拡張連結および消去を提供するには、エンティティ・ディメンションのエンティティごとに、その親と関連して様々なパラメータを確立する必要があります。複数の連結メソッドが、連結および消去ルールの実行を容易にするように確立され、それぞれに次のようなプリセットまたは構成パラメータが指定されます。
出資比率%
連結%
少数株主(非支配)持分%
メソッドのその他の設定の決定に役立つ「コントロール」設定も使用できます。
連結メソッドは、連結、調整および消去ルールの実行中に連結親エンティティおよびその階層的な子孫に適用されます。
Financial Consolidation and Close Cloudには、複数のシステム・メソッドが用意されています。
持株
子会社
比例
資本
非連結
非アクティブ
非継続
持株メソッド
持株メソッドは、その直属の親が法的エンティティの連結結果を表す法的エンティティに適用されます。持株メソッドは、常に、100%の「出資比率%」と100%の「連結%」を適用します。「コントロール」設定は「はい」です。
「持株」メソッドを親エンティティに割り当てないでください。レベル0のエンティティのみに「持株」メソッドを割り当てる必要があります。
法的エンティティの1つのインスタンスには「持株」メソッドを1つのみ設定でき、それは法的エンティティが異なる階層にわたって複数回共有される場合も同じです。共有される法的エンティティに対して複数の「持株」メソッドを設定すると、最上位からの連結中にデータ重複の問題が発生することがあります。
「子会社」メソッド
「子会社」メソッドは、持株会社が所有し、管理する法的エンティティに適用されます。「子会社」の「出資比率%」の範囲は、通常、50%から100%です。「コントロール」が「はい」であるため、「連結%」は100%になります。少数株主(非支配)持分は、100%から「出資比率%」を減算した値になります。
「比例」メソッド
「比例」メソッドは、持株会社が所有するが、管理はせず、比例連結が必要な法的エンティティに適用されます。これは通常、合弁事業に適用されます。「コントロール」が「いいえ」であるため、「連結%」は「出資比率%」と等しくなります。
「資本」メソッド
「資本」メソッドは、持株会社が所有し、重大な影響を与えるが、管理はしない法的エンティティに適用されます。「資本」会社の「出資比率%」の範囲は、通常、20%から50%です。「コントロール」が「いいえ」であるため、「連結%」は0%になります。少数株主(非支配)持分も0%になります。
非連結メソッド
非連結メソッドは、持株会社が所有するが、管理したり、重大な影響を与えない法的エンティティに適用されます。非連結会社の「出資比率%」の範囲は、通常、0%から20%です。「コントロール」が「いいえ」であるため、「連結%」は0%になります。少数株主(非支配)持分も0%になります。
「非アクティブ」メソッド
「期間別拡張組織」が有効になっている場合、「非アクティブ」メソッドは、エンティティ階層構造にブレークポイントを作成する機能を果たします。
「期間別拡張組織」が有効になっていない場合、「非アクティブ」連結メソッドを使用しないでください。
非継続メソッド
非継続メソッドは、非継続操作のシステム連結ルールが作成された場合に将来使用できるように予約されています。
出資比率の範囲
各メソッドには、各シナリオ、年および期間について入力された「出資比率%」に基づくエンティティの親/子の組合せのメソッドの移入に使用される「出資比率%」の範囲を割り当てることができます。該当するメソッド間の範囲は、0%から100%の連続範囲である必要があります。範囲が割り当てられていないメソッドは、システムによってエンティティの親/子の組合せに適用されませんが、範囲に基づいた、システムによって割り当てられたエントリを上書きして、必要に応じて選択できます。
0%から100%の範囲を構成するシステム・メソッドは、次のとおりです。
「期間別拡張組織」が有効になっている場合:
「期間別拡張組織」が有効になっていない場合:
その他すべてのシステム・メソッドには、範囲が割り当てられていません。