初期化期間が残高初期化プロセスに与える影響

初期化期間の決定は、組織で行う必要があるビジネス上の意思決定です。

会計年度の初日から始まる初期化期間を選択することを検討してください。すべての残高タイプ(日次、期間累計、四半期累計および年累計)は、会計年度の初日に完全に同期されます。また、レポート通貨またはセカンダリ元帳で部分的な年残高を作業する必要はありません。

その他の考慮事項は次のとおりです。

• 年の始まりから初期化しない場合は、初期化期間を少なくとも四半期の最初の期間にすることをお薦めします。これにより、レポート通貨またはセカンダリ元帳を有効にする四半期の四半期累計残高が正確になります。
• 平均残高処理を使用し、レポート通貨またはセカンダリ元帳で平均残高をレポートする必要がある場合は、会計年度の初日に開始する初期化期間を選択します。これにより、日次期間平均、日次四半期平均および日次年度平均のレポート通貨またはセカンダリ元帳の残高が正確になります。
• 初期化期間は、最初の先日付入力可能期間である必要がありますが、先日付入力可能期間を許可しない場合は、レポート通貨またはセカンダリ元帳での期首残高仕訳の作成プロセスの実行時に、ソース元帳の最初の過去未オープン期間である必要があります。
• ソース元帳の最初の先日付入力可能期間または過去未オープン期間の開始日が、ターゲット元帳の初期化期間の開始日と一致している必要があります。