受取手形のトランザクションのバッチ処理に関するガイドライン

「受取手形バッチの作成」プロセスを使用して、顧客トランザクションから受取手形のバッチを作成します。プロセス・パラメータを使用して、バッチに必要なオプションを指定し、トランザクションの選択を受取手形のバッチに制限します。

受取手形バッチに含める対象となるトランザクションには次の設定が必要です。

  • 名宛人として定義された請求先顧客。

  • 受取手形作成入金方法。

  • すべてのトランザクションに同じ通貨と換算レートが設定されている必要があります。

適格なトランザクションの準備以外にも、「受取手形バッチの作成」プロセスを実行してトランザクションから受取手形を作成する前に、次の設定およびガイドラインをレビューしてください。

  • 受取手形トランザクション・ソース

  • 受取手形の日付

  • 受取手形作成入金方法

受取手形トランザクション・ソース

受取手形のトランザクション・ソースには次の設定が必要です。

  • ソース・タイプが「手動」であること。

  • 自動バッチ採番オプションが有効であること。

  • 「前回使用番号」フィールドに値が入力されていること。

  • バッチ・プロセスによって作成される受取手形の発行日に、トランザクション・ソースが有効かつアクティブであること。

継承トランザクション番号オプションが使用可能になっている受取手形作成入金方法を使用している場合、次のように受取手形の自動採番が実行されます。

  • プロセスが1つのトランザクションのみから受取手形を作成する場合、そのトランザクション番号が受取手形とトランザクション・ソースが同じである別のトランザクションによってまだ使用されていなければ、受取手形番号はトランザクション番号を継承します。

  • 1つのトランザクションのみから作成される受取手形のトランザクション番号が、受取手形とトランザクション・ソースが同じである別のトランザクションによってすでに使用されている場合、またはプロセスが複数のトランザクションから受取手形を作成する場合、プロセスはトランザクション・ソースに対して自動トランザクション採番設定を使用します。

受取手形の日付

受取手形の日付(会計日、発行日および満期日)の入力と使用に関するガイドラインをレビューします。

次の表には、受取手形バッチに日付を入力する際に従うガイドラインを示します。

日付

ガイドライン

会計日

オープン期間または先日付期間に属する会計日を入力します。顧客受入を必要としない受取手形は、バッチの会計日を継承できます。

顧客受入が必要な受取手形の場合、会計日は、顧客が手形を引き受けたときにユーザーが入力する引受会計日から導出されます。

発行日

発行日は、受取手形が作成される日付です。次の条件を満たす発行日を入力する必要があります。

  • システム日付以降である。

  • トランザクションに割り当てられた受取手形作成入金方法の日付に有効である。

  • 受取手形トランザクション・タイプに有効である。

満期日

満期日は、受取手形で全額支払期限となる日付です。満期日は発行日より前の日付にできません。このパラメータに日付を入力しない場合、Receivablesでは受取手形作成入金方法から満期日が導出されます。

受取手形作成入金方法

受取手形作成入金方法により、重要な値が受取手形に割り当てられ、トランザクションを受取手形にグループ化する方法が決定されます。

次の表には、受取手形バッチで受取手形作成入金方法を使用する際に従うガイドラインを示します。

設定

ガイドライン

受取手形トランザクション・タイプ

トランザクション・タイプはセット対応であるため、「受取手形バッチの作成」プロセスの「トランザクション・タイプ」パラメータは、次のような受取手形トランザクション・タイプを選択可能にするだけです。

  • プロセス実行用に選択されたビジネス・ユニットの参照データ・セットに属する。

  • プロセス実行の受取手形作成入金方法に割り当てられている(方法が選択されている場合)。

より多くのビジネス・ユニットに属するトランザクションを使用する必要がある場合は、受取手形作成入金方法と受取手形トランザクション・タイプを必要な数だけ設定してトランザクションに割り当て、該当するすべてのビジネス・ユニットのすべての参照データ・セットを含めます。

受取手形数ルール

「受取手形数ルール」フィールドの値は、トランザクションを受取手形にグループ化する方法を決定します。

  • ルールが「顧客毎」または「顧客支払期日毎」である場合は、少なくとも1人の顧客に「プライマリ」として定義されているアクティブな名宛人サイトが含まれている必要があります。これらのルールでは、「プライマリ」として定義されているサイトがない場合、異なる顧客サイトからのトランザクションをグループ化することはできません。

  • ルールが「請求書毎」「支払予定毎」「サイト毎」または「サイト支払期日毎」である場合、プライマリ名宛人サイトは必要ありませんが、顧客請求先サイトも名宛人サイトである必要があります。これらのルールでは、名宛人サイトとして定義されている請求先サイトがない場合、トランザクションをグループ化できません。