Oracle Enterprise Performance Management Cloudは、今日の組織において1人のCIOが担う、ビジネスを運営するための支出面の役割と、ビジネスを成長させ、変革するための投資面の役割の両方をサポートします。
Profitability and Cost Managementにはカスタマイズされたソリューションを、Planningモジュールにはプロジェクトと財務を実装し、一般会計のデータを統合することで、IT財務部門は、EPM Cloudを使用したIT財務管理プランニングでビジネスの戦略的なパートナになることができます。
Profitability and Cost ManagementとITコスト計算およびチャージバック・テンプレートを使用すると、ビジネス・サービス・プロバイダとして、財務データをモデリングし、ITを分析できます。(ITサービス・カタログを使用して)組織が提供するサービスや、組織のIT資産およびリソース(ハードウェアやソフトウェア、従業員など)を定義し、一般会計からデータをインポートしたら、サービスのコスト計算とチャージバックのルールを定義します。これにより、資産をサービスにリンクして、IT運用のコストを見極めることができます。この方法でモデリングすると、現在のコストを分析して、将来のコストを計画することが可能になります。ビジネスに必要な場合には、プロジェクトまたは部門にサービス・コストや諸経費コストを配賦し、各プロジェクトと部門のITサービスやリソースのチャージバックを決定することも可能です。
データのフローは、Profitability and Cost Managementで「ルールの管理」を使用してモデル化します(「ルールの管理」では、データの変更やマッピングのルールを定義します)。勘定科目やエンティティ、プロジェクト、リソース、サービス、コンシューマを含むディメンションを使用してデータをモデリングすると、次のことが可能になります。
ビジネス・ユーザーは、ルール・バランシングを使用して、ルールと、データに対するその影響を確認できます。詳細を表示するには、Smart Viewリンクをクリックします。詳細にアクセスしながら、ルールをステップごとに検証できるため、透過性と監査性があります。これにより、一般会計以外の運用データにアクセスすることができ、一般会計に影響を与えることなく、あらかじめ組み込まれた分析機能を使用してデータをモデリングできます。
ルールを定義したら、ITコスト計算およびチャージバック・テンプレートを使用して作成される10以上のレポートを確認できます。レポートには次のものが含まれます。
Profitability and Cost ManagementでITコストのモデリングとコストの配賦が完了したら、Oracle Enterprise Data Management Cloudまたはデータ統合を使用してデータをPlanningモジュールに転送し、財務やプロジェクトでさらにプランニングと分析を行います。
財務では、サービスやアプリケーション別に、大まかなIT支出のプランニングを実行できます。
プロジェクトでは、より詳細なプロジェクト・プランニングを行ってリソース別に計画を立てることが可能で、プロジェクトのコストと利益を確認してからプランを送信して承認を求めることができます。その後、このプランを実際の支出と比較し、ITコスト計算を使用して差異や偏差を確認できます。
カスタム・フォームやダッシュボード、ドライバ、ナビゲーション・フローでは、プロジェクトをIT用にカスタマイズできます。サービス用にカスタム・ディメンションを追加し、Profitability and Cost ManagementのITサービス・カタログのメンバーを共有します。
所属している組織の要件に合うよう、ナビゲーション・フローをカスタマイズします。
たとえば、プロジェクトのこのカスタム・ナビゲーション・フローには、次のようなワークフローがあります。
サービス・アプリケーションのIT支出をデータ入力フォームで入力します。
プロジェクトにIT支出を配賦します。
プロジェクトの利益を定義することもできます。
IT支出や差異分析を全体的に把握できるカスタム・ダッシュボードを設計します。
一般会計からデータをインポートして、Profitability and Cost Managementでモデリングとコストの配賦を行い、Oracle Enterprise Data Management Cloudまたはデータ統合を使用してそのデータをPlanningモジュールに転送することにより、使いやすい分析機能があらかじめ組み込まれたIT財務管理システムを作成でき、結果の透過性と監査性を確保して、IT関連投資の意思決定の最適化と、事業との協調の促進を実現できます。
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