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パフォーマンス文書との適格プロファイルの使用方法

適格プロファイルを使用すると、設定した基準に基づいて特定の就業者がパフォーマンス文書を使用できるように制限できます。

適格プロファイルをパフォーマンス文書に関連付けない場合は、組織の全員に対して文書を作成できます。

次の図は、パフォーマンス文書の適格プロファイルを設定して使用するために必要なステップを示します。

この図は、パフォーマンス文書の適格プロファイルを設定して 実行し、適格なパフォーマンス文書を作成するために必要なステップを 示すフロー・チャートです。 実装者またはHR管理者は、適格プロファイル を作成し、そのプロファイルをパフォーマンス・テンプレートに 関連付けます。 次に、適格バッチ・プロセスを実行して、 就業者がアクセスできる文書を決定します。 HR担当者 がパフォーマンス文書を作成します。

適格プロファイルの作成

パフォーマンス評価ビジネス・プロセスのビジネス要件に一致する適格プロファイルを作成します。 たとえば、特定の部門、ジョブ、事業所または他の基準の就業者を評価する適格プロファイルを作成できます。 基準を組み合せることもできます。 たとえば、カリフォルニアの販売部門に配属されているマネージャ・レベル3のすべての個人を評価するパフォーマンス文書を作成できます。 これらの3つの基準を設定した1つの適格プロファイルを作成することも、3つのプロファイルを別々に作成し、それぞれに1つずつ基準を設定することもできます。 適格プロファイルは、「保守の設定」作業領域の「適格プロファイル」タスクを使用して作成します。

パフォーマンス文書の適格プロファイルを作成する場合、すべてのプロファイル使用を選択できます。 ただし、パフォーマンス文書の適格性はアサイメントによって決まるため、使用するアサイメントとして「特定のアサイメント」を選択する必要があります。 プロファイル使用として「パフォーマンス」を最初に選択すると、「特定のアサイメント」が自動的に選択されます。 次に適格プロセスを実行すると、就業者が各アサイメントに使用する資格のあるパフォーマンス文書(存在する場合)を決定するために就業者のすべてのアサイメントが評価されます。

パフォーマンス・テンプレートへの適格プロファイルの関連付け

パフォーマンス文書期間にテンプレート・レベルでパフォーマンス・テンプレートに関連付ける適格プロファイルを選択します。 適格プロファイルを選択した場合、テンプレートから作成されたパフォーマンス文書は、基準に適合する就業者のみが使用できます。

すべてのプロファイル使用の適格プロファイルをパフォーマンス・テンプレートに関連付けることができます。 ただし、パフォーマンス・テンプレートとの関連付けに使用できるのは、アサイメントが「特定のアサイメント」に設定されているプロファイルのみです。

適格プロファイルは必須の場合と必須でない場合があり、組み合せて使用することで、就業者が一定またはすべての基準に一致することを要求できます。

適格プロセスの実行

適格プロファイルを使用しているパフォーマンス文書の適格な就業者を決定するには、適格プロセスを実行する必要があります。 多数の就業者を分析するバッチ・プロセスを実行して、入力するパラメータに基づいてパフォーマンス文書に適格な就業者を決定できます。 バッチ・プロセスを実行するには、「保守の設定」作業領域の「適格バッチ・プロセス」タスクを使用します。

パフォーマンス文書へのアクセス

HR担当者は、従業員の標準パフォーマンス文書の作成を担当します。

パフォーマンス文書が作成されると、「自分」→「キャリアおよびパフォーマンス」→「パフォーマンス」で従業員に表示されます。 マネージャは、「自分のチーム」→「パフォーマンスの評価」で管理するパフォーマンス文書を表示して処理できます。 「目標およびパフォーマンスの概要」ページには、自分の直属の部下または間接的部下のパフォーマンス文書の要約(マトリックス・マネージャなどによって管理されるパフォーマンス文書を含む)も表示されます。

従業員、マネージャおよびHR担当者は、従業員のパフォーマンス・ページから随時文書を作成できます。 マネージャは、「目標およびパフォーマンスの概要」ページから作成することもできます。 HR担当者は、管理ページの「パフォーマンス文書」からも作成できます。

従業員に対してパフォーマンス文書が作成され、適格プロセスが再度実行されるが、就業者が不適格である場合、作成されたパフォーマンス文書は削除されず、引き続きアクセスできます。

ただし、パフォーマンス文書が作成されておらず、資格プロセスを再度実行して、就業者がその文書に適格でなくなった場合は、その文書はその従業員に対して標準文書と随時文書のどちらでも作成できません。