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原価プロファイルの設定

原価プロファイルは、原価メソッドや評価ルールなど、品目の原価会計ポリシーを定義します。 品目を原価計算するには、その品目を原価プロファイルに関連付ける必要があります。

  1. 「設定および保守」作業領域で、次の項目に移動します。

    • オファリング: 製造およびサプライ・チェーン資材管理

    • 機能領域: 原価会計

    • タスク: 原価プロファイルの管理

  2. 「処理」メニューから「作成」を選択して、コスト・プロファイルを作成します。

  3. 「原価プロファイル」の作成ページで、基本的なコスト・プロファイル情報を入力します。

    フィールド

    説明

    原価プロファイル・セット

    原価プロファイル・セットを選択します。 原価プロファイルはセット・レベルの定義を使用し、セットに属するすべての原価組織は同じ原価プロファイル定義を共有できます。

    原価プロファイル

    原価プロファイルの名前。

    摘要

    原価プロファイルの摘要(オプション)。

  4. 会計情報を入力します。

    フィールド

    説明

    原価方法

    原価計算アプリケーションでトランザクション原価を計算する方法を定義します。 使用可能な原価メソッドは、次のとおりです:

    • 「標準原価」 - 在庫の評価は所定の標準値です。 標準原価と実績トランザクション原価の差異の差異を追跡し、標準原価を定期的に更新して実績原価と一致させます。

    • 「実績原価」 - 各受入の実績原価を在庫に追跡します。 在庫を減耗する際、プロセッサは、減耗を充足するために消費される受入を識別し、関連する受入原価を減耗に割り当てます。

    • 「移動平均」 - 各受入トランザクションの後に継続的に評価を平均することで導出される品目の平均原価。 品目の平均原価は、在庫総勘定元帳残高の借方および貸方の合計を、手持数量で割ったものです。

    • 「定期平均」 - 特定の期間の評価の平均によって導出された品目の平均原価。 期間平均原価メソッドを持つ原価プロファイルは、期間平均原価使用可能原価台帳でのみ使用できます。

    数量減耗メソッド

    在庫トランザクションの原価計算時に在庫数量を減耗する方法を決定します。 原価計算アプリケーションでは、ファースト・イン・ファースト・アウト(FIFO)メソッドを使用します。 原価メソッドが定期平均に設定されている場合、減耗メソッドは原価計算に適用できません。

    マイナス数量の処理

    減耗数量が手持在庫を超える場合に在庫の減耗を処理する方法を決定します。 マイナスの在庫状態を訂正する受入が処理されると、原価会計では、以前にマイナスの在庫が自動的に解決されます。 使用可能なオプションは次のとおりです。

    • 「常に」 - マイナス残高を含む、トランザクション全体の原価を適用します。 原価メソッドが定期平均に設定されている場合、これは常にに設定され、変更できません。

    • 「ゼロまで」 - 手持数量にのみ原価を適用し、在庫が補充されるまで残りの不足を保持します。

    • 非使用 - トランザクション全体をカバーするために数量が十分になるまで、トランザクションに原価を適用しないでください。

    評価内ユニット振替の計上

    保管場所および保管棚の転送を含め、すべての転送が原価計算および計上されるようにするには、このオプションを選択します。 評価ユニットが在庫組織レベルで、転送またはピック・トランザクションが保管場所レベルで発生する場合は、このオプションを選択して、そのようなトランザクションの原価を計算します。 このようなトランザクションの原価計算を行わない場合にのみ、このオプションを選択解除する必要があります。

    勘定科目評価内ユニット・ピック・トランザクション 評価ユニット内の取引先ピッキング取引を処理および処理する場合は、このオプションを選択します。 このオプションは、「勘定科目評価内ユニット振替」オプションを選択した場合にのみ使用できます。 在庫評価が評価ユニットよりも低いレベルで追跡されており、コスト・プロセッサのパフォーマンスを向上させる場合は、このオプションの選択を解除できます。
    ノート: 拡張期間在庫評価および総マージン・レポートの使用機能をオプトインすると、原価プロファイルで評価内ユニット振替の計上オプションが有効になっていない場合でも、在庫組織または保管場所間のすべての転送は常に原価計算および計上されます。
  5. 評価ルールを定義します。

    フィールド

    説明

    評価体系コード

    品目の原価の定義に使用する管理属性を選択します。 原価計算は、原価組織、在庫組織、保管場所、保管棚、原産国、プロジェクト、タスク、ロットおよびシリアルの各レベルの任意の組合せで保守できます。

    原価メソッドを標準原価または定期平均原価に設定した場合、評価体系は在庫組織または原価組織のレベルである必要があります。 原価計算では、これらの原価メソッドについて、保管場所レベルやロット・レベルなどのより詳細な評価体系で保守される原価はサポートされていません。

    原価プランニングの目的で、異なる原価メソッドで複数の原価プロファイルを作成できます。

    評価体系タイプに応じて、原価プロファイルはアセット原価プロファイル、経費原価プロファイルまたは預託原価プロファイルとして分類されます。

    原価単位

    原価計算にプライマリ単位を使用するかセカンダリ単位を使用するか。

    ノート: プロジェクト・レベルおよびタスク・レベルを適用できるのは、プロジェクト駆動のサプライ・チェーンをオプトインして設定している場合のみです。
  6. 作業オーダー評価ルールを定義します。

    フィールド

    説明

    暫定完了

    部分作業オーダー完了に使用される評価メソッドを決定します。 たとえば、製造作業オーダーで合計数量が100ユニットの場合、最初の10ユニットが完了すると完成品在庫に入れられます。 作業オーダーの原価は、作業オーダー全体が完了するまでわかりませんが、一部完了した数量を評価する方法が必要です。 作業オーダーが完了しクローズすると、暫定評価が作業オーダーの実績原価に調整されます。 使用可能なオプションは次のとおりです。

    • 「最終実績原価での評価」 - 同じ品目および同じ原価組織、原価台帳および評価ユニットに対して最後に処理された受入の原価を使用します。 このオプションは、コスト・メソッドが「実績原価」または「移動平均」に設定されている場合に使用できます。

    • 「移動平均原価での評価」 - 部分作業オーダー完了の処理時に有効な移動平均原価を使用します。 このオプションは、コスト・メソッドが「移動平均」に設定されている場合に使用できます。

    • 「標準原価での評価」 - 品目および評価ユニットに対して標準原価(定義されている場合)を使用します。 品目の標準原価を定義していない場合は、作業オーダーのクローズ後に原価が設定されます。 このオプションを使用して、作業オーダーの一部完了を予期していない場合に、消込原価を回避できます。 このオプションは、コスト・メソッドが「標準原価」「移動平均」または「定期平均」に設定されている場合に使用できます。

    • 「前の定期平均原価での評価」 - 部分作業オーダー完了の処理時に有効な前期間の期間平均原価を使用します。 このオプションは、原価計算メソッドが定期平均に設定されている場合に使用できます。

    • 「作業オーダー・クローズ時の評価」 - このオプションは、コスト・メソッドが「実績原価」または「移動平均」に設定されている場合に使用できます。 このオプションを使用する場合、作業オーダーがクローズされるまで一部完了は処理されません。 このオプションは、期間が短い作業オーダーに対してお薦めします。これにより、見積暫定コストおよびコスト調整が回避されます。

    • 「累計された仕掛残高を使用した評価」 - このオプションは、コスト・メソッドが「実績原価」「移動平均」または「定期平均」に設定されている場合に使用できます。 このオプションを使用する場合、製品完了の原価は仕掛残高を使用して計算されます。

    「累計された仕掛残高を使用した評価」オプションは、それ以外の設定オプションを使用してコストを推定できない場合、初回完了時の費用の見積りに使用されます。

    プロセス製造の暫定完了

    使用可能なオプションは次のとおりです。

    • 「最終実績原価での評価」 - 同じ品目および同じ原価組織、原価台帳および評価ユニットに対して最後に処理された受入の原価を使用します。 このオプションは、コスト・メソッドが「実績原価」または「移動平均」に設定されている場合に使用できます。

    • 「移動平均原価での評価」 - 部分作業オーダー完了の処理時に有効な移動平均原価を使用します。 このオプションは、コスト・メソッドが「移動平均」に設定されている場合に使用できます。

    • 「標準原価での評価」 - 品目および評価ユニットに対して標準原価(定義されている場合)を使用します。 品目の標準原価を定義していない場合は、作業オーダーのクローズ後に原価が設定されます。 このオプションを使用して、作業オーダーの一部完了を予期していない場合に、消込原価を回避できます。 このオプションは、コスト・メソッドが「標準原価」「移動平均」または「定期平均」に設定されている場合に使用できます。

    • 「前の定期平均原価での評価」 - 部分作業オーダー完了の処理時に有効な前期間の期間平均原価を使用します。 このオプションは、原価計算メソッドが定期平均に設定されている場合に使用できます。

    • 「作業オーダー・クローズ時の評価」 - このオプションは、コスト・メソッドが「実績原価」または「移動平均」に設定されている場合に使用できます。 このオプションを使用する場合、作業オーダーがクローズされるまで一部完了は処理されません。 このオプションは、期間が短い作業オーダーに対してお薦めします。これにより、見積暫定コストおよびコスト調整が回避されます。

    • 「累計された仕掛残高を使用した評価」 - このオプションは、コスト・メソッドが「実績原価」「移動平均」または「定期平均」に設定されている場合に使用できます。 このオプションを使用する場合、製品完了の原価は仕掛残高を使用して計算されます。

    工程廃棄評価

    廃棄品目をいつ計上するかを決定します。 使用可能な廃棄評価メソッドは次のとおりです:

    • 「作業オーダー・クローズ時の評価」 - このメソッドは、総勘定元帳に概算廃棄原価を表示する必要がなく、入力調整を最小限に抑える場合に使用します。 このオプションは、暫定完了が「累計された仕掛残高を使用した評価」に設定されている場合には適用できません。

    • 「即時および作業オーダー・クローズ時の評価」 - このメソッドは、総勘定元帳の廃棄原価金額の即時近似を表示する場合に使用します。 作業オーダーが完了し、実績原価が判明した後、アプリケーションは正しい廃棄原価をコンピュートし、調整を前の近似値に転記できます。 原価メソッドが「定期平均」に設定されている場合、廃棄評価はただちに値および作業オーダー・クローズ時にのみ設定できます。

    • 「原価期限日および作業オーダー・クローズ時の評価」 - 期間終了を管理するための境界を決定します。 期間中の概算廃棄原価の生成は避けることができますが、期末に仕掛品(未完了)であるワーク・オーダーの場合、原価会計では財務レポートに概算の廃棄会計仕訳を生成できます。

    工程廃棄会計

    廃棄値を在庫値に含めるか費用処理するかを決定します。

    ノート: 既存のコスト・プロファイルの暫定完了およびプロセス製造の暫定完了オプションを更新できますが、変更はまだ処理されていないトランザクションにのみ適用されます。
  7. 原価体系を入力します。

    フィールド

    説明

    原価コンポーネント・マッピング・グループ

    受入原価コンポーネントを、トランザクションの原価計算に使用される原価要素にマップします。

    分析マッピング

    分析用の原価要素のユーザー定義グループです。

  8. トランザクション原価計算ルールを定義します。

    フィールド

    説明

    原価なしの受入

    デフォルト原価要素を設定した場合、原価のない受入の場合、原価プロセッサは実績原価メソッドに最初または最後の受入レイヤー原価を使用し、移動平均および定期平均原価メソッドの平均原価を使用することを指定します。

    参照RMA原価

    原価プロセッサが売上返品に使用する原価をどのように決定するかを指定します。 プロセッサは、当初販売オーダーの出荷からの実績原価レイヤーの平均を使用します。

    • 販売オーダーが在庫から1つのFIFOレイヤーのみ消費した場合は、出荷の実際の原価が使用されます。

    • 販売オーダーが複数の出荷、または複数のFIFOレイヤーを消費した単一の出荷によって配送される場合、平均原価が使用されます。

    期間平均原価メソッドでは、当初販売オーダーの平均原価が使用されます。

    原価調整の伝播

    原価調整をサプライ・チェーンに売上原価に伝播するかどうか。 このオプションは、costメソッドが「実績原価」に設定されている場合にのみ適用できます。

    参照されていないRMA受入原価

    参照されていない売上返品に使用する原価を指定します。

    • 既存の品目原価: 既存の品目原価を使用して、RMA受入が原価計算されます。 現在の原価が使用できない場合に、デフォルト原価要素が設定されている場合、品目の原価はゼロ原価になります。

    • RMAオーダーの価格: RMA受入は、税抜きのRMAオーダーに入力された価格を使用して原価計算されます。

    トランザクション日別原価の処理の強制

    このオプションを選択すると、トランザクション日別にコストの処理が強制されます。 以前のトランザクション日のトランザクションが完全に原価計算されていない場合、原価会計配分の作成プロセスでは、同じ品目と評価ユニットの組合せに対する後続のトランザクションは処理されません。 これは、依存トランザクション(転送オーダー発行や転送オーダー受入など)に役立ちます。

    ただし、品目と評価ユニットの組合せに対してトランザクションが処理されない場合、この組合せに対する後続のすべてのトランザクションは処理されず、保留されることに注意してください。 これは、期間クローズ時に重要になる場合があります。

    このオプションは、標準原価と定期平均を除くすべての原価メソッドで使用できます。 このオプションを選択する前に、「マイナス数量の処理」「常に」に設定し、「原価調整の伝播」の選択を解除する必要があります。

    このオプションは、新規原価プロファイルに対してデフォルトで有効です。

    「参照されていないRMA受入原価」オプションに関連して、次の点に留意してください:

    • このオプションを既存の原価プロファイルのRMAオーダーの価格に設定すると、更新された原価プロファイルに関連付けられたすべての品目原価プロファイルでRMA明細価格が使用されます。

    • このオプションを使用してRMA受入を原価計算する場合、RMAオーダーの価格タイプが単発で手数料サブタイプが価格の手数料のみが考慮されます。 RMAオーダーの定型料金は無視されます。 正味販売価格は、RMA受入の取得原価として使用されます。

    • このオプションを既存品目原価に設定すると、品目のRMA受入は、評価ユニット内の品目の最初のトランザクションであり、デフォルト原価要素を設定している場合、ゼロ価格で原価計算されます。 デフォルト原価要素を設定していない場合、このトランザクションは、評価ユニット用にステージングされるトランザクション原価を待機しているままになります。

    • 複数の品目で構成されるキットで、RMAオーダーの価格は個々の品目ではなくキット用です。 ただし、出荷および返品受入は、キット全体ではなく個々の品目に対して作成されます。 この場合、オプションがRMAオーダーの価格に設定されている場合、個々の品目のRMA受入はゼロ価格で原価計算されます。

    ノート: 当初出荷が原価計算された原価組織とは異なる原価組織で返品を受け取った場合、RMA受入は原価プロファイルの「参照されていないRMA受入原価」オプションに設定された値に基づいて原価計算されます。
  9. 要約ルールを設定します。

    フィールド

    説明

    シリアル管理品目の原価トランザクションの要約

    シリアル追跡されている品目の在庫トランザクションに対して作成された配分を要約するが、関連する評価体系にシリアル原価計算属性がない場合は、このオプションを有効にします。 シリアル・レベル原価は、保管場所レベルまたは組織レベルで要約できるため、処理パフォーマンスが向上します。

    「原価会計配分のレビュー」ページには、各シリアル番号レベルのトランザクションではなく、要約されたトランザクションが表示されます。

    ロット管理品目の原価トランザクションの要約

    ロット追跡されている品目の在庫トランザクションに対して作成された配分を要約するが、関連する評価体系にロット原価計算属性がない場合は、このオプションを有効にします。 ロット・レベル原価は、保管場所レベルまたは組織レベルで要約できるため、処理パフォーマンスが向上します。

    「原価会計配分のレビュー」ページには、各ロット番号レベルのトランザクションではなく、要約されたトランザクションが表示されます。

  10. 「保存してクローズ」をクリックします。