元帳オプションの指定

この例は、プライマリ元帳に対して元帳オプションを指定する方法を示しています。InFusion Corporationは、米国(US)および英国(UK)で運営している多国籍複合企業です。

InFusion社では、Oracle General LedgerおよびOracleのすべての補助元帳を含むOracle Fusion Cloud ERPソリューションを購入済です。

InFusion Americaのプライマリ元帳を定義したら、「設定および保守」作業領域で、次の項目に移動します:

  • オファリング: 財務

  • 機能領域: 一般会計

  • タスク: 元帳スコープがInFusion Americaに設定されている「元帳オプションの指定」

ノート: プライマリ元帳とセカンダリ元帳はいずれも同じ方法で作成され、同じユーザー・インタフェースを使用してそれぞれ固有の元帳オプションを使用可能にします。

一般情報オプション

  1. 選択した元帳のデフォルトの名前および摘要を受け入れます。

  2. 自動的に設定される、指定した元帳の通貨および勘定体系をレビューします。

会計カレンダ・オプション

  1. 元帳からデフォルト設定される会計カレンダをレビューします。

  2. 元帳の最初のオープン期間として2022年1月を選択します。

    換算を実行できるようにするために、元帳カレンダで最初に定義された期間より後の期間を選択します。元帳カレンダの最初の定義済期間に換算を実行することはできません。この例では、カレンダは2021年1月に開始しています。

  3. 「先日付入力可能期間数」3と入力します。

    0から999の期間で任意の値を指定して仕訳入力を許可できますが、その仕訳の先日付期間への転記は許可できません。誤った期間への入力を防ぐために、オープン期間数と先日付期間数は最小限にしてください。

補助元帳会計オプション

  1. プライマリ元帳の作成時に選択したデフォルトの会計処理基準を受け入れます。

  2. 「仕訳言語」フィールドで、仕訳言語として「英語(アメリカ)」を選択します。元帳に設定された仕訳言語またはユーザー・セッション言語のどちらかを使用するように、補助元帳仕訳摘要の表示を構成できます。

期間クローズ・オプション

  1. 留保利益勘定の101-00-31330000-0000-000-0000-0000を入力します。

    この勘定科目は必須です。一般会計では、会計年度末に収益と費用の勘定科目残高がこの勘定科目に移動されます。

  2. 累積換算調整勘定の101-00-31350000-0000-000-0000-0000を入力します。

    累積換算調整(CTA)勘定は、換算を実行する元帳で必要です。

  3. 「デフォルト期間終了レート・タイプ」および「デフォルト期間平均レート・タイプ」フィールドの値は入力しないでください。

    ここで入力した値は、残高レベルのレポート通貨処理のデフォルトとして使用されます。InFusion Americaのプライマリ元帳では、補助元帳レベルのレポート通貨処理を使用します。

仕訳処理オプション

  1. 次の表のように、各フィールドに値を入力します。

    フィールド

    仮勘定使用可能

    General Ledger

    デフォルト仮勘定科目

    101-00-98199999-0000-000-0000-0000

    端数処理勘定

    101-10-98189999-0000-000-0000-0000

    入力通貨貸借一致勘定

    101-10-98179999-0000-000-0000-0000

    貸借一致しきいパーセント

    10

    貸借一致しきい金額

    100

  2. 次の入力オプションおよびインポート・オプションを使用可能にします。

    • 仕訳承認使用可能: 仕訳承認機能を使用可能にします。

    • 前期間の仕訳が入力される時に通知: 仕訳で前期間の日付が選択された場合にユーザーに通知します。

    • 統計仕訳と貨幣仕訳の混合を許可: 仕訳の同じ明細に金額と統計数値の両方を入力します。

    • 参照日の検証: オープン期間または先日付入力可能期間内の参照日が必要です。

    • 仕訳インポート中の会計日別の個別仕訳: 会計日別の個別仕訳を作成します。

  3. 「逆仕訳基準セット」フィールドで値リストからInFusion America見越セットを選択して、「期間オープン後、自動逆仕訳の実行」オプションをクリックし、新しい期間がオープンしたときに自動的に見越仕訳が逆仕訳されるようにします。

  4. 「会社間会計使用可能」オプションをクリックして、会社間仕訳およびトランザクションのプライマリ、第2および第3貸借一致セグメントに対する自動貸借一致を使用可能にします。

    会社間会計機能の設定を完了するには、会社間ルールを定義する必要があります。

    ノート:
    • この例では、標準元帳の設定オプションについて説明します。「元帳オプションの指定」ページで「平均残高の使用可能」チェック・ボックスを選択すると、最初の期間がオープンする前に標準元帳を平均日次残高元帳に変換できます。

    • 高速実装プロセスで平均日次残高元帳が作成されなかった場合は、「会計構成のレビューおよび発行」タスクを発行する前に、平均日次残高元帳を標準元帳に変換することもできます。