主用途会計分類

主用途会計分類を使用して、税金決定および税金レポートのために品目を分類します。

主用途会計分類は2つの方法で定義できます。主用途会計分類インタフェースを初めて使用する場合、分類の定義方法を選択できます。

これをOracle Fusion Inventoryのカタログにリンクします。そうすれば、このカタログを使用して品目をグループ化できます。品目は、「在庫」の標準機能を使用してグループ化できます。これを行うには、「在庫ベース」オプションを選択します。
Oracle Fusion Taxの階層分類機能を使用します。これを行うには、主用途分類フィールドで「非在庫ベース」を選択します。

トランザクション時に、デフォルトの主用途会計分類が導出されます。必要に応じて、デフォルト値を上書きします。上書きされた主用途会計分類コードが、税金の決定に使用されます。

在庫ベースの主用途会計分類

在庫ベースの主用途会計分類を使用して、在庫カタログ機能を使用する分類を定義します。

トランザクション時に、トランザクション明細で品目が使用されると、デフォルトの主用途会計分類が検索され、それがトランザクション明細で使用されます。トランザクション時に、デフォルトの主用途会計分類を上書きできます。上書き値が税金決定およびレポート作成に使用されます。ただし、製品会計分類とは異なり、主用途会計分類には1つのレベルのみを定義します。

Inventoryカタログに次のオプションを設定します。

「カテゴリ階層の使用可能」オプションは選択しないでください。
「カタログ・コンテンツ」フィールドで「リーフ・レベルの品目」を選択します。
「複数品目カテゴリ割当の許可」オプションを選択します。
「カテゴリ自動割当可能」オプションを選択します。
「ソース・カタログ」フィールドで「なし」を選択します。
管理の共有フィールドで値を選択しないでください。

ヒント:カタログに基づいて主用途会計分類を定義する場合は、アプリケーションでデフォルトが自動的に作成される可能性があるため、注意が必要です。このデフォルトはトランザクション・ユーザー・インタフェースでは簡単に表示できないため、デフォルトが導出されても、変更する必要があることを認識できない場合があります。

非在庫ベースの主用途会計分類

非在庫ベースの主用途会計分類を使用して、Oracle Fusion Taxの機能を使用する分類を定義します。ここでは、単一レベルの分類コードを定義できます。

必要に応じて、各分類コードを国コードにリンクします。この国コードは、非在庫ベースの主用途会計分類を税務処理基準に入力するとき、およびトランザクション時に、主用途会計分類のリストを制限するために使用します。

この国コードを税制国と照合することで、非在庫ベースの主用途会計分類コードのリストが制限されます。同様に、トランザクション時に表示される主用途会計分類コードのリストを制限するには、課税国を使用します。どちらの場合も、一致する国の会計分類コード、または国フィールドが空白の会計分類コードがリストに表示されます。

ノート: 複数の国にコードを適用できる場合は、国フィールドを空白のままにします。

税務処理基準の主用途会計分類

「主用途会計分類」税金決定要素によって、主用途会計分類を税務処理基準で使用できます。決定要素区分と決定要素の組合せは、これらの決定要素を表します。

トランザクション入力要素を決定要素区分として、主用途を決定要素として使用します。

トランザクション時の在庫ベースの主用途会計分類

トランザクション時に、トランザクション明細に品目を定義すると、デフォルトの主用途会計分類が自動的に導出されます。必要に応じて、トランザクション時にこのデフォルトの主用途会計分類を上書きします。

主用途会計分類は税金レポート元帳に格納され、レポートで使用できます。