Projects製品のアップグレードの影響

この付録では、アップグレードが既存のOracle Projects製品に及ぼす影響を、機能変更が日常業務に及ぼす影響に重点を置いて説明します。この付録はProjects製品ファミリの製品名のアルファベット順に構成されています。

この付録の内容は次のとおりです。

ビジネスへの影響および機能変更
Projects

ビジネスへの影響および機能変更

アプリケーションのアップグレードにより、Oracle E-Business Suiteシステムの技術面と機能面の両方が変更されます。テクノロジ・スタックとファイル・システムが変更されるのみでなく、アップグレード後の既存製品の動作およびルック・アンド・フィールに影響する特定の変更も開始されます。これらの機能変更は、日常業務における製品の使用方法に影響します。

注意: この付録では、アップグレードで既存製品が変更される方法の一部を説明します。ここでは、My Oracle Supportの製品固有のリリース内容文書 (RCD) およびTOIに含まれる、このリリースに付属の新規機能および製品に関する情報を確認していることを前提としています。

この章では、アップグレードの機能面の説明がProjects製品ファミリの製品別に構成されています。

Projects

Projectsアプリケーション担当者は、この項の情報を十分に理解し、関連する変更内容に対応できるように、アップグレード開始前に適切な計画を作成する必要があります。

Grants Accounting

この項では、Oracle Grants Accountingの変更点を説明します。

注意: この項で説明する変更点の詳細は、『Oracle Grants Accounting User Guide』、『Oracle Project Costing User Guide』、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』、『Oracle Projects Fundamentals』および『Oracle Subledger Accountingインプリメンテーション・ガイド』を参照してください。

仕入先原価統合

仕入先原価統合では、Oracle PayablesとOracle Subledger Accountingにより導入された新機能を使用するようになりました。次の変更点が実装に影響する場合があります。

主要元帳に現金主義会計を使用している場合は、請求書配分ではなく仕入先請求書支払がOracle Grants Accountingにインタフェースされます。
Oracle Payablesの前払金請求書は原価取引約定として取得され、実際原価としてOracle Grants Accountingにインタフェースされることはなくなりました。
仕入先原価取引の支出項目日は取引インポート中に再検証され、場合によっては再導出されます。
インタフェース処理では、仕入先請求書の支出区分を持つ配分すべてが、同じバッチに無効な配分が存在する場合もOracle Grants Accountingにインタフェースされます。
プロジェクト関連の経費精算書をOracle Internet ExpensesまたはOracle Payablesで作成できます。ただし、Oracle Grants Accountingで事前承認済バッチとして作成することはできず、Oracle Payablesにはインタフェースされなくなります。

仕入先原価修正

仕入先原価修正では、Oracle PayablesとOracle Subledger Accountingにより導入された新機能を使用します。次の変更点が実装に影響する場合があります。

リリース11iでは、仕入先請求書の修正はOracle Payablesにインタフェースされ、そこで会計仕訳が作成されてOracle General Ledgerにインタフェースされていました。このリリースでは、Oracle Grants Accountingによりすべての仕入先原価取引に対する修正内容に会計が作成され、Oracle General Ledgerにインタフェースされます。取引がOracle Grants AccountingからOracle Payablesにインタフェースされなくなったことに注意してください。
リリース11iに存在する修正制限のほとんどは、このリリースで解除されるか緩和されているため、仕入先原価修正は仕入先原価取引ソースで「修正の許可」オプションを有効化するまで禁止されます。
Oracle Payablesでの修正内容は、Oracle Grants Accountingでの修正内容よりも優先されます。仕入先原価インタフェースでは、Oracle Payablesで項目が戻し処理されるたびに、Oracle Grants Accountingで行われた最新の修正に関する戻し処理が自動的に作成されます。
Oracle Payablesで取引が戻し処理されると、Oracle Grants Accountingで未照合戻し処理支出項目が作成される場合があります。戻し処理を正しく会計処理するには手動修正が必要となるため、システムで未照合戻し処理支出項目の有無を継続的にモニターする必要があります。
結合主義会計を使用している場合、Oracle Grants Accountingでは副元帳に会計仕訳が作成されません。副元帳への自動仕訳が必要な場合は、Oracle Grants AccountingではなくOracle Payablesで修正を行う必要があります。

Subledger Accountingとの統合

リリース11iでは、Oracle Grants Accountingで一連のインタフェース・プロセスを介して原価と収益が会計処理されていました。このリリースでは、Oracle Subledger Accountingに様々な補助元帳内の既存の会計処理を置き換える共通会計エンジンが用意されており、仕訳の勘定科目、明細、摘要、要約処理および日付を決定できます。Oracle Grants Accountingは、Oracle Subledger Accountingとの統合をサポートしています。

仕訳ヘッダーおよび明細に取引詳細情報を追加することもできます。詳細な補助元帳会計仕訳を分析、監査およびレポート作成に使用できます。これらは要約され、Oracle General Ledgerに転送され、インポートされて転記されます。

勘定科目生成ルール

アップグレード中に、Oracle Grants Accountingによりデフォルト会計定義が作成され、システムでは追加の設定ステップなしで引き続き既存の自動会計ルールを使用できるようになります。「会計処理基準ビルダー」を使用して、独自の会計定義を作成するように選択することもできます。

原価処理フロー

Oracle Subledger Accounting統合の一環として、既存インタフェースの原価処理とタイバック処理が、Oracle Subledger Accountingイベントを発生させ、会計仕訳を生成してOracle General Ledgerにインタフェースする新規プロセスで置き換えられています。

会計詳細の表示

Oracle Subledger Accountingとの統合に伴い、Oracle Projectsの自動会計機能で生成されるデフォルト勘定科目を置き換える勘定科目導出ルールを、オプションでOracle Subledger Accounting内に定義できるようになりました。これにより、取引明細の会計情報の表示方法が変更されています。「支出照会」の詳細ウィンドウでは、特定の取引明細について作成されたデフォルト会計を表示できます。ただし、Oracle General Ledgerにインタフェースされた実際の会計を表示するには、「支出照会」の「ツール」メニューで「会計の表示」オプションを使用するか、Oracle Subledger Accountingに用意されている照会ページを使用する必要があります。

税金デフォルト階層の設定

Oracle Grants Accountingは、Oracle E-Business Taxと統合されています。このモジュールには、税金設定を集中的に定義する機能が用意されています。Oracle Grants Accountingで使用するProjects税金デフォルト階層は、アプリケーション全体で一貫したユーザー操作を確保するために集約的税金設定に移行します。

注意: 『Oracle E-Business Tax Implementation Guide』および『Oracle E-Business Taxユーザー・ガイド』を参照してください。Projects税金階層の移行については、付録Aの「E-Business Tax」の項も参照してください。

Project Billing

この項では、Oracle Project Billingの変更点を説明します。

収益の会計処理

リリース11iでは、次のインタフェース・プログラム・セットを使用して収益を生成し、会計処理していました。

単一プロジェクト/プロジェクト範囲の「収益の生成」
「一般会計への収益のインタフェース」プロセス
「仕訳インポート」プロセス
「一般会計への収益のタイバック」プロセス

アップグレード後の収益生成プロセスに変更はありません。ただし、Oracle Subledger Accountingとの統合の一環として、既存のコンカレント・プログラムが新しいコンカレント・プログラムで置き換えられます。「一般会計への収益のインタフェース」プロセスのかわりに、次のプログラムを実行します。

「収益会計イベントの生成」

自動会計ルールを使用して借方勘定科目と金額 (UBR/UER、損益) を導出します。
「会計の作成」プロセス

仕訳を作成し、必要に応じてOracle General Ledgerに転送します。

「一般会計への収益のタイバック」プロセスは廃止になりました。

注意: 詳細は、『Oracle Project Billing User Guide』および『Oracle Projects Fundamentals』を参照してください。

会社間請求書の会計処理

このリリースの「会社間請求書の生成」プロセスでは、引き続き自動会計を使用して収益勘定が生成され、「売掛管理への請求書のインタフェース」プロセスを使用して売掛/未収金が生成されます。相互賦課取引の会計イベントを作成する「一般会計への相互賦課配分のインタフェース」プロセスは、「相互賦課会計イベントの生成」に名称変更されています。

また、原価組替が有効化されている場合は、「売掛管理からの請求書のタイバック」プロセスに続いて「相互賦課会計イベントの生成」プロセスを実行する必要があります。タイバック・プロセスでは、送り側原価組替仕訳の作成に必要な会計イベントが作成されます。その後「会計の作成」プロセスを発行すると、送り側原価組替の会計仕訳が作成されます。

注意: 詳細は、『Oracle Project Billing User Guide』を参照してください。

会計詳細の表示

Oracle Subledger Accountingの統合により、Oracle Subledger Accountingで勘定科目導出ルールを定義して、Oracle Project Billingの自動会計により生成されるデフォルト勘定科目を置換できるようになりました。Oracle General Ledgerにインタフェースされた実際の会計を表示するには、「収益検討」で「ツール」メニューの「会計の表示」オプションを使用するか、Oracle Subledger Accountingに用意されている照会ページを使用する必要があります。

注意: 詳細は、Oracle Project Billingユーザーズ・ガイドを参照してください。

MRCの移行による影響

リリース11iでは、すべてのMRC列をカスタム・フォルダの一部として定義できました。MRCがOracle Subledger Accountingモデルに移行された結果、Oracle Projectsの「イベント」、「収益検討」、「請求書検討」および「資金照会」などの照会ウィンドウからすべてのMRC関連レポート列がなくなりました。

税金デフォルト階層の設定

このリリースでは、Oracle ProjectsがOracle E-Business Taxと統合され、税金設定を集中的に定義できるようになりました。Projects税金デフォルト階層は、アプリケーション全体で一貫したユーザー操作を確保するために集約的税金設定に移行します。

注意: 詳細は、『Oracle E-Business Tax Implementation Guide』および『Oracle E-Business Taxユーザー・ガイド』を参照してください。Projects税金階層の移行については、付録Aの「E-Business Tax」も参照してください。

Project Costing

この項では、Oracle Project Costingの変更点を説明します。

仕入先原価統合

Oracle Project Costingの仕入先原価統合機能は、このリリースでOracle PayablesとOracle Subledger Accountingに導入された新機能を使用するように変更されています。ここでは、実装に影響する可能性のある変更点を説明します。

注意: 新機能の詳細は、『Oracle Project Costing User Guide』を参照してください。また、『Oracle Projectsインプリメンテーション・ガイド』および『Oracle Projects Fundamentals』も参照してください。

プロジェクト関連の費用原価の会計処理にPurchasing受入見越を使用している場合、受入は常にOracle PurchasingからOracle Projectsにインタフェースされ、請求書差異と支払割引のみがOracle PayablesからOracle Project Costingにインタフェースされます。
主要元帳に現金主義会計を使用している場合は、請求書配分ではなく仕入先請求書支払がOracle Project Costingにインタフェースされます。
Oracle Payablesの前払金請求書は原価取引約定として取得され、実際原価としてOracle Project Costingにインタフェースされることはなくなりました。
仕入先原価取引の支出項目日は取引インポート中に再検証され、場合によっては再導出されます。
インタフェース処理は、仕入先請求書の支出区分を持つ配分が、同じバッチに無効な配分が存在する場合もすべてOracle Project Costingにインタフェースされるように拡張されました。
プロジェクト関連の経費精算書はiExpensesまたはOracle Payablesで作成できますが、Oracle Project Costingでは事前承認済バッチとして作成できなくなり、Oracle Payablesにはインタフェースされなくなりました。

仕入先原価修正

仕入先原価修正では、Oracle PayablesとOracle Subledger Accountingの新機能を使用するようになりました。次の変更点が実装に影響する場合があります。

リリース11iでは、仕入先請求書の修正はOracle Payablesにインタフェースされ、Oracle Payablesで会計仕訳が作成されてOracle General Ledgerにインタフェースされていました。このリリースでは、すべての仕入先原価取引に対する修正内容についてOracle Project Costingにより会計が作成され、Oracle Subledger Accountingにインタフェースされます。取引がOracle Project CostingからOracle Payablesにインタフェースされなくなったことに注意してください。
リリース11iに存在していた修正制限のほとんどは、解除されるか緩和されています。その結果、原価修正は仕入先原価取引ソースで「修正の許可」オプションを有効化するまで禁止されます。
Oracle PurchasingとOracle Payablesでの修正内容は、Oracle Project Costingでの修正内容よりも優先されます。仕入先原価インタフェースでは、Oracle PurchasingまたはOracle Payablesで項目が戻し処理されるたびに、Oracle Project Costingで行われた最新の修正に関する戻し処理が自動的に作成されます。
Oracle Project Costingでは、換算レート差異があると、Purchasing受入見越に関して会計仕訳が主要元帳にのみ作成される場合があります。
Oracle PurchasingとOracle Payablesで取引が戻し処理されると、Oracle Project Costingで未照合戻し処理支出項目が作成される場合があります。システムで未照合戻し処理支出項目の有無を継続的にモニターする必要があります。戻し処理を正しく会計処理するには、Oracle Project Costingでの手動修正が必要です。
結合主義会計を使用している場合、Oracle Project Costingでは副元帳に会計仕訳が作成されません。副元帳への自動仕訳が必要な場合は、Oracle Project CostingではなくOracle Payablesで修正を行う必要があります。

Subledger Accountingとの統合

このリリースでは、Oracle Subledger Accountingに様々な補助元帳内の既存の会計処理を置き換える共通会計エンジンが用意されており、仕訳の勘定科目、明細、摘要、要約処理および日付を決定できます。仕訳ヘッダーおよび明細に取引詳細情報を追加することもできます。詳細な補助元帳会計仕訳を分析、監査およびレポート作成に使用できます。これらは要約され、Oracle General Ledgerに転送され、インポートされて転記されます。Oracle Project Costingは、Oracle Subledger Accountingとの統合をサポートしています。

勘定科目生成ルール

アップグレード中に、Oracle Project CostingによりOracle Subledger Accountingにデフォルト定義が提供され、システムでは追加の設定ステップなしで引き続き既存の自動会計ルールを利用できるようになります。アプリケーションで追加提供される柔軟性を利用するために、Oracle Subledger Accountingで独自の会計基準を作成するように選択できます。

原価処理フロー

会計詳細の表示

Oracle Subledger Accountingとの統合に伴い、Oracle Subledger Accountingで勘定科目導出ルールを定義し、Oracle Projectsの自動会計により生成されるデフォルト勘定科目を置き換えるかどうかを選択できるようになりました。これにより、取引明細の会計情報の表示方法が変更されています。「支出照会」の詳細ウィンドウでは、特定の取引明細について作成されたデフォルト会計を表示できます。ただし、Oracle General Ledgerにインタフェースされた実際の会計を表示するには、「支出照会」の「ツール」メニューで「会計の表示」オプションを使用するか、Oracle Subledger Accountingに用意されている照会ページを使用する必要があります。

複数報告通貨 (MRC) の移行

Oracle Project Costingの複数報告通貨機能は、Oracle Subledger Accountingの報告通貨機能に移行しました。Oracle Subledger Accountingには、報告通貨で金額を表示できる単一リポジトリが用意されています。したがって、Oracle Project CostingでMRC機能を個別にサポートする必要がなくなりました。これは、原価と資産プロジェクトのMRCサポートに次のように影響します。

Oracle Project Costingでは、「支出照会」などの照会ウィンドウからMRC関連のレポート列がすべて削除されました。
すべてのMRC実装オプションが廃止になっています。
すべてのMRC関連のアップグレード・コンカレント・プログラムが廃止になっています。
Oracle Project Costingの外部で会計処理された取引のMRC金額は表示できません。

原価取引と相互賦課取引の両方について、報告通貨による会計仕訳がOracle Subledger Accountingで「会計の作成」プログラムにより作成されます。報告通貨による仕訳を保守するために個別プログラムを実行する必要はありません。

Project Management

この項では、Oracle Project Managementの変更点を説明します。

Webベースの予算編成および予測

Webベースの予算編成および予測を使用している場合は、次の変更点に注意してください。

このリリースでは、「資源区分の有効化」オプションを選択することにより、階層内の資源区分の有無を選択して資源分解構造を計画できます。
期間プロファイル

プロジェクト固有の期間プロファイルはすべて廃止になっています。各プロジェクトの計画バージョンには、新規のシード済期間プロファイルが1つまたは2つあります。また、新しい期間プロファイルを作成して計画バージョンに関連付けるように選択することもできます。プロジェクトの進捗に従って期間データをリフレッシュする必要はありません。
日付範囲による期間分割予算

ユーザー定義の日付範囲による期間分割はサポートされなくなりました。日付範囲による既存の期間分割予算はすべて、実装内容と予算データの入力方法に応じて期間分割または非期間分割に変換されます。複数の期間から構成される期間グループのバケットを計画対象に使用できるようになりました。
データ入力用の柔軟な予算編成オプション

「最上位および最下位タスク」計画レベルはサポートされなくなりました。かわりに、最下位タスクにする最下位計画レベルを選択して、財務体系の任意のレベルで計画できます。
計画金額の計算とレートの導出

Oracle Projectsでは、労務資源について入力された従事 (数量) に基づいて、原価または収益額が自動的に計算されます。このリリースの前までは、すべての金額を手動で入力していました。このリリースでは、金額計算は入力した従事 (数量) に基づくというルールを満たすようにデータが変更されます。
予算編成および予測のMicrosoft Excelとの統合

以前のリリースのOracle Projectsでは、予算編成および予測のMicrosoft Excelとの統合の一環として、24のスプレッドシート・レイアウト (「デスクトップ・インテグレータ」->「プロジェクト」->「財務計画」からアクセス可能) が用意されていました。このリリースでは、24のスプレッドシート・レイアウトがすべて廃止になっています。Oracle Projectsのデフォルトのスプレッドシート・レイアウト数は4に減少しました。Oracle Projectsでは、計画タイプに関連付けられている計画区分 (予算または予測) に基づいて、4つあるデフォルトのMicrosoft Excelスプレッドシート・レイアウトのうち1つが各計画タイプに関連付けられます。
予算および予測ページへのアクセスの変更

プロジェクト実績レポートは、予算データを作業分解構造階層別または資源分解構造階層別に表示するための基礎として機能します。
計画資源リスト

このリリースでは、「資源区分の有効化」オプションを選択することにより、計画資源内の資源区分の有無を選択して計画資源リストを計画できます。

Webベースの予算および予測は、新しい資源モデルに基づいて計画資源リストを使用するように自動的にアップグレードされます。

注意: フォーム・ベースのビューを使用して資源を追加する場合、Webベースのビュー内のアップグレード済リストに追加された資源やこれらに関連付けられた金額を表示することはできません。

注意: 詳細は、付録Fの「Projects」を参照してください。

プロジェクト予測

Oracle Project Resource Managementのスタッフ計画に基づく予測機能は、拡張予算編成および予測機能と完全に統合されました。

作業管理

作業計画管理の変更点は、次のとおりです。

財務体系の有効化

新しいテンプレートまたはプロジェクトの財務体系は、デフォルトでは有効化されません。財務体系を有効化しても、デフォルト・タスクは設定されません。この変更により、財務体系の動作が作業計画体系と同期化されます。
作業計画タスク・レベルの従事

タスク・レベルの作業計画で計画された従事は、既存の作業計画取引モデルを新しい計画取引モデルに準拠させるために、PEOPLE資源区分のデフォルト・タスク割当の下に移動しました。
プログラム管理

サブプロジェクト関連機能をセルフ・サービス・アプリケーションでプログラム階層として使用できるようになりました。プログラム階層は、引き続きサブプロジェクト関連を使用してOracle Projectsフォーム・ベース・アプリケーションで作成できることに注意してください。フォーム側による変更はありません。

Property Manager

この項では、Oracle Property Managerの変更点を説明します。

E-Business Taxとの統合

支払および請求条件には、以前のリリースの税金コード/税金グループの値のかわりに、税分類コードを介して税金関連情報が含まれます。税金情報は、E-Business Taxアプリケーションを使用して連結されます。

新しいルール・ベース税金エンジンは、既存の税金コード・ベースの税金計算を完全に置き換えて大幅に拡張するように設計されています。税金計算はグローバル税金エンジンを使用して実行され、税金コードとデフォルト階層アプローチはE-Business Taxに移行してサポートされます。

Subledger Accountingとの統合

このリリースでは、補助元帳取引間の会計を管理するためにOracle Subledger Accountingが導入されています。アップグレード中に、会計オプションと設定、Oracle Property Managerデータ・モデルの既存の会計仕訳が新しい会計データ・モデルに移動します。これにより、2つのリリース間で業務を確実に継続できます。取引に関連する会計明細も、すべて移行します。Oracle Property Managerは、Oracle Subledger Accountingを完全にサポートするように拡張されました。

Oracle Property Managerでの法的エンティティ

法的エンティティ・データを中央リポジトリに連結するために、Oracle Property Managerの支払および請求条件には法的エンティティ・スタンピングが取り込まれています。法的エンティティを、設定時に元帳に関連付けることができるようになりました。

法的エンティティを1つのみ含んだ会計設定では、元帳は法的エンティティを表します。営業単位には、法的エンティティとの直接関連はありませんが、元帳との直接関連はあります。営業単位が一意の法的エンティティを常に判別できるとはかぎらないため、法的エンティティとビジネス・エンティティの両方が取引で明示的に定義されるようになりました。

Projects Foundation

この項では、Oracle Projects Foundationの変更点を説明します。

「プロジェクト・リスト」および「代替プロジェクト検索」ページ

リリース11iでは、「プロジェクト・リスト」ページと「代替プロジェクト検索」ページの両方に、「プロジェクト・ステータス照会」からの財務金額が表示されました。このリリースでは、これらのページにプロジェクト実績レポートからの財務金額のみが表示されます。

新しい資源モデル

リリース11iでは、資源リストは1レベルまたは2レベルで、予算編成とレポート作成に使用していました。このリリースでは、予算編成用とレポート作成用に個別の構造が存在します。

セルフ・サービス予算編成では、計画資源リストを使用します。
プロジェクト実績レポートでは、資源分解構造を使用します。

計画資源リストは、計画資源書式に基づく計画資源で構成されます。資源分解構造は、プロジェクトの計画金額と実績金額のレポート作成に使用する資源のマルチレベル階層です。

アップグレードにより、セルフ・サービス予算で使用していた全資源リストが計画資源リストに自動的に変換され、資源分解構造が作成されます。その結果、セルフ・サービス予算編成は計画資源リストに基づいて実行されます。新しい資源分解構造が既存の機能に影響することはなく、プロジェクト実績レポートでのみ使用されます。

注意: フォーム・ベースのビューを使用して資源を追加する場合、Webベースのビュー内のアップグレード済リストに追加された資源やこれらに関連付けられた金額を表示することはできません。

注意: 詳細は、『Oracle Projects Fundamentals』を参照してください。また、『Oracle Project Management User Guide』も参照してください。