収益方法の変更の考慮事項
次のシナリオでは、収益配分の作成後に、複数の契約明細にリンクされている収益プランの収益方法を変更した場合の結果を説明します。
この例では、トランザクションは2か月の期間にわたって作成されています。収益認識されたトランザクションもあれば、未処理のトランザクションも収益保留のトランザクションもあります。収益プランの収益方法が変更され、その日付によって最初の月の末日より後を遡及的に変更することになります。
変更は、契約の修正が承認された後に実行されます。
発生時から金額ベース
収益配分は、トランザクション日が2か月目の収益認識済の支出項目について戻し処理されます。これらの支出項目は再度収益として認識されません。
金額ベースから発生時
イベント完了日が2か月目の手動イベントの収益配分は戻し処理されません。手動イベントは、収益方法分類に関係なく、入力および収益認識できます。イベントが該当しなくなった場合、イベント金額をゼロに変更するか、永続的収益保留に設定します。
収益生成時、選択した収益方法分類に基づいて発生時収益認識の支出項目が選択されます。
発生時から完了率
収益配分は、トランザクション日が2か月目の収益認識済の支出項目について戻し処理されます。
Oracle Fusion Project Billingでは、2か月目以降の収益認識の自動イベントを作成します。完了率請求拡張によってイベント金額が計算されます。
完了率から発生時
完了率請求拡張を使用してイベントから作成された収益配分は、影響を受けません。収益生成時、選択した収益方法分類に基づいて発生時収益認識の支出項目が選択されます。
発生時から消費率
収益配分は、トランザクション日が2か月目の収益認識済の支出項目について戻し処理されます。
Oracle Fusion Project Billingでは、2か月目以降の収益認識の自動イベントを作成します。消費率請求拡張によってイベント金額が計算されます。
消費率から発生時
消費率請求拡張を使用してイベントから作成された収益配分は、影響を受けません。収益生成時、選択した収益方法分類に基づいて発生時収益認識の支出項目が選択されます。
発生時および請求時
収益方法を発生時から請求時に変更すると、収益配分は、トランザクション日が2か月目の収益認識済の支出項目について戻し処理されます。収益は、支出項目が請求された後、再度請求額で認識されます。
未認識の支出項目は、Oracle Fusion Receivablesによって請求および受け入れられるまで収益認識の対象となりません。
収益方法を請求時から発生時に変更すると、収益配分は、トランザクション日が2か月目の収益認識済の支出項目について戻し処理されます。収益は請求プランの共有スケジュールとレート情報を使用してこれらとその他すべての未認識支出項目について再計算され、新しい収益配分が作成されます。