請求書証憑番号に年代順を強制の例

特定の法的エンティティおよび文書連番に、請求書ヘッダーの会計日に基づく年代順の証憑番号の割当を強制できます。

シナリオ

次の例は、同じ元帳に属し、異なる文書連番を使用している2つの法的エンティティに対する年代順の証憑番号の割当を示しています。

元帳オプションは、次のように設定されています。

• 「連番基準」は「法的エンティティ」に設定されています。

• 「文書日付に年代順を強制」が使用可能になっています。

元帳には次の設定があります。

• 法的エンティティLE1

• 法的エンティティLE2

• ビジネス・ユニットBU1

連番1および連番2という2つの文書連番を定義し、次のように割り当てます。

• 両方を文書連番カテゴリ「標準請求書」に

• 連番1をLE1に

• 連番2をLE2に

この表は、証憑番号が請求書にどのように割り当てられるかを示しています。

ビジネス・ユニット	法的エンティティ	請求書	会計日	証憑番号
BU1	LE1	INV-1	2014年4月7日	100
BU1	LE1	INV-2	2014年4月10日	101
BU1	LE2	INV-3	2014年4月14日	100
BU1	LE2	INV-4	2014年4月16日	101

最大会計日は次のとおりです。

• LE1および連番1: 2014年4月10日

• LE2および連番2: 2014年4月16日。

この表は、証憑番号が次の2つの請求書にどのように割り当てられるかを示しています。

ビジネス・ユニット	法的エンティティ	請求書	会計日	証憑番号
BU1	LE1	INV-5	2014年4月9日	なし。請求書を保存できません。
BU1	LE2	INV-6	2014年4月16日	102

会計日2014年4月9日は、LE1および連番1の最大会計日である2014年4月10日より前であるため、請求書INV-5は保存できません。

会計日2014年4月16日は、LE2および連番2の最大会計日である2014年4月16日以降であるため、INV-6は保存できます。