エレメント原価計算オプション

エレメント原価計算オプションは、「原価計算」セクションを使用してエレメントを作成または更新するときに構成されます。ただし、原価計算を設定する場合は、通常、要素の原価計算を使用して原価計算を指定

適用する原価計算のタイプや原価計算の入力パラメータなど、エレメント適格レコードの原価計算方法を決定します。また、原価勘定科目セグメントに指定する勘定科目番号(勘定科目など)、および原価勘定科目を貸借一致させる相殺勘定科目を決定します。

事前定義済の原価計算オプション

プライマリ・エレメント分類には、次の処理を実行できるかどうかを決定する事前定義済の原価計算オプションが含まれています:

プライマリ分類に属するエレメントの原価計算
配布グループに要素を含める
借方または貸方として原価を賦課

エレメント適格レコード

作成するエレメントのタイプによって、原価計算するエレメント適格レコードが決まります。エレメントを作成するときは、基本エレメントを作成します。一部のテンプレートでは、計算結果を保存するための関連エレメントも作成されます。たとえば、エレメント・テンプレートで税引前控除、標準控除および任意控除が作成されると、結果エレメントも作成されます。一部の国では、このテンプレートによって支給エレメントの結果エレメントも作成されます。

ガイドラインとして、エレメント・テンプレートによって基本エレメントと結果エレメントが作成される場合:

ベース・エレメントと結果エレメントの両方にエレメント適格レコードを設定

ベース・レコードと結果エレメント適格レコードは、様々な目的で使用できます。たとえば、資格のある従業員のエレメント結果を同じようにコスト計算する場合、ベース・エレメントに2つのレコードを作成して、資格のある従業員を制限し、結果に1つのオープン・レコードを作成します。
結果エレメント適格レコードの原価計算情報の指定

たとえば、差し押さえエレメントのテンプレートによって、複数の処理料金エレメントが生成される場合があります。ベース・エレメントおよびすべての料金結果エレメントのエレメント適格レコードを設定し、その後、料金結果エレメントのすべてのエレメント適格レコードの原価計算を指定します。すべての適格レコードに同じ原価計算情報を設定した場合でも、結果エレメントのすべてのエレメント適格レコードを原価計算する必要があります。

原価の入力パラメータ

エレメント適格レコードの原価計算を作成する場合は、支払値や計算された税金など、原価計算する入力パラメータを指定する必要があります。通常、原価計算された入力パラメータには、計算された金額の結果が含まれます。または、原価計算する他の入力パラメータ(時間数または日数の原価のレポートに使用される入力パラメータなど)や、完了したピース作業や走行マイル数などのその他のユニットを指定します。エレメントの主要出力値は、通常、定義済みの値です。分散原価計算の場合は、プライマリ出力値である必要があります。

選択する原価計算タイプ

「原価計算タイプ」オプションは、原価勘定科目の各セグメントの勘定科目番号を作成する際にアプリケーションがチェックする原価階層のレベルを決定します。

ノート:

原価計算タイプは原価勘定科目にのみ適用され、相殺勘定科目には適用されません。

原価計算タイプを選択する前に、この表をレビューしてください。

原価計算タイプ	原価計算詳細のチェック済レベル	使用する状況	例
原価	すべてのレベル	アサイメント・レベルの支給項目エレメント	標準支給項目副支給項目直接支払
分配	すべてのレベル分配済原価計算の計算は、エレメント適格原価計算レコードに入力された値から始まります。計算によって、分配グループの関連エントリの原価計算値から他のセグメントの値が導出されます。配布グループのエントリごとに1つの原価計算結果が作成されます。	給与関係レベルでの事業主費用およびその他のエレメントのエレメント。支給エレメントの費用に基づいて費用を配分するエレメント。	給与関係レベルでの事業主費用、税金および負債超過勤務は、平均時給を使用して計算され、正規時間に基づいて配分されます。
固定原価	エレメント・エントリ、エレメント適格および給与レベルのみ部門、役職またはポジション・レベルから通常導出される原価勘定科目セグメントを入力するには、原価配賦キー・フレックスフィールド体系を設定して、エレメント適格レベルでこれらのセグメントを入力できるようにする必要があります。	控除エレメント	税引前控除従業員の税控除任意および標準控除項目貸借対照表勘定科目に原価計算および転記された要素
未原価	なしエレメントは原価計算されません。	オプションで、このエレメントの実行結果値を原価計算しないというディシジョンを記録	純支給額に影響しないエレメント。たとえば、従業員に課税する金額が福利厚生の提供費用ではない課税福利厚生(計算済支給額)などです。情報要素

給与関係レベルのエレメント

属性を必要とするエレメントを給与関係レベルで原価計算する場合は、次のいずれかのメソッドを使用します:

給与関係レベルのエントリを貸借対照表に賦課する場合の固定原価計算
給与関係レベル・エントリに部門番号情報が必要な場合の配分済原価計算

完了する相殺勘定科目セグメント

原価配賦キー・フレックスフィールドによって、相殺勘定科目の入力に使用できるセグメントが決まります。すべてのセグメントを完了する必要はありません。セグメントを空白のままにすると、原価勘定科目に入力された対応するセグメントに基づいて勘定科目情報が作成されます。

使用する優先勘定科目

優先度原価勘定科目を使用して、標準プロセスをバイパスし、原価の全部またはパーセントを単一の勘定科目組合せに賦課します。この機能は固定原価計算と似ていますが、エレメント・エントリ・レベルの原価計算では上書きされません。優先勘定科目を使用して結果の一部を原価勘定科目に配賦し、標準原価計算によって残りの部分の結果を導出できます。

優先勘定科目を作成するときに、優先勘定科目に請求する費用の割合を指定します。一致する権限付与など、優先勘定科目がコストの一部のみを支払う場合は、優先勘定科目でカバーされる割合を指定します。残りのパーセントの勘定科目番号は、標準原価計算プロセスによって導出されます。

ノート:

優先度原価勘定の各セグメントに値を指定する必要があります。