ユース・ケース例2

この例は、異なるパーセンテージを使用した使用ルールを示しています。

課税所得 + 特別控除 = 28,000

現在の年: 2021

現在の期間: P12

現在のエンティティ: LE105

使用ルール:

Table 31-6 ユース・ケース例2: 使用

認識されない純営業損失     認識されない資本損失    
期限切れの年 TLCAvailable 使用自動 期限切れの年 TLCAvailable 使用自動
2021 20,000 -15,000 2021 5,000 -5,000
2022 10,000   2022 10,000 -4,000
合計 30,000 -15,000   15,000 -9,000

この例では、構成設定に従って、TaxLossD0001勘定科目の使用可能な合計金額の50%のみが使用されます。合計は30,000および50% = 15,000です。

構成設定に従って、認識されない資本損失勘定科目の使用可能な合計金額の60%のみが使用されます。合計は15,000および60% = 9,000です

すべての詳細勘定科目にわたって使用する最大金額は24,000です。

したがって、28000 – 24000 = 4000が、現在の引当金の残りの課税対象額です。

  1. システムは、現在の年(2021)から始めて「シーケンス」の昇順で使用可能な損失の使用を試みます。詳細勘定科目認識されない純営業損失は「シーケンス1」の1番目です。認識されない純営業損失の2021年の使用可能な損失の100%が使用されます。使用可能な損失は20,000です。使用される金額は30,000の50%である15,000です。15,000は20,000を下回るため、15,000が使用されます。残りの課税所得は28,000-15,000=13,000です。
  2. 詳細勘定科目認識されない資本損失は「シーケンス2」の2番目です。認識されない資本損失の2021年の使用可能な損失の合計である15,000の60% (9,000)が使用されます。使用可能な損失は5,000です。5,000は、使用する最大金額を下回るため、5,000が使用されます。残りの課税所得は13,000-5,000=8,000です。
  3. LE105には他の使用ルールはありません。システムは、次の年(2022)に進み、使用可能な損失がもうなくなるか、相殺される課税所得がもうなくなるまで、すべての使用可能な損失の使用を試みます。
  4. 課税損失の繰越勘定科目の現在の引当金で合計使用金額が相殺されます。