ユース・ケース例

次の例では、資本逆仕訳ターゲット勘定科目として(株式報酬)を設定しました。

国と地域の両方に資本逆仕訳タイプが設定されているため、この一時勘定科目は両方に対して有効です。

株式報酬は一時勘定科目です。

• 「実績」のFY16 P12には、次の値があります:
  • 税引前純利益(NIBT)、「調整」列には10,000が表示されます
  • 株式報酬: 5000
• 「実績」のFY16 P13 (RTA)には、次の値があります:
  • 税引前純利益(NIBT)、RTA調整: 50,000
  • 税引前純利益(NIBT)、RTA差異(RTA(P13) – P12): 40,000

当期の税金費用の計算中には、株式報酬(値: 5000)も含まれます(つまり、40000-5000=35000)。

次のスクリーンショットの次の値に注意してください:

• 課税所得、RTA差異= RTA (P13) – P12: 40000-5000=35000
• 課税所得に対する現在の税金、RTA差異: 35000*20 (今年度の税率)/100=7000

ここで、次のスクリーンショットに示されているように、1000 (5000*20/100)を手動で調整する必要があることを考慮します。

RTA分岐を有効にした場合は、値が自動的にプルされるため、調整する必要はありません。