サード・パーティ管理勘定科目を使用可能にする方法

「サード・パーティ管理勘定科目」属性を使用すると、特定の勘定科目組合せの詳細残高をサード・パーティ別に管理できます。

勘定科目がサード・パーティ管理勘定科目の場合は、有効なサード・パーティ情報を仕訳明細に関連付ける必要があります。一般会計では、手動仕訳をサード・パーティ管理勘定科目に転記できません。こうすることで、サプライヤの負債勘定や顧客の売掛/未収金勘定などの管理勘定科目に転記される仕訳明細が、それぞれの補助元帳の有効なサード・パーティ情報に確実に関連付けられるようになります。

次のいずれかのオプションを選択できます。

• 顧客管理勘定科目: 補助元帳トランザクションまたは補助元帳仕訳でこれらの勘定科目が使用されている場合は、顧客情報が必要です。
• サプライヤ管理勘定科目: 補助元帳トランザクションまたは補助元帳仕訳でこれらの勘定科目が使用されている場合は、サプライヤ情報が必要です。
• サード・パーティ管理勘定科目: 補助元帳トランザクションまたは補助元帳仕訳でこれらの勘定科目が使用されている場合は、サード・パーティ情報が必要です。
• GL手動仕訳の制限: 補助元帳トランザクションまたは補助元帳仕訳でこれらの勘定科目が使用されている場合は、サード・パーティ情報は不要です。
• いいえ: 管理勘定科目ではありません。

ノート:

• 管理勘定科目を使用する場合はサード・パーティ情報が必要であり、この情報は為替差損益仕訳明細には使用できないため、為替差損益勘定科目に対してサード・パーティ管理勘定科目タイプを使用可能にしないでください。
• サプライヤまたは顧客に関連付けられていない補助元帳トランザクションの計上に使用される一般会計勘定科目は、顧客、サプライヤまたはサード・パーティの管理タイプで構成しないでください。たとえば、AP支払要求請求書やARその他入金などです。

一般会計では、「サード・パーティ管理勘定科目」属性が「いいえ」以外の値に設定されているすべての勘定科目について、手動仕訳を行うことができません。

ノート:

• セグメント値の「サード・パーティ管理勘定科目」属性設定を変更する場合は、「セグメント値属性を継承」プロセスを実行して、そのセグメント値を含む勘定科目組合せに対する変更を複製します。
• ベスト・プラクティスとして、値セットを勘定体系構造インスタンスに割り当てた後、値セットに対して値を定義することをお薦めします。そのようにしないと、必須の値属性(要約インジケータ、転記可能インジケータ、勘定科目セグメントの勘定科目タイプなど)を定義できません。属性は、値セットが勘定体系構造インスタンスに割り当てられた後で追加する必要があります。
• 新しく作成された値セット値を持つ勘定科目に仕訳を転記する前に、「詳細値のみの公開」パラメータを「はい」に設定して「勘定体系ディメンション・メンバーおよび階層を残高キューブに公開」プロセスを実行します。このプロセスでは、GL残高キューブの勘定体系ディメンション・メンバーと階層を作成および更新します。