消費率請求額の計算方法

プロジェクト請求では消費率請求方法を使用して、進捗の計算時に収益を認識します。

請求書の生成プロセスは次のとおりです。

1. 消費率金額の計算

2. イベントの作成

消費率金額に影響する前提条件および設定

契約明細の消費率請求書に影響する前提条件および設定は次のとおりです。

• 契約明細に関連付けられたすべてのプロジェクトについて、現在のベースライン・コスト(または原価と収益)の予算バージョンが存在する必要があります(消費率請求書に対する請求拡張のコスト・プラン・タイプのクラスが予算の場合)。

• 契約明細に関連付けられたすべてのプロジェクトについて、承認済原価(または原価と収益)の予測バージョンが存在する必要があります(消費率請求書に対する請求拡張のコスト・プラン・タイプのクラスが予測の場合)。

• 契約明細に関連付けられたプロジェクトのすべての既存の実績コストが最初に集計されている必要があります。

• 請求書の生成プロセスの「請求日: 至」パラメータは、現在の会計期間の最終日以降の日付です。

• 契約明細金額、または契約明細に関連付けられた各プロジェクトおよびタスクの資金供給額は0より大きい必要があります。

• 契約明細は、消費率請求方法を使用する請求プランに割り当てられている必要があります。

• 請求プランには、契約明細または関連プロジェクトのイベントを作成する計算レベルが含まれます。

次の表で、計算レベルの選択の影響を説明します。

計算レベル	摘要
契約明細	消費率請求方法により、契約明細に関連付けられたプロジェクトおよびタスクごとに別々のイベントが作成されます。各イベントには、契約明細に関連付けられたプロジェクトおよびタスクが含まれます。
関連プロジェクト	消費率請求方法により、契約明細に対して1つのイベントが作成されます。イベントには、契約明細に関連付けられたすべてのプロジェクトおよびタスクの消費率金額の合計が含まれます。イベントにはプロジェクトまたはタスクは含まれません。

関連プロジェクトの実績原価の計算方法

関連プロジェクト実績原価は、開始来累計(ITD)実績原価です。開始来累計実績原価は、請求書の生成プロセスの期限日以前の日付である期間終了日を含む最大会計期間までの会計期間で集計された実績原価を合計することにより導出されます。当期間の原価を計算に含めるには、現在の会計期間の最終日以降の期限日を使用します。

消費率請求額の計算方法

次の例は、契約明細および関連プロジェクトの消費率請求額の計算方法を示しています。

契約明細消費率の例

次の計算式により、契約明細の消費率請求額が計算されます。

タスク	ITD実績原価	予算設定済合計コスト	契約明細金額	既存の請求イベントの合計	消費率イベント金額
1	60	300
2	40	100
明細1	100	400	1000	100	150

関連プロジェクト消費率の例

次の計算式により、関連プロジェクトの消費率請求額が計算されます。

タスク	ITD実績原価	予算設定済合計コスト	関連プロジェクトの資金供給額	既存の請求イベントの合計	消費率イベント金額
1.1	40	100
1.2	20	200
1	60	300	600	75	45
2.1	30	60
2.2	10	40
2	40	100	400	25	135