賃金ベース・ルールのロードの例
HCMデータ・ローダーを使用して、賃金ベース・ルールをロードして控除対象となる支給項目を決定できます。
賃金ベースのルールが税金計算に与える影響を説明するために、従業員の居住地によって賃金ベースに含まれる従業員の支給項目が異なる例を見てみましょう。
Brittanyは、毎月2,000の給与を受け取る営業担当です。 また、Brittanyには自分が運転する社用車もあります。 彼女には適切な課税のために社用車の個人利用を報告する責任があります。
Brittanyは会社の東海岸地区に勤務しています。 彼女は自分の時間の50パーセントをニューヨークで、50パーセントをペンシルベニアで費やしています。 ニューヨーク州では社用車の個人使用に対して課税されますが、ペンシルベニアでは課税されません。
先月、Brittanyは100に相当する個人使用を報告しました(ニューヨークで50の個人使用、ペンシルベニアで50の個人使用)。
ニューヨークでは、社用車の個人使用の金額といった帰属支給項目が課税対象の賃金に含まれます。 一方、ペンシルベニアではこれらの支給項目は課税対象の賃金に含まれません。
この表は、各地域に適用される税計算を示しています。
|
地域 |
給与所得 |
適格帰属支給項目 |
課税所得 |
控除額 |
|---|---|---|---|---|
|
ニューヨーク |
1000 |
50 |
1050 |
35 |
|
ペンシルベニア |
1000 |
50 - 非課税 |
1000 |
30 |
この税計算の賃金ベース・ルールを次に示します。
|
地域(参照値) |
プライマリ分類 |
セカンダリ分類 |
賃金ベースで使用するか |
|---|---|---|---|
|
ニューヨーク |
標準支給項目 |
通常 |
Y |
|
ニューヨーク |
帰属支給項目 |
社用車の個人使用 |
Y |
|
ペンシルベニア |
標準支給項目 |
通常 |
Y |
|
ペンシルベニア |
帰属支給項目 |
社用車の個人使用 |
N |
このTaxabilityRule.datを使用して、賃金ベース・ルールをロードします。
METADATA|TaxabilityRule|EffectiveStartDate|LegislativeDataGroupName|PayrollComponent|PrimaryClassification|SecondaryClassification|Context1|UsageType
MERGE|TaxabilityRule|2011/1/10|Vision Corp|State Tax|Standard Earnings|Regular|NY|P
MERGE|TaxabilityRule|2011/1/10|Vision Corp|State Tax|Imputed Earnings|Personal Use of Company Car|NY|P
MERGE|TaxabilityRule|2011/1/10|Vision Corp|State Tax|Standard Earnings|Regular|PA|P
MERGE|TaxabilityRule|2011/1/10|Vision Corp|State Tax|Imputed Earnings|Personal Use of Company Car|PA|N