛管理は請求価格差異に対する資金の予約を停止し、かわりにプロジェクト・コスト計算によって予約が実行されます。この変更によって影響を受ける可能性がある既存のユーザー定義ビジネス・フローをレビューすることをお薦めします
- プロジェクト固有の購買オーダーの請求書価格差異が在庫および作業オーダー搬送先に存在する場合、そのような配分の資金ステータスは適用不可として表示されます。これらの配分明細は、一般会計でのそれ以上の残余予算引当の対象にもなりません。
買掛管理での請求書価格差異の予算管理ステータス
- この機能の前は、資産プロジェクトまたは建設仮勘定(CIP)プロジェクトの場合、経過勘定が資産精算勘定でもあると、資産計上または資産明細が買掛管理で1回、プロジェクトでもう1回の計2回作成される可能性がありました。買掛管理でプロジェクト詳細が取得されることで、これは発生しなくなります。この変更によって影響を受ける可能性がある既存のユーザー定義ビジネス・フロー(ある場合)を確認することをお薦めします。
- OTBIサブジェクト領域「買掛/未払金請求書 - トランザクション・リアルタイム」で使用可能な買掛/未払金請求書明細および配分のプロジェクト詳細を表示およびレポートします。
その他:
- 外注加工サービスまたは契約製造に関連する購買オーダーの予算管理は現時点ではサポートされていません。
- プロジェクト固有の社内資材転送購買依頼から在庫搬送先への予算管理および予算引当会計はサポートされていません。
主なリソース
予算管理および予算引当会計の詳細は、次のトピックを参照してください。
- Financials Cloud Applicationsドキュメントの公共部門のための財務の使用マニュアルの予算管理および予算引当会計の概要に関する項。
- 『プロジェクト原価計算の使用』マニュアルのプロジェクト駆動のサプライ・チェーンに関するトピックの概要。
- 財務プロジェクトの定義および管理マニュアルの予算管理に関するトピック。
- 製造の使用マニュアルの生産の管理の作業オーダーの資材の直接調達に関するトピック。
アクセス要件
新しいアクセス要件はありません。
レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーション
購買依頼承認者の表示
レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションでは、承認待ち購買依頼の承認者のリストを表示できます。このリストには、購買依頼の過去、現在および将来の承認者が表示されます。承認者が入力したコメントおよび承認プロセス中に共有した添付も表示できます。
この機能には、「自分の購買依頼」ページの「承認者の表示」オプションを使用してアクセスでき、購買依頼が完全に承認されるまで承認者のリストを使用できます。
承認者を表示する購買依頼明細処理
この機能を使用すると、調達依頼に対する承認プロセスの最新のステータスを確認し、承認プロセスの完了に必要な適切な処理を実行できます。
承認者のリストを表示
モバイル・デバイスに表示される承認者のリスト
有効化のステップ
この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。
オファリング: 調達
購買依頼承認者の表示機能を使用する場合、親機能であるレスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用した商品およびサービスの調達にオプト・インする必要があります。この親機能をすでにオプト・インしている場合、再度オプト・インする必要はありません。
主なリソース
- レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションの使用方法の詳細は、レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用した商品とサービスの調達レディネス・トレーニングを参照してください。
- 購買依頼セルフサービス・ユーザー・ロールのかわりに自分の構成済ロールを使用するために必要な権限を依頼者に提供する方法については、レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションのロールの構成方法のトピックを参照してください。
アクセス要件
次の権限を含むロールが割り当てられているユーザーは、次の機能にアクセスできます:
-
レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用した購買依頼の管理(POR_MANAGE_REQ_WITH_PWA_PRIV)
この権限はこの更新より前に使用可能でした。
資金チェックの結果の詳細表示
レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションで購買依頼を作成する際の資金可用性のチェックに加えて、結果の詳細を表示できるようになりました。そのような詳細には、購入によって影響を受ける管理予算、管理予算の詳細、資金チェックの可用性の失敗の原因などが含まれます。
資金チェック結果(失敗)と詳細
この機能を使用すると、購入によって影響を受ける管理予算、失敗の原因となった管理予算および可能な処置を決定できます。たとえば、予算の資金不足が原因で失敗した場合は、予算マネージャをフォロー・アップして、資金が使用可能になる時期を知ることができます。影響を受ける管理予算の期間がオープンしていないために失敗した場合は、関連する購買依頼明細に対して指定した予算日付を再チェックできます。
有効化のステップ
この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。
オファリング: 調達
資金チェックの結果の詳細表示機能を使用する場合、親機能であるレスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用した商品およびサービスの調達にオプト・インする必要があります。この親機能をすでにオプト・インしている場合、再度オプト・インする必要はありません。
主なリソース
- レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションの使用方法の詳細は、レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用した商品とサービスの調達レディネス・トレーニングを参照してください。
- 購買依頼セルフサービス・ユーザー・ロールのかわりに自分の構成済ロールを使用するために必要な権限を依頼者に提供する方法については、レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションのロールの構成方法のトピックを参照してください。
- 購買依頼に対する資金の予約方法の詳細は、「購買依頼に対する資金の予約方法」のトピックを参照してください。
アクセス要件
次の権限を含む構成済ジョブ・ロールが割り当てられているユーザーは、この機能にアクセスできます。
- レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用した購買依頼の管理(POR_MANAGE_REQ_WITH_PWA_PRIV)
この権限はこの更新より前に使用可能でした。
ショッピング中のカタログ品目の摘要および価格設定の変更
レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用して、ショッピング中にカタログ品目の次の情報を変更できるようになりました。
- マスター品目の摘要と価格
- 明細のタイプに基づく包括購買契約明細の価格または金額。
この表は、カタログ・コンテンツのタイプに応じた属性の変更可能性の条件をまとめています。
カタログ・コンテンツ・タイプ | 属性 | 属性の変更の条件 |
---|---|---|
マスター品目 |
価格 | 追加の権限が必要です。 |
摘要 |
|
|
包括購買契約明細 | 価格/金額 | 包括購買契約明細設定は、価格上書きを許可するように構成されています。 |
摘要 | サポートされていません |
マスター品目と契約明細の両方について、品目の検索結果カードから「製品詳細」ページにドリルダウンして、価格と摘要の値を変更できます。必要な変更を行い、カートに追加すると、指定した値で購買依頼明細が作成されます。
マスター品目の摘要と価格を更新するためのアイコンの編集
カタログ品目の値をカートに追加した後に変更する場合は、ショッピング・カート内の明細の品目摘要リンクをクリックして、「明細製品詳細」ページにナビゲートできます。
明細の摘要リンク付きショッピング・カート
包括購買契約明細参照のある明細の明細製品詳細
マスター品目および包括購買契約に基づく明細とは別に、条件に応じて、パンチアウト・カタログから作成された明細の摘要および価格設定情報も、「明細製品詳細」ページを使用して変更できます。
マスター品目についてユーザーが指定した摘要および価格設定情報は、購買依頼発行および購買オーダー作成後に明細に保持されます。このような明細の場合、自動文書ソーシングは購買依頼発行フローおよび購買オーダー生成フローには適用できません。マスター品目ベース明細の摘要および価格設定属性のいずれかを更新した後は、品目の製品情報管理(PIM)設定でこれらの属性を更新しても、特定の明細で更新されません。
マスター品目と同様に、包括購買契約明細を参照する購買依頼明細の価格または金額に対する変更は、購買依頼明細および関連する購買オーダー文書で保守されます。
この機能を使用すると、次のことができます。
- カタログ設定で日付の可能性がある値よりも、商品またはサービスおよび価格設定情報の詳細摘要を指定します。
- 購買依頼明細に対して作成された購買オーダーに関する情報を保持して、指定した値をサプライヤに伝達します。
有効化のステップ
この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。
オファリング: 調達
ショッピング中のカタログ品目の価格および摘要更新のサポート機能を使用する場合は、その親機能であるレスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用した商品およびサービスの調達にオプト・インする必要があります。この親機能をすでにオプト・インしている場合、再度オプト・インする必要はありません。
ヒントおよび考慮事項
- 通貨が元帳通貨以外の包括購買契約明細の場合、取引通貨価格または金額は、「製品詳細」ページと「明細製品詳細」ページの両方で更新可能です。
- 「製品詳細」ページでは、属性の更新は「カートに追加」処理にのみ適用されます。「リストに追加」処理では、常に元の属性値を持つ品目が追加されます。また、属性に加えられた変更は、ユーザーがページを表示するまで表示されます。
- 在庫またはサプライヤからソーシングできる品目の場合、「カートに追加」でソースが在庫であると判断された場合、属性に対する変更は無視されます。
主なリソース
- レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションの使用方法の詳細は、レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用した商品とサービスの調達レディネス・トレーニングを参照してください。
- 購買依頼セルフサービス・ユーザー・ロールのかわりに自分の構成済ロールを使用するために必要な権限を依頼者に提供する方法については、レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションのロールの構成方法のトピックを参照してください。
アクセス要件
次の権限を含む構成済ジョブ・ロールが割り当てられているユーザーは、この機能にアクセスできます。
- レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用した購買依頼の管理(POR_MANAGE_REQ_WITH_PWA_PRIV)この権限はこの更新より前に使用可能でした。
マスター品目情報を更新するには、次のいずれかの権限が必要です。
- クイック入力を使用した購買依頼の作成(POR_CREATE_REQUISITION_ALLOW_QUICK_ENTRY_PRIV)この権限はこの更新より前に使用可能でした。
- ユーザーにカタログ・ショッピング中のマスター品目属性の上書きを許可(POR_ALLOW_MASTER_ITEM_OVERRIDE_DURING_SHOPPING_PRIV)。この権限は、この更新で新しく追加されました。
資金不足予算管理失敗に対する上書きの要求
レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用して購買依頼を発行するときに、管理予算の資金不足のために残余予算チェック・プロセスが失敗し、管理予算が上書きを許可するように設定されている場合、上書きを要求できるようになりました。
資金チェックに失敗したが上書きが使用可能
上書きを要求するオプション付き購買依頼の発行
この機能は、緊急調達の遅延を防ぐのに役立ちます。上書きを要求することで、依頼者は管理予算で資金が使用可能になるのを待機するのではなく、緊急購買を先に進めることができます。
有効化のステップ
この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。
オファリング: 調達
資金不足予算管理失敗に対する上書きの要求機能を使用する場合は、親機能であるレスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用した商品およびサービスの調達にオプト・インする必要があります。この親機能をすでにオプト・インしている場合、再度オプト・インする必要はありません。
ヒントおよび考慮事項
- 上書きを要求するオプションは、予算管理上書きの要求(XCC_REQUEST_BUDGETARY_CONTROL_OVERRIDE_PRIV)権限がある場合にのみ表示されます。残余予算チェック失敗は資金不足のためであり、管理予算に対して上書きオプションを使用できます。上書きの要求に必要な条件についてさらに学習するには、購買依頼の資金上書きのトピックを参照してください。
- 上書きを要求する場合は、理由を指定する必要があります。
主なリソース
- レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションの使用方法の詳細は、Procure Goods and Services Using the Responsive Self Service Procurement Applicationレディネス・トレーニングを参照してください。
- 購買依頼セルフサービス・ユーザー・ロールのかわりに自分の構成済ロールを使用するために必要な権限を依頼者に提供する方法については、レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションのロールの構成方法のトピックを参照してください。
- 購買依頼に対する資金の予約方法の詳細は、「購買依頼に対する資金の予約方法」のトピックを参照してください。
アクセス要件
次の権限を含む構成済ジョブ・ロールが割り当てられているユーザーは、この機能にアクセスできます。
- レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用した購買依頼の管理(POR_MANAGE_REQ_WITH_PWA_PRIV)
- 予算管理上書きの要求(XCC_REQUEST_BUDGETARY_CONTROL_OVERRIDE_PRIV)
これらの権限は、この更新の前から使用可能でした。
サプライヤおよび製造業者部品番号を使用した購買依頼明細の検索
マスター品目(製造業者部品番号およびサプライヤ部品番号)で定義された取引先関係詳細を使用して、購買依頼明細を表示および検索できるようになりました。この更新の前は、取引先関係詳細を使用して購買依頼明細を検索できるのは、次の場合のみでした。
- マスター品目ベースまたは摘要ベースの契約明細(取引先関連情報がBPA明細で定義されている場合)
- パンチアウト・フロー
- スマート・フォーム
- カタログ外要求
「明細製品詳細」ページでの取引先品目詳細の表示
「自分の購買依頼」ページでMPNまたはSPNで検索します。
この機能を使用して、取引先関係詳細を使用してマスター品目ベースの購買依頼明細を取得できます。サプライヤおよび製造業者の関係の詳細は、取引先関係詳細を持つ購買依頼を使用して作成された購買オーダーにもコピーされます。
有効化のステップ
この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。
オファリング: 調達
「他の依頼者の代理で購買依頼を作成」機能を使用するには、その親機能であるレスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用した商品およびサービスの調達にオプト・インする必要があります。この親機能をすでにオプト・インしている場合、再度オプト・インする必要はありません。
ヒントおよび考慮事項
1つの品目に複数の取引先関係が存在する場合は、ショッピング中に「製品詳細」ページでそれらを表示できます。品目に対してアクティブなサプライヤおよび製造業者の関係が1つのみ存在する一意の関係情報のみが、マスター品目から購買依頼明細にコピーされます。
主なリソース
- レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションの使用方法の詳細は、レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用した商品とサービスの調達レディネス・トレーニングを参照してください。
- 購買依頼セルフサービス・ユーザー・ロールのかわりに自分の構成済ロールを使用するために必要な権限を依頼者に提供する方法については、レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションのロールの構成方法のトピックを参照してください。
アクセス要件
次の権限を含む構成済ジョブ・ロールが割り当てられているユーザーは、この機能にアクセスできます。
- 購買依頼セルフサービス・レスポンシブ・アプリケーション・ユーザー職務(ORA_POR_REQUISITION_SELF_SERVICE_PWA_USER_DUTY)
この権限はこの更新より前に使用可能でした。
購買依頼および購買オーダーに対する追加サプライヤ担当Eメールの割当 
これらの担当者がサプライヤ・プロファイル・ディレクトリにまだ存在していない場合は、EメールIDを指定して、購買依頼および購買オーダーのサプライヤ担当者を割り当てます。これらのEメールIDは、サプライヤ・プロファイル・ディレクトリから選択したサプライヤ担当者に加えて、またはサプライヤ担当者のかわりに指定できます。
調達依頼者は、レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用して、スマート・フォームとカタログ外要求を使用して購買依頼を作成するときに、追加のサプライヤ担当を割り当てることができるようになりました。追加のサプライヤ担当EメールIDを指定する以外に、要求時にサプライヤ・サイトにサプライヤ担当が定義されている場合は、購買依頼明細でサプライヤ担当を選択することもできます。
スマート・フォームおよびカタログ外要求を使用した購買依頼の作成中の追加サプライヤ担当者の割当
ショッピング・カートからの要求の確認中に、担当EメールIDを変更することもできます。
カートからの要求のレビュー中の追加サプライヤ担当のレビューおよび変更
バイヤーは、購買依頼明細を購買オーダーに処理する際に、追加担当EメールIDをレビューできます。
購買依頼明細の処理中の追加担当Eメールのレビュー
購買オーダーを作成すると、購買依頼明細からの追加担当者が購買オーダーにコピーされます。同じサプライヤ担当者および追加担当EメールIDのセットを持つ購買依頼は、同じ購買オーダーにグループ化されます。
関連購買依頼なしで購買オーダーを作成するときに、追加担当EメールIDを指定することもできます。
この更新の前は、サプライヤ・サイトがEメール通信用に構成されている場合、サプライヤ担当者のEメールIDは、購買オーダー・ヘッダーの「通信Eメール」フィールドにデフォルト設定されます。この更新により、購買オーダー・ヘッダーの「通信Eメール」フィールドには、サプライヤ連絡先のEメールIDと追加担当EメールIDの両方が含まれます。
購買オーダーの追加担当Eメールの割当
有効化のステップ
この機能を有効にするには、オプト・インUIを使用します。手順は、この文書の「新機能のオプションの取込み」の項を参照してください。
オファリング: 調達
ヒントおよび考慮事項
- 追加担当EメールIDを使用して、オンラインで購買オーダーを作成または更新できます。
- ファイル・ベース・インポート(FBDI)およびRESTサービスを使用して購買オーダーを作成または更新することはできません。
- 購買依頼処理要求REST APIを使用した購買依頼の処理中は、購買依頼の追加担当EメールIDが購買オーダーにコピーされません。
- 承認済購買オーダーの追加担当EメールIDは更新できません。
- 購買依頼に追加担当EメールIDがあり、サプライヤ担当が指定されていない場合、サプライヤ担当の値は購買オーダーでデフォルト設定されません。
- 複数の追加担当EメールIDを区切るには、カンマを使用します。
- 「追加担当Eメール」フィールドは、Oracle Analytics Publisherの購買オーダー・データ・モデル、購買オーダー通知データ・モデルおよび購買文書Eメール・データ・モデルで使用できます。
- 対応するレイアウトおよびマッピングを変更して、PDF、電子通信、承認通知またはEメール通信で追加担当EメールIDを使用できます。
主なリソース
- レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションの使用方法の詳細は、レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用した商品とサービスの調達レディネス・トレーニングを参照してください。
- 購買依頼セルフサービス・ユーザー・ロールのかわりに自分の構成済ロールを使用するために必要な権限を依頼者に提供する方法については、レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションのロールの構成方法のトピックを参照してください。
- この機能の詳細は、このデモをご覧ください。
アクセス要件
次の権限を含む構成済ジョブ・ロールが割り当てられているユーザーは、レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションでこの機能にアクセスできます。
- 購買依頼の作成中にユーザーの追加担当Eメール提供を許可(POR_ALLOW_ADDITIONAL_CONTACT_EMAIL_PRIV)
この権限は、この更新で新しく追加されました。
- レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションを使用した購買依頼の管理(POR_MANAGE_REQ_WITH_PWA_PRIV)
この権限はこの更新より前に使用可能でした。
次の権限が含まれる構成済ジョブ・ロールが割り当てられているユーザーは、購買でこの機能にアクセスできます。
- 購買オーダーの作成(PO_CREATE_PURCHASE_ORDER_PRIV)
- 購買依頼明細の処理(POR_PROCESS_REQUISITION_LINE_PRIV)
- 購買依頼からの購買オーダーの作成(PO_CREATE_PURCHASE_ORDER_FROM_REQUISITIONS_PRIV)
これらの権限は、この更新の前から使用可能でした。
セルフサービス調達
文書送信時のインポート済購買依頼の資金の予約
購買依頼発行時に予約する資金を構成します。FBDIまたは購買要求Webサービスを使用して未完了の購買依頼をインポートし、完了後に承認のために発行し、発行時に資金を予約できます。この更新の前は、購買依頼承認後にのみ、インポートされた購買依頼の資金を予約できました。
このスクリーンショットは、この機能を示しています。
インポート済購買依頼承認保留中および予算引当済
この機能を使用すると、購買依頼が承認のために発行されるときに資金が予約されます。長い承認プロセスを必要とする購買依頼について、使用可能な資金が他のトランザクションによって消費されないことが確実になります。
有効化のステップ
この機能を使用可能にするために必要な手順はありません。
ヒントおよび考慮事項
-
組織では、購買依頼の発行または購買依頼の承認のどちらの時点で購買依頼に対して資金を予約するかを選択できます。「設定および保守」作業領域で、「財務」機能領域にある「予算管理および予算引当会計の管理」オファリングの「予算管理の管理」タスクを使用します。
-
この機能は、未完了としてインポートされ、インポートの完了後に承認のために送信された購買依頼にのみ適用されます。外部管理の購買依頼など、承認済としてインポートされた購買依頼に変更はありません。
-
資金上書きを要求するオプションは、購買依頼インポート(FBDIまたは購買要求Webサービス)ではサポートされていません。
主なリソース
- 購買依頼インポート、および予算管理および予算引当会計が購買依頼にどのように適用されるかの詳細は、次のトピックを参照してください。
アクセス要件
次の権限を含む構成済ジョブ・ロールが割り当てられているユーザーは、この機能にアクセスできます。
- 購買依頼のインポート(POR_IMPORT_REQUISITION_PRIV)
- 承認済購買依頼のインポート(POR_IMPORT_APPROVED_REQUISITION_PRIV)
- Webサービスによる購買要求の管理(PO_MANAGE_PURCHASE_REQUEST_WEB_SERVICE_PRIV)
これらの権限は、この更新の前から使用可能でした。
実行に向けた計画購買オーダーの確定ステータスでのリリース 
企業によっては、計画オーダーの実行システムにリリースする前に、供給プランニング・プロセスからの出力を使用してサプライヤとのエンゲージメントを開始することがあります。双方が合意できる日付と数量をサプライヤが提案できる場合は、計画オーダーのステータスを「確定」に設定して、このオーダーを再スケジュールしないことを示せます。
この計画オーダーは、実行のためにOracle Fusion Cloud Procurementにリリースでき、この確定ステータスは購買依頼に繰り越され、結果となる購買オーダーに繰り越されます。クローズ・ループ・プロセスがあるため、後続の計画サイクルで購買オーダーが再スケジュールに適格でなくなるようにできます。
計画オーダーをリリース用にマークする前または後に、計画オーダーを確定できます。オーダーをリリース用にマークする前に計画オーダーが確定された場合、計画オーダーがリリース用にマークされると、確定ステータスが「実施」ステータスにデフォルト設定されます。それ以外の場合は、次の例に示すように、計画オーダーがリリース用にマークされた後に「実施確定」フィールドを更新できます。
確定計画オーダー
有効化のステップ
この機能を使用可能にするために必要な手順はありません。
ヒントおよび考慮事項
- Oracle Fusionソース・システムで供給要求または購買依頼の確定ステータス・フィールドを表示できません。
- 購買依頼エンティティをプランニングに収集した後、「プラン入力」作業領域から確定ステータスを表示できます。
- 「スケジュールの管理」ページから、Oracle Fusion Cloud Procurementで購買オーダーの確定ステータスを確認できます。情報アイコンが表示され、そのアイコンをクリックすると、次の情報が表示されます。
アクセス要件
次の権限を含む構成済ジョブ・ロールが割り当てられているユーザーは、この機能にアクセスできます。
- 供給および需要の編集(MSC_EDIT_SUPPLIES_AND_DEMANDS_PRIV)
- オーダーをリリース用にマーク(MSC_MARK_ORDERS_FOR_RELEASE_PRIV)
- プランニング推奨のリリース(MSC_RELEASE_PLANNING_RECOMMENDATIONS_PRIV)
これらの権限は、この更新の前から使用可能でした。
重要な処理と考慮事項
交換および削除された機能
オラクル社は、既存のクラウド・サービスの機能を新しい機能に置き換えたり、既存の機能を削除することがあります。置換された機能は、削除するパスに配置されることがあります。新しいバージョンが使用可能になり次第、置き換えられた機能の新しいバージョンを使用することがベスト・プラクティスとなります。
この項では、削除または置換されるこのクラウド・サービスの機能を示します。
モジュール | 削除される機能 | 削除予定 | 置換後の機能 | 置換時期 | 追加情報 |
---|---|---|---|---|---|
セルフサービス調達 | 購買依頼(元のバージョン) |
25A | レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーション |
23C | 更新25Aでは、Oracle Fusion Cloud Self Service Procurementの「購買依頼」作業領域の元のバージョンが廃止され、元の「購買依頼」作業領域が使用できなくなります。元のバージョンのOracle Self Service Procurementの「購買依頼」作業領域を使用している場合は、レスポンシブ・セルフサービス調達アプリケーションにできるだけ早く移動する必要があります。詳細は、Oracle Cloud Customer ConnectのSelf Service Procurement Cloud - Purchase Requisitionsアプリケーション(25Aで廃止予定)の発表を参照してください。 |