導出要因の例

年齢

福利厚生管理者は、年齢を要因として次の内容を決定することがよくあります。

扶養家族の適格性
生命保険料

年齢要因は、通常、年齢の範囲(年齢区分)、および個人の年齢を評価するルールで定義されます。次の表は、年齢によって変化する生命保険料に対する適格性を判断するために使用される年齢区分を表しています。

導出要因名	最低年齢の値	最高年齢の値
年齢25歳未満	1	25
年齢25から34歳	25	35
年齢35から44歳	35	45
年齢45から54歳	45	55
年齢55から64歳	55	65
年齢64歳以上	65	75

次の表に示すように、各年齢区分の決定ルールとその他の設定には同じ値を使用できます。

フィールド	値
決定ルール	カレンダ年の初日
使用する年齢	個人
ユニット	年
端数処理	なし

勤続期間

勤続期間の導出要因は、従業員の勤続期間に基づいた適格性を判断するために使用します。たとえば、従業員が10年間の勤続を完了したかどうかを判断するための導出要因を作成できます。「期間開始日ルール」リストのルールを使用して、勤続期間の開始日を指定できます。

調整勤務日
採用日
元の採用日
年功起算日

「年功起算日」を選択した場合は、「年功起算日」リストを使用して等級年功起算日などの特定の構成ルールを選択し、日付を指定します。勤続期間を計算するにあたって他に特別な要件がある場合は、Formulaを使用できます。勤続期間の終了を指定するには、決定ルール(月の最終日、月の初日、イベント日現在、給与期間の最終日など)を使用します。次の表は、勤続期間区分の例です。

勤続期間の導出要因は、値の範囲と、従業員の勤続期間の計算ルールを定義します。次の表は、勤続期間区分の例です。勤続期間区分を使用して、賞与や退職手当などの「報酬」オブジェクトに対する適格性を判断することができます。

導出要因名	最低勤続期間の値	最高勤続期間の値
勤続1年未満	0	1
勤続1から4年	1	5
勤続5から9年	5	10
勤続10から14年	10	15
勤続15から19年	15	20
勤続20から24年	20	25
勤続25から29年	25	30
勤続30年以上	30	999

各勤続期間区分の決定ルールとその他の設定は同じで、次のとおりです。

フィールド	値
期間開始日ルール	採用日これは期間の先頭を設定します。
決定ルール	年度の最終日これは期間の末尾を設定します。
使用する年齢	個人
ユニット	年
端数処理	なし

報酬

報酬の導出要因は、値の範囲と、従業員の報酬額の計算ルールを定義します。次の表は、報酬区分の例です。報酬区分を使用して、賞与やストック・オプションなどの「報酬」オブジェクトに対する適格性を判断することができます。

導出要因名	最低報酬の値	最高報酬の値
20000未満	0	20,000
給与20から34000	20,000	35,000
給与35から49000	35,000	50,000
給与50から75000	50,000	75,000
給与75から99000	75,000	100,000
給与100から200000	100,000	200,000
給与200000以上	200,000	999,999,999

各報酬区分の決定ルールとその他の設定は同じで、次のとおりです。

フィールド	値
決定ルール	年度の初日
単位	USドル
ソース	定期報酬
端数処理	百の位に丸める