オープン補助元帳期間が存在する場合に一般会計期間のクローズを防止する方法

Oracle General Ledgerの会計期間は、対応する補助元帳のいずれかまたはいくつかがまだオープンされている場合や、期間に未完了の会計仕訳またはトランザクションがある場合にクローズできないようにできます。

これは、有効期間クローズ・プロセスにおいてすべてのトランザクションが完了していてクローズ中に中断されていないことを検証するのに役立ちます。

ノート:

プライマリ元帳でオープン補助元帳期間が存在する場合に一般会計期間のクローズを防止オプションを有効にできます。詳細は、設定方法の項を参照してください。

期間のクローズを妨げる例外

この機能を使用可能にすると、次のいずれかの例外が存在する場合に、対応する一般会計会計期間のクローズが期間クローズ・プロセスにより防止されます。

期間ステータス例外

次の補助元帳の会計期間をクローズしません。

  • Oracle Assets

  • Oracle Cost Management

  • Oracle Payables

  • Oracle Project Foundation

  • Oracle Receivables

  • Oracle Revenue Management

ノート:

期間ステータス例外は、会社間補助元帳には適用されません。

デフォルトでは自動的に除外される資産を除き、これらの補助元帳を1つ以上除外できます。補助元帳が除外されると、除外された補助元帳のコンテキスト内で期間ステータス例外が発生した場合、一般会計期間クローズ・プロセスによってその期間ステータス例外がスキップされます。

トランザクション例外

  • 未処理および未振替の補助元帳トランザクション

  • 一般会計インタフェースにおける待ち状態のトランザクション

  • 一般会計における未転記トランザクション

ノート:
このオプションの設定に関係なく、次のトランザクション・ステータスを持つ待ち状態の会社間トランザクションがある元帳の一般会計期間はクローズできません:
  • 承認済

  • エラー

  • 受入済

  • 送信済

  • 送り側一般会計に転送済

  • 受け側一般会計に転送済

  • 売掛管理に転送済

利点

この機能を使用する利点は次のとおりです。

  • 一般会計期間のクローズ・プロセスを、会社全体のビジネス・ポリシーに一致させます。

    重要な変更がないかぎり、クローズされた一般会計期間は再オープンできないという一般的なビジネス・プラクティスに準拠するのに役立ちます。一般に、強力な理由および関連する承認がないかぎり、期間は再オープンされません。クローズされる前に未処理のトランザクションと例外がすべて適切に解決されているため、この機能を使用すると、クローズされた期間の再オープンは必ずしも必要ではなくなります。

  • レポート作成前にすべての例外が適切に解決されて計上されるため、より意味のある正確な財務レポートを提供します。

  • 監査要件がある場合にそれに準拠するのに役立ちます。

設定方法

  1. 「設定および保守」作業領域で、「元帳オプションの指定」タスクに移動します。

    • オファリング: 財務

    • 機能領域: 一般会計

    • タスク: プライマリ元帳スコープが設定されている「元帳オプションの指定」

  2. 「期間クローズ」セクションで、「オープン補助元帳期間が存在する場合に一般会計期間のクローズを防止」オプションを選択します。

    「元帳オプションの指定」ページのフィールド・ヘルプが表示された元帳オプションのイメージを次に示します。

    「期間クローズ」セクションで、 「オープン補助元帳期間が存在する場合に一般会計期間のクローズを防止」オプションが有効になっています。
  3. 変更を保存します。

オプションで特定の補助元帳を除外する方法

元帳オプションを設定すると、デフォルトで、一般会計会計期間クローズ・プロセスでは、以前にリストした補助元帳の期間ステータス例外がチェックされます(デフォルトでは除外される資産を除く)。オプションで、他の補助元帳の1つ以上を除外できます。これにより、一般会計会計期間クローズ・プロセスでは、除外された補助元帳のコンテキスト内で期間ステータス例外チェックをスキップできます。

トランザクション例外もチェックされ、そのような例外が発生すると期間クローズが防止されます。

ノート:

「オープン補助元帳期間が存在する場合に一般会計期間のクローズを防止」オプションが有効になっているすべてのプライマリ元帳に適用するには、補助元帳の除外または包含を1回のみ設定する必要があります。

ここでは、補助元帳を除外する方法を示します。

  1. 「設定および保守」作業領域で、「一般会計参照値の管理」タスクに移動します。

    • オファリング: 財務

    • 機能領域: 一般会計

    • タスク: 一般会計参照値の管理

  2. 「参照タイプ」フィールドにORA_GL_INCLD_STRICT_PRD_CLOSEと入力し、「検索」をクリックします。

    参照コード、ステータス、内容および摘要を含む検索結果のイメージを次に示します。

    資産、原価管理、買掛管理、売掛管理、プロジェクト・ファウンデーションおよび収益管理の各補助元帳を表示するORA_GL_INCLD_STRICT_PRD_CLOSE参照タイプの検索結果。資産以外のすべての補助元帳が使用可能になっています。
  3. 「使用可能」チェック・ボックスを選択して、除外する補助元帳の選択を解除します。

    ノート:

    「使用可能」チェック・ボックスを再度選択して、以前に除外した補助元帳を含めることができます。

  4. 変更を保存します。

資産補助元帳を含めることについて

デフォルトでは、資産補助元帳はすでに期間ステータス例外チェックから除外されています。資産を含める場合は、「一般会計参照値の管理」ページで、資産補助元帳の「使用可能」チェック・ボックスを選択します。資産補助元帳を含めると、一般会計期間クローズ・プロセスによって、資産台帳の期間ステータスもチェックされます。プライマリ元帳への転記に使用可能な資産台帳がクローズされていない場合、一般会計期間はクローズできません。

特定の資産台帳を期間ステータス例外チェックから除外するには、ORA_FA_DISABLE_STRICT_GL_CLOSE参照タイプの「固定資産参照の管理」ページの参照コード・セクションにリストします。「参照コード」および「内容」フィールドに資産台帳の名前を入力します。「共通セット」参照データ・セットを選択し、参照コードを有効にします。

ノート:

「使用可能」チェック・ボックスの選択を解除するか、特定の資産台帳の行を削除することで、以前に除外した資産台帳を再度含めることができます。

ORA_FA_DISABLE_STRICT_GL_CLOSE参照タイプの参照コードの例のイメージを次に示します。

2つの有効な参照コード(それぞれが資産台帳を表す)を示すORA_FA_DISABLE_STRICT_GL_CLOSE参照タイプの検索結果。

ノート:

ORA_GL_INCLD_STRICT_PRD_CLOSE参照タイプに対して有効にすることで資産補助元帳を含めて、ORA_FA_DISABLE_STRICT_GL_CLOSE参照タイプを使用して資産台帳を除外しない場合は、一般会計期間クローズ・プロセスによってすべての資産台帳の期間ステータスがチェックされます。プライマリ元帳への転記に使用可能な資産台帳がクローズされていない場合、一般会計期間はクローズできません。

仕組みの例

たとえば、プライマリ元帳Vision Corporationに対して元帳オプションを有効にし、補助元帳を除外しなかったとします。2019年12月期は、一般会計と買掛/未払金補助元帳の両方に対してオープンされています。「会計期間の管理」ページまたは「会計期間ステータスの編集」ページから2019年12月の一般会計の会計期間をクローズすると、オプションが使用可能で、買掛/未払金補助元帳がまだオープンされていることを示すエラー・メッセージが表示されます。かわりに、「スケジュール済プロセス」ページから期間クローズ・プロセスを発行すると、この同じメッセージがプロセス・ログ・ファイルに表示されます。残りのメッセージは、保留中のトランザクションの処理および例外の解決を開始する際に役立ちます。

ノート:

アプリケーション・ページから期間クローズ・プロセスを実行すると、補助元帳期間がまだクローズされていない場合はエラー・メッセージが表示されます。その他の例外のエラー・メッセージと、期間クローズ・プロセスが「スケジュール済プロセス」ページから発行されたすべての場合は、期間のクローズ・プロセスのログ・ファイルに表示されます。これは、期間クローズ・プロセスのパフォーマンスを最適化するためです。