収益認識義務詳細の定義

収益生成契約プロジェクトで、収益認識手法が「請求時」または「履行義務」の場合、収益認識の期間と年を指定する必要があります。また、収益認識手法が「履行義務」の場合は、定義する義務に対する収益認識パーセンテージも指定します。商品またはサービスが顧客に転送されたとき(顧客がアセットやサービス使用の制御を得たときに発生)、履行義務に割り当てられた収益が認識される必要があります。

収益認識What-If分析は、異なる収益認識条件を分析することにより実行できます。これは、履行義務詳細に基づく契約プロジェクトの財務条件に関する決定を行うための意思決定プロセスで役立ちます。

「請求時」または「履行義務」手法を使用すると、契約プロジェクトのUS GAAP ASC 606およびIFRS 15要件をシミュレートする際に役立ちます。

このタスクを実行する前に、次のタスクを完了しておきます:

1. 収益認識手法が「請求時」または「履行義務」の契約プロジェクトを作成します。
2. プロジェクト費用を(直接またはドライバによって)入力し、「アクション」メニューから「費用の計算」を選択します。
3. プロジェクト収益を(直接またはドライバによって)入力し、「アクション」メニューから「収益の計算」を選択します。

収益認識手法が「請求時」または「履行義務」の契約プロジェクトの収益義務詳細を定義するには:

1. 「収益」、「ドライバ・ベース」、「収益認識What If」をクリックして、「収益認識」ダッシュボードを開きます。
2. 「プロジェクト詳細」で、詳細を確認します。収益認識手法を変更することもできます。
3. 「収益義務詳細」で、収益の認識計画日時に基づいて履行する必要がある契約のマイルストンまたは特定条件を説明する義務詳細を入力し、変更を保存します:
   • 義務詳細 - プロジェクトの各義務の説明を入力します。履行義務は、商品やサービスの転送の約束として定義します。
   • 収益認識 - 各義務の履行時に認識する必要があるプロジェクトの収益全体の%を入力します。このステップが必要なのは、収益認識手法が「履行義務」の場合のみです。「請求時」の場合には必要ありません。
   • 対象期間 - 各義務の収益を認識する期間を選択します。
   • 対象年 - 各義務の収益を認識する年を選択します。

   フォームを保存すると、収益認識入力の%に基づいて、月ごとおよび年ごとの認識済収益、前受収益および未収収益が計算されます。

4. 「プロジェクト収益合計の計算」で、前受収益、未収収益および認識済収益に対する変更の影響をグリッド内で確認します。
5. 「収益認識トレンド」で、認識済収益および前受収益に対する変更の影響をトレンド線で確認します。